中東条約機構
中東条約機構は、冷戦期の中東から南アジアにかけて形成された集団安全保障の枠組みである。1955年に締結されたバグダード条約を起点とし、のちに英語名の略称としてCENTOで知られるようになった。対外的にはソ連の影響拡大を抑止し、域内の軍事協力や情報共有、技術支援を進めることが掲げられたが、加盟国の政情不安や地域対立の影響を強く受け、統合された軍事同盟としての実効性は限定される傾向にあった。
成立の背景
第2次世界大戦後、中東は石油供給と海上交通の要衝として国際政治の焦点となった。とりわけ冷戦構造の固定化に伴い、域内諸国の安全保障は大国間競争と結びつきやすくなった。西側諸国は、地理的な連続性をもつ防衛線の構想を重視し、トルコやイランなど周辺国との連携を通じてソ連南方への抑止力を形成しようとした。こうした発想の延長線上で、イラクを含む諸国が条約締結へ動いたことが、機構成立の直接的な契機である。
加盟国と枠組み
条約は当初、イラクとトルコの接近を軸に具体化し、英国、イラン、パキスタンが加わった。加盟国は地理的に広く分散し、政治体制や国内事情も多様であったため、機構運営は合意形成に左右されやすかった。外部支援としては米国の関与が大きく、正式加盟は避けつつも、軍事・経済援助や各種委員会への参加を通じて影響力を及ぼした。
名称の変遷
発足期の呼称は「バグダード条約」であり、これが機構の政治的ブランドとなった。ところが1958年のイラク革命を経てイラクが枠組みから離れた結果、翌1959年に組織名を中央条約機構（CENTO）へ改めた。名称変更は、特定都市への依存を避ける実務的対応であると同時に、参加国の結束を再定義する試みでもあった。
バグダード条約との関係
バグダード条約は法的には条約であり、中東条約機構はその条約を運用するための会議体・委員会群として発展した。したがって、条約締結と機構運営は連続しているが、実態としては政治状況に応じて組織の性格が変化しやすく、軍事的統合よりも外交調整の色彩が強まる局面もあった。
活動内容
中東条約機構の活動は、軍事協力だけでなく、情報交換、通信整備、訓練支援、災害対応、技術協力など多岐にわたった。加盟国間で共同演習や計画調整が試みられ、国境警備や国内治安の課題が議題となることもあった。一方で地域内にはアラブ民族主義の高揚や国家間対立が存在し、対外脅威への認識が必ずしも一致しなかったため、統一的な指揮体制や常設戦力の構築は進みにくかった。
また、域内の対立構造は周辺の紛争とも連動し、加盟国が同一方向へ政策を揃えにくい局面が生じた。例えばイスラエルをめぐる問題は各国の国内世論にも影響し、機構の対外発信を慎重にさせた。結果として、現場での実務協力は積み上がりつつも、政治的統一性は常に試され続けたのである。
衰退と解体
転機となったのは1958年のイラク革命である。新政権は旧来の対外関係を見直し、条約枠組みから距離を取った。これにより機構は中核的拠点を失い、名称変更後も求心力の回復は容易ではなかった。その後も加盟国は国内政治の変動に直面し、1979年のイラン革命が決定打となって組織は解体へ向かった。加えてパキスタンも離脱し、最終的に同年、CENTOは活動停止に至った。
歴史的意義
中東条約機構は、冷戦期における中東外交の一断面を示す存在である。枠組みは永続しなかったが、周辺国の安全保障が大国政治と結びつく構造、国内変動が同盟運営に与える影響、資源と地政学が政策選択を拘束する現実を浮き彫りにした。こうした経験は、地域の安全保障が単なる軍事協定だけで成立しにくいことを示し、後年の国際協力や援助政策、同盟設計の議論においても参照され続けている。
関連する国際関係の文脈としては、欧州での同盟形成や対立構造も視野に入る。例えばNATOやワルシャワ条約機構、大国の対外政策としてのアメリカ合衆国やソビエト連邦の動きは、地域秩序の変動を理解するうえで連関して捉えられるテーマである。