世界分割と列強対立
世界分割と列強対立とは、19世紀後半から20世紀初頭にかけて、ヨーロッパと日本、アメリカなどの列強が地球上の未分割地域を急速に植民地化し、その利害衝突が軍拡や同盟形成を通じて国際緊張を高めていった過程である。工業化によって原料と市場を求める動きが強まり、アフリカ・アジアの地域は「世界の工場」となった西欧の利害の対象となり、各国は競って勢力圏を拡大した。
世界分割の背景
19世紀の産業革命の進展は、安価な原料の供給地と製品を販売する市場の確保を各国に迫った。とくにイギリス、フランス、ドイツなどのヨーロッパ諸国は、国家の威信と結びついた帝国主義政策を推し進め、アジア・アフリカ・太平洋へと進出した。国民国家の形成とナショナリズムの高揚は、海外進出を国民的事業として正当化し、列強間の競争を一層激化させたのである。
アフリカ分割と列強の競争
世界分割の象徴が、19世紀末のアフリカ分割である。沿岸部から内陸部へと進出した列強は、軍事力と不平等条約を背景に現地勢力を従属させ、地図上に境界線を引いて勢力圏を画定した。その結果、アフリカの多くの地域では、民族や言語を無視した国境線が引かれ、後世まで続く政治的不安定の要因となった。また、輸出用作物の強制栽培など、植民地経済の編成もこの時期に進んだ。
アジアにおける勢力圏拡大
アジアでも列強は、直接統治と勢力圏の設定を通じて支配を拡大した。インドはイギリスの中心的植民地となり、東南アジアではフランスがインドシナを、オランダがインドネシアを支配した。清朝中国は列強の半植民地化が進み、日本も近代国家化を進めるなかで朝鮮半島や中国東北部をめぐる競争に参入した。日清戦争や日露戦争は、アジアにおける世界分割と列強の利害対立の一環として位置づけられる。
列強対立と同盟体制
世界各地での競争は、やがてヨーロッパにおける軍事ブロックの形成へと結びついた。ドイツ・オーストリア・イタリアは三国同盟を結成し、これに対抗してフランス・ロシア・イギリスは三国協商を形成した。この二大陣営の対立は軍拡競争と危機の連鎖を生み、バルカン半島など周縁地域の紛争が、やがて第一次世界大戦へと連結していく土台となった。
世界分割と近代世界秩序
世界分割の過程では、列強による政治・経済支配だけでなく、人種的上下観や文明化の名目が正当化の論理として用いられた。これはアジア・アフリカの社会構造や価値観に大きな変化をもたらす一方、支配に対する抵抗運動や民族運動の芽も育てた。20世紀の世界は、こうした植民地支配とその反発の上に築かれ、後の独立運動や国際秩序の再編を理解するうえで、世界分割と列強の対立は不可欠な鍵となる。