スワデーシ
スワデーシは、植民地期インドで展開した国産品愛用と外国商品排斥の思想・運動である。とくに1905年のベンガル分割令への抗議として高揚したスワデーシ運動は、イギリス製品のボイコットとインド製品の奨励を通じて、経済面からイギリス支配に抵抗しようとした民族運動の一環であった。これは政治的要求を、衣食住や日常生活の実践と結びつけた点で、近代インド民族運動の新しい段階を画したと評価される。
語義と思想的背景
スワデーシ（Swadeshi）とは、サンスクリット語に由来し、「自国のもの」「自国産」を意味する語である。19世紀末から20世紀初頭にかけてのインドでは、経済的搾取に対抗する手段として、自国産業の保護・育成をめざす政治経済思想として用いられた。とくにイギリスの工業製品、とりわけ綿織物がインド市場を席巻し、インドの手工業や家内工業を衰退させたことへの危機感が、スワデーシへの共感を広げる要因となった。この思想は、インド社会の伝統的価値や、ヒンドゥー教徒の宗教的保守性とも結びつき、独自の文化・生活様式の擁護という側面も帯びるようになった。
ベンガル分割令とスワデーシ運動の高揚
1905年、インド総督カーゾンが断行したベンガル分割令は、ベンガル地方のヒンドゥー教徒とムスリムを行政的に分断し、民族運動を弱体化させる意図をもつ政策と受け止められた。これに対しベンガル地方の知識人・商人・学生らは、イギリス製品のボイコットと国産品奨励を掲げるスワデーシ運動を展開した。街頭ではイギリス製布地の焼き払いが行われ、国産綿布の着用が奨励され、学校や集会で国民的団結を訴える演説が繰り返された。この運動は、インド国民会議や国民会議派の活動とも連動し、政治運動と経済ボイコットが結びついた点に特色があった。
運動の具体的な実践
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イギリス製綿布や雑貨、砂糖などの購入を拒否し、インド製品への切り替えを呼びかけることによって、植民地宗主国への経済的打撃を狙った。
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国産の紡績業・織物業・小工業を支援するための出資や共同出資会社の設立が進められ、民族資本の育成が意識された。
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国民教育の充実をめざして、イギリス政府の統制からある程度独立した「国民学校」「国民大学」を創設し、愛国的教育とスワデーシ理念を結びつけた。
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日用品の選択や衣服の着用を通じて、自己の生活を政治的実践の場とするという感覚が広まり、のちのガンディーによる手紡ぎ・手織りのカーディー着用運動の先駆ともなった。
指導者とイデオロギー
スワデーシ運動には、温和派・急進派を含む多様な政治勢力が関わった。ナオロジーら初期の民族派指導者は、インドからイギリスへの富の流出を批判し、国産産業の振興を訴えた。一方、ベンガル分割令後の運動では、ティラクなど急進派が宗教祭礼や大衆集会を利用し、より戦闘的なボイコットと民族意識の高揚を促した。また、インドのイスラーム教徒の一部も経済的利益の共有を通じて運動に参加し、宗教を超えた協調の可能性も示されたが、同時に宗教対立の火種も内包していた。
英貨排斥運動との関係
英貨排斥は、イギリス製品の輸入に依存した植民地経済構造そのものを問題とし、対外依存からの脱却を訴える運動である。この思想はスワデーシと密接に結びつき、インド産の布や塩、砂糖などの消費を通じて、国民経済の自立を目指した。こうした経済ナショナリズムは、のちにガンディーの非暴力・不服従運動や塩の行進などにも受け継がれ、植民地からの完全な独立要求へと発展していく。イギリスのインド植民地支配に対抗する多面的な戦略の一端として、スワデーシは長期的な影響を残した。
歴史的意義
スワデーシ運動は、単なる経済ボイコットにとどまらず、民族産業育成、国民教育、文化復興を含む総合的な国民運動であった。その過程で、多数の市民が政治に参加する経験を積み、近代インドにおける「国民」の形成が進んだ。また、民族運動が工業化や経済政策と不可分であることを示し、のちのインド国民会議やインドの民族運動（19世紀後半）研究においても重要な位置を占めている。