清仏戦争
清仏戦争は、1884〜1885年にかけて清朝とフランス第三共和政のあいだで展開された戦争である。主戦場はベトナム北部トンキンと広西地方、福建沖・台湾周辺の海上であり、その結果、清朝の宗主権のもとにあったベトナムがフランスの保護国として再編され、のちのフランス領インドシナ形成へとつながった。この戦争は、東アジアにおける列強間の勢力均衡を変化させ、清朝の対外的地位の低下と、フランスのインドシナ進出の本格化を象徴する出来事である。
背景―ベトナムと宗主権をめぐる対立
19世紀前半、ベトナムでは阮朝が全土を支配し、形式上は清朝の冊封体制に組み込まれていた。他方、19世紀半ば以降、フランスはサイゴンを中心にコーチシナを獲得し、メコン流域に勢力を拡大していた。とくに北部トンキンを掌握しようとするフランスの動きは、伝統的な宗主権を主張する清朝と衝突し、現地では黒旗軍などの武装勢力が介在して三者の利害が複雑に絡み合った。
フエ条約と緊張の激化
1883年、フランスは阮朝廷とのあいだでフエ条約を締結し、安南とトンキンに対する保護権を獲得した。しかし清朝は依然としてベトナムに対する冊封権を主張し、広西・雲南方面から軍を派遣してトンキンに駐屯させた。1884年のバクレ事件では、トンキン北部で停戦中のフランス軍が清軍に攻撃され、多数の死傷者を出したことから両国関係は決定的に悪化し、やがて本格的な武力衝突へと発展した。
戦争の展開
トンキン戦線
陸上戦は主としてトンキンと広西国境地帯で行われた。フランス軍は紅河デルタの要地ハノイやハイフォンを確保し、国境方面へ進撃して要衝ランソンを占領したが、鎮南関付近の戦いでは清軍の抵抗に遭い損害を受けた。この戦況悪化はフランス国内で「トンキン問題」とよばれる政争を引き起こし、内閣の総辞職を招くなど、フランス側にとっても大きな政治的負担となった。
台湾・福建沖での海戦
海上では、アメデ・クルーベ提督率いるフランス極東艦隊が福建省馬尾で清国の福建艦隊を撃破し、馬尾海戦として知られる。このほか、フランス軍は台湾北部の基隆上陸や淡水攻撃を行い、台湾沿岸に封鎖を加えた。清朝は沿岸防備に追われ、長期戦に耐える海軍力や軍事財政の不足が露呈した。これらの敗北は、のちの洋務運動や海軍近代化政策にも影響を与えたとされる。
天津条約と戦後体制
1885年、双方とも消耗が激しく決定的勝利を得られない状況のなかで講和が模索され、天津で講和条約が結ばれた。この天津条約によって、清朝はベトナムに対する宗主権を正式に放棄し、フランスによる安南・トンキンの保護国化を承認した。他方、フランスは台湾から軍を撤退させ、戦争賠償金は相互に請求しないことで妥結した。これにより、ベトナムはフランスの勢力下に組み込まれ、のちのベトナム保護国化政策が制度的に確立される。
清仏戦争の歴史的意義
清仏戦争は、形式的には小規模な地域戦争であったが、東アジア国際秩序に与えた影響は大きい。第一に、清朝はベトナムを冊封圏から失い、朝鮮や琉球など他の周辺地域に対する支配権も不安定化した。これは、のちの日清戦争において清朝が列強との競争に敗れていく先駆的な前兆と位置づけられる。第二に、フランス側ではトンキン問題をめぐって政争が続いたものの、最終的にはサイゴン条約以来のインドシナ経営を推し進め、カンボジアの保護国化とあわせてインドシナ連邦形成の基盤を固めた。こうして清仏戦争は、伝統的な冊封体制から列強主導の植民地秩序への転換点として、19世紀後半のアジア史に重要な位置を占めている。