ヴェルサイユ体制
ヴェルサイユ体制とは、第一次世界大戦後の講和条約とそれにもとづく国際秩序を指す概念である。1919年のヴェルサイユ条約を中心に、連合国と敗戦国との間で結ばれた一連の講和条約、そして新たに創設された国際機関や国境線の再編を含む広い枠組みを意味する。この体制は、戦争責任を敗戦国に負わせる厳しい講和と、理想主義的な平和構想を組み合わせたものであり、ヨーロッパと世界の政治秩序を1920年代から1930年代にかけて方向づけたが、同時に第二次世界大戦への伏線ともなった。
成立の背景
ヴェルサイユ体制は、未曾有の被害をもたらした第一次世界大戦の終結を受けて成立した。戦争によってドイツ帝国、オーストリア＝ハンガリー帝国、ロシア帝国、オスマン帝国という多民族帝国が崩壊し、ヨーロッパと中東の政治地図は大きく書き換えられた。1919年に開かれたパリ講和会議では、連合国が戦後秩序の設計を主導し、アメリカ大統領ウィルソンの十四か条の平和原則や民族自決の理念が掲げられたが、実際には勝利国の利害と安全保障要求が強く反映され、理想と現実のギャップが生じた。
新しい国際秩序の枠組み
ヴェルサイユ体制の特徴の一つは、集団安全保障をめざす国際機関として国際連盟が創設されたことである。国際連盟は、国家間の紛争を平和的に解決し、戦争を防止することを目的としていた。また、軍備縮小や公開外交、植民地支配の監督なども掲げられ、従来の秘密外交と勢力均衡に依存した国際政治を改めようとした。しかし、アメリカが国際連盟に加盟しなかったことや、常任理事国自身が軍備縮小や紛争回避の義務を十分に守らなかったことによって、その実効性は大きく制約された。
軍備制限と安全保障
ヴェルサイユ体制では、特に敗戦国に対して厳しい軍備制限が課された。とくにドイツは、陸軍の兵力上限、徴兵制の禁止、空軍や潜水艦の保有禁止など、軍事力を大幅に削減させられた。これは将来の侵略抑止を狙ったものだが、一方でドイツ側には屈辱感と不満を蓄積させ、後の再軍備と revision を正当化する論拠ともなった。このように、体制は安全保障と懲罰の間で不安定な均衡に立っていた。
ヨーロッパの国境再編
ヴェルサイユ体制の下でヨーロッパの国境線は大きく再編された。ドイツは領土の一部を周辺諸国に割譲し、新たな国家であるポーランドにポーランド回廊が与えられた。多民族帝国であったオーストリア＝ハンガリー帝国は解体され、オーストリア、ハンガリー、チェコスロヴァキア、ユーゴスラヴィアなどの国民国家が出現した。これらは民族自決の理念に基づくとされたが、実際には各国内に多数の少数民族が取り残され、新たな国境紛争や民族問題の火種となった。境界線は勝利国の戦略的配慮や勢力圏の確保によって引かれることも多く、安定した秩序とは言いがたい側面を含んでいた。
植民地と委任統治
ヴェルサイユ体制は、ヨーロッパ内部だけでなく世界の植民地秩序にも大きな影響を与えた。敗戦国の植民地や旧オスマン帝国領の一部は、国際連盟の委任統治領としてイギリスやフランスなどに分配され、中東やアフリカの領域再編が進んだ。表向きは現地住民の福祉と将来の独立準備がうたわれたが、実態は従来の植民地支配の延長であり、資源と戦略拠点をめぐる列強の利害が強く反映された。そのため、後の民族運動や反植民地闘争の一因ともなり、体制の正当性は徐々に揺らいでいった。
矛盾と崩壊への道筋
ヴェルサイユ体制は、戦争再発の防止と公正な平和を掲げながらも、多くの矛盾を抱えていた。敗戦国には巨額の賠償や領土喪失が課され、勝利国は植民地や勢力圏の拡大によって利益を得たため、「勝者の平和」として不公平だと受け止められた。また、国際連盟は重要な紛争に十分に介入できず、世界恐慌を背景に各国がブロック経済と軍備拡張へ向かうなかで、体制を維持する力を失っていった。1930年代のドイツの再軍備や対外侵略、日本やイタリアの行動に十分な制裁が加えられなかった結果、ヴェルサイユ体制は実質的に崩壊し、やがて第二次世界大戦の勃発へとつながっていくのである。