英貨排斥
英貨排斥とは、19世紀末から20世紀初頭のインド民族運動の中で展開された、イギリス製品やイギリス資本・通貨の使用を拒否し、インド国内産業の保護・育成を目指した運動である。とくに1905年のベンガル分割令への抗議として高揚したスワデーシー運動と結びつき、イギリス製綿布の不買やイギリス銀行券の忌避などを通じて、植民地支配に対する経済的抵抗を象徴するスローガンとなった。
歴史的背景
英貨排斥が広がる背景には、東インド会社時代以来のイギリスによる経済支配があった。イギリス製工業製品、とくに綿織物は関税政策を通じて優遇され、インドの手工業や在来産業は打撃を受けた。さらに鉄道やプランテーション、官営事業にはイギリス資本が大量に投下され、利益は本国に送金されたため、インド社会には「財の流出」への不満が蓄積していった。
ベンガル分割令とカーゾン政策
1905年、インド総督カーゾンは行政効率化を名目にベンガルを分割したが、実際にはベンガルの民族運動を分断する意図があると受け止められた。このベンガル分割令は、すでに政治経験を積みつつあったインド国民会議の知識人や都市中間層に強い反発を引き起こし、その抗議運動のなかでイギリス製品ボイコットと英貨排斥が前面に押し出されていった。
スワデーシー運動と英貨排斥
スワデーシー運動（国産品愛用運動）は、「国産品を用い、外国製品を拒否する」という方針を掲げた。その一環として英貨排斥が唱えられ、イギリス製綿布の焼却、イギリス商店のボイコット、インド人による銀行や保険会社の設立などが試みられた。これにより、運動は単なる政治的スローガンにとどまらず、日常生活の選択を通じた経済的ナショナリズムとして広がった。
指導者と思想的背景
英貨排斥の理論的な背景には、インドからの富の流出を批判したナオロジーらの経済論があった。また、急進派指導者ティラクは、宗教祭礼や伝統行事を動員しつつボイコット運動を鼓舞し、民衆参加を広げた。一方、穏健派の国民会議派指導者たちも、イギリスとの協調を模索しつつ、経済的自立の必要性を説き、国民統合の象徴として英貨排斥を位置づけた。
社会・宗教との関係
英貨排斥は、主として都市の上層カーストヒンドゥー教徒が主導したが、農村部やインドのイスラーム教徒を含む広範な層には十分浸透しなかった側面もある。ボイコットを実行できるのは、ある程度購買力を持つ市民層に限られたためである。それでも、インド各地の市場や学校、さらにはインドの鉄道など公共空間において、イギリス製品の排除が議論されることで、「経済行動＝政治的行為」という認識が共有されていった。
経済的・政治的影響
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英貨排斥によって、一部のインド資本の繊維工場や商社が保護され、国産品の市場が拡大したと評価される。
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イギリス側はボイコット運動を治安問題として弾圧しつつも、インド世論の高まりを無視できず、のちのインド統治改革を通じて限定的な譲歩を行った。
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民衆が貨幣や衣服、消費品の選択を通じて植民地支配に対抗しうるという経験は、その後の非協力運動や不服従運動にも受け継がれた。
歴史的意義
英貨排斥は、軍事蜂起や暴力闘争ではなく、経済行動を通じて帝国支配に挑戦する試みであった点に特徴がある。イギリス資本・イギリス通貨への依存を自覚し、それを断ち切ろうとする議論は、インドにおける経済ナショナリズムの形成と「自立的近代化」の方向性を示した。こうした経験は、20世紀前半のインド民族運動の基層として記憶され、のちの独立インドが経済政策を構想する際にも重要な参照枠となったのである。