五・四運動｜北京の学生が起こした反帝国主義運動

五・四運動

五・四運動とは、1919年5月4日に北京の学生が起こしたデモをきっかけに、中国全土へ広がった反帝国主義・反封建主義の民衆運動である。パリ講和会議で、山東省のドイツ権益を日本が引き継ぐことが認められた。この決定への抗議が発端となり、運動は学生から商人、労働者へと担い手を広げた。最終的に北京政府は親日派官僚3名を罷免し、中国代表団はヴェルサイユ条約への調印を拒否している。近代中国のナショナリズムが初めて大衆規模で表に出た事件として、中国現代史の起点に置かれることが多い。

1919年5月4日、天安門前の集会

その日の午後、北京大学など13校の学生約3000人が天安門前に集まった。掲げられたスローガンは「外は国権を争い、内は国賊を除く」「青島を返せ」などである。学生たちは東交民巷の公使館区域へ向かったものの通行を阻まれ、矛先を交通総長の曹汝霖の邸宅へ向けた。趙家楼にあった曹邸は放火され、居合わせた駐日公使の章宗祥は殴打されて重傷を負う。軍警はその場で学生32人を逮捕した。この強硬な対応がかえって世論の同情を呼び、北京の各校は授業ボイコットに入った。

山東問題と二十一か条要求

怒りの根は数年前にさかのぼる。第一次世界大戦が始まった1914年、日本はドイツの租借地であった膠州湾と青島を占領した。翌1915年には袁世凱政権に二十一か条要求を突きつけ、その大半を受諾させている。中国は1917年に連合国側で参戦しており、戦勝国として山東の直接返還を求める立場にあった。ところが講和会議の列強は、日本と英仏などの間で戦時中に結ばれていた秘密協定を優先した。北京政府自身も1918年に日本と山東に関する交換公文を交わしていたことが判明し、外交の失敗は政府への不信へと直結した。民族自決をうたったウィルソンの14か条に期待していた知識人ほど、失望は深かった。

「売国奴」とされた3人

学生が名指しで糾弾したのは、曹汝霖、章宗祥、幣制局総裁の陸宗輿である。3人はいずれも日本留学の経験があり、西原借款をはじめとする対日交渉に深く関わった人物であった。総額およそ1億4500万円にのぼった西原借款は、段祺瑞の安徽派政権を財政面で支えた反面、鉄道や鉱山の利権を担保に差し出す内容を含んでいた。

学生から都市民衆へ ― 運動の拡大

転機は6月に訪れた。6月3日以降、北京で街頭演説を続けた学生が大量に拘束され、その数は1000人を超えたと伝えられる。知らせを受けた上海では、商店が一斉に店を閉じる罷市が始まった。続いて紡績工場や港湾の労働者がストライキに入り、参加者は数万人規模にふくらんだ。授業・営業・労働を同時に止めるこの「三罷闘争」は、天津、南京、武漢などにも波及した。経済の中心地が麻痺したことで、政府は6月10日に3人の罷免を発表せざるをえなくなる。労働者が政治目的で組織的に動いた例は、中国ではこれが初めてとされる。

思想的土壌としての新文化運動

学生たちが短期間で組織的に動けた背景には、数年来の思想的な蓄積があった。1915年、陳独秀は上海で『青年雑誌』を創刊し、翌年『新青年』と改めて「民主」と「科学」を掲げた。儒教道徳を旧弊として批判する論調は、若い読者を強く引きつけた。アメリカ帰りの胡適は文語文を退け、話し言葉に近い白話文で書くよう提唱する。1918年には魯迅が白話小説『狂人日記』を発表し、礼教が人を「食う」社会を寓意的に描いた。北京大学学長の蔡元培は「思想の自由、兼容並包」を方針として、立場の異なる学者を教授陣に迎え入れている。この自由な学風が、5月4日の行動を支える人的ネットワークを生んだ。こうした一連の動きは新文化運動と総称され、五・四運動と一体のものとして論じられることも多い。

マルクス主義の受容と政党政治への道

運動が残したものは、外交上の譲歩だけではない。ロシア革命に注目していた北京大学図書館長の李大釗は、1919年に『新青年』でマルクス主義を体系的に紹介した。民衆の力を目の当たりにした知識人の一部は、社会主義に中国の出口を求めるようになる。1921年7月には上海で第1回全国代表大会が開かれ、中国共産党が結成された。初期の党員には五・四世代の学生が少なくない。孫文もこの民衆運動から刺激を受け、同年10月に中華革命党を中国国民党へ改組した。のちの第一次国共合作へつながる流れは、この時期に形をとり始めている。

同時代の東アジアと日本の受け止め方

わずか2か月前の1919年3月、日本統治下の朝鮮では三・一独立運動が起きていた。両運動はいずれも、ウィルソン主義への期待と日本への反発が重なって生じた点で共通する。当時の日本の新聞の多くは、中国の運動を英米の扇動や「排日」の一語で片づけた。ただ、吉野作造のように学生の主張に理解を示し、日本の対中政策の側に原因があると論じた知識人もいた。山東権益そのものは、1922年のワシントン会議で結ばれた条約により、中国へ返還されることになる。

学習・研究の現場での扱い

高校の世界史や大学入試では、五・四運動は「二十一か条要求→パリ講和会議→五・四運動→ワシントン会議」という因果の連鎖で問われることが多い。中国の歴史学では、この運動をもって「近代史」と「現代史」を分ける見方が長く通説とされてきた。1949年以降、5月4日は中華人民共和国の「青年節」に定められている。近年の研究では、北京の学生だけでなく、上海の商人団体や地方都市の動きを重視して、運動を多元的にとらえ直す傾向が強まっている。