阮朝
阮朝は、ベトナム最後の王朝であり、１８０２年から１９４５年まで続いた封建王朝である。西山政権を打倒した阮福暎が嘉隆帝として即位し、都をフエに置いて全国を再統一したことに始まる。のちにフランスの保護国体制のもとで主権を大きく制限されながらも名目的な王朝として存続し、第二次世界大戦末期の日本占領とベトナム八月革命を経て崩壊した。阮朝は、伝統的な儒教君主制と、植民地支配・近代化の衝撃が交錯する時代を象徴する王朝である。
成立の背景と阮福暎の即位
阮朝成立の背景には、黎朝末期の政治的混乱と、それに乗じて成立した西山政権の内紛がある。１８世紀後半、タイソン兄弟が主導した西山の乱は旧来の支配秩序を崩壊させ、西山政権（西山朝）が一時的にベトナム全土を支配した。しかし西山政権内部の対立が激化すると、南部に逃れていた阮氏一族の阮福暎が勢力を回復し、シャムや一部のヨーロッパ勢力の支援も得て反攻に転じた。１８０２年、阮福暎は西山勢力を最終的に打ち破り、嘉隆帝として即位して阮朝を開き、国内統一を実現した。
政治体制と儒教的秩序
阮朝は、中国王朝を模範とする中央集権的な君主制をとり、皇帝を頂点とする官僚制を整備した。科挙による登用制度を通じて儒学エリートを官僚に編成し、地方行政単位である省・府・県の制度を再編した。国家イデオロギーとしては儒教が重視され、祖先崇拝や家父長的家族秩序が奨励された一方で、農民の重税や労役はしばしば過酷であった。タイソン政権を打倒した正統性を主張するため、嘉隆帝や明命帝は、かつてのタイソンの乱を「逆賊の蜂起」として位置づけ、自らを秩序回復者として描き出した。
対外関係と伝統的朝貢体制
阮朝は、名目的には清朝に対する朝貢国として位置づけられ、皇帝は「越南国王」として冊封される一方、国内では独自の元号と皇帝号を用いて主権の象徴性を保った。ラオスやカンボジアへの影響力拡大を試みたことから、地域支配をめぐりシャム王国との対立も生じた。周辺諸国との争奪戦は、のちにヨーロッパ列強が東南アジアに介入する余地を広げることとなり、同時期にイギリスがビルマに介入してイギリス＝ビルマ戦争を繰り返した動きとも並行していた。
フランスの進出と保護国化
１９世紀半ば、宣教師問題などを口実としてフランスが軍事介入を始めると、阮朝は急速に主権を奪われていった。南部コーチシナがフランス領植民地として切り取られ、ついでアンナン・トンキンも保護国化されると、フランスはインドシナ連邦を構成して植民地支配を制度化した。この過程は、英領マラヤでのマレー連合州の形成や、隣接地域でのビルマ戦争などと同様、東南アジア全域が帝国主義の勢力圏に組み込まれていく流れの一部であった。フエに残された皇帝は、フランス総督・筆頭顧問の監督下で儀礼的権威にとどまり、実際の行政や財政の主導権はフランス側が握った。
社会経済の変容と植民地支配
フランス支配下のベトナムでは、プランテーション経済とインフラ整備が進められた。稲作に加えて、輸出向けの商品作物としてゴムやスズなどが重視され、インドシナは世界市場に組み込まれた。とりわけゴム農園の展開は、マラヤやインドネシアと並ぶ重要な供給地を形成し、その歴史的背景を理解するうえでゴムやスズといった資源の国際需給構造が重要となる。こうした植民地的な経済構造は、農民層の負担増大と土地喪失を招き、各地で反仏運動や農民蜂起が繰り返される要因となった。
改革の試みと民族運動
阮朝の一部皇帝や官僚は、列強の脅威に直面して限定的な近代化や政治改革を試みた。トゥドゥック帝の時代には教育制度や軍制の改革案が議論されたが、儒教的秩序に依拠する体制から抜本的に転換することはできなかった。フランス支配の確立後には、勤王派が皇帝を掲げて抗仏武装闘争を展開した勤王運動が起こり、また近代教育や海外留学を通じて新知識人が形成されると、インド人や中国人の植民地経験とも比較される形で、民族自決・共和制を志向する思潮が高まった。この点で、同時期の印僑やインド人移民の動きとあわせて、帝国主義下のアジアにおける民族運動の連関として位置づけることができる。
阮朝の終焉と歴史的意義
第二次世界大戦期、フランス敗北後のインドシナには日本軍が進駐し、名目的には阮朝の保護を維持しつつ実質的な軍事支配を行った。１９４５年、日本の敗戦とともにバオダイ帝は退位を余儀なくされ、ホー・チ・ミン率いるベトミンは独立を宣言してベトナム民主共和国が成立した。これにより、ベトナムの君主制は完全に終焉し、約１世紀半続いた阮朝の歴史は幕を閉じた。阮朝は、ベトナムを再統一した最後の伝統王朝であると同時に、帝国主義的支配とそれに対抗する民族運動がせめぎ合う時代の枠組みを提供した王朝として位置づけられる。その存在を理解することは、フランス領インドシナ体制や、マラヤ・ビルマ・フィリピンにおける植民地支配（たとえばマニラ開港以後のフィリピン経済の変容）と比較しつつ、近代東南アジア史全体を俯瞰するうえで不可欠である。