パフレヴィー2世
パフレヴィー2世は、パフラヴィー朝の第2代君主として20世紀後半のイランを統治した国王である。戦後の国際秩序と冷戦構造の中で親米路線を強め、国家主導の近代化と社会改革を推進した一方、強権的な政治運営と急速な変化が社会の亀裂を拡大し、最終的に1979年のイスラム革命によって王政は終焉した。
即位と統治の出発点
彼は1919年に生まれ、1941年、連合国の軍事的圧力と国内外の情勢変化の中で父レザー・シャーが退位したことを受けて即位した。第二次世界大戦期のイランは地政学的に重要な位置にあり、国内政治は列強の利害とも交錯した。若い国王にとって統治の課題は、王権の安定と国家主権の確保、さらに戦後の国家建設をいかに主導するかにあった。
モサッデクと国有化問題
戦後、議会政治の力が増す局面で、石油利権をめぐる対立が先鋭化した。首相モサッデクは石油国有化を掲げ、対外的には主権回復を象徴する政策として支持を集めたが、国内では権力配分をめぐる緊張を高めた。1953年には政変が起き、国王は権力を回復する方向へと舵を切った。この転換は、以後の体制が安全保障と統治機構の強化へ傾斜する重要な分岐点となった。
石油収入と国家運営
石油は国家財政の基盤であり、開発計画や軍備拡張、都市インフラ整備を支える資金源となった。国王の統治は、石油収入を背景にした上からの近代化として進められたが、収入配分の偏りは地域格差や階層間の不満を生みやすかった。国際市場の変動もまた、国家計画の持続性を左右する要因であった。
白色革命と近代化政策
1960年代以降、国王は「白色革命」と呼ばれる改革を掲げ、土地改革、教育拡充、女性の権利拡大、産業化の促進などを推し進めた。伝統的な地主層の影響力を削ぐ一方で、官僚制と軍、都市の新興中間層を基盤に体制を再編しようとした点に特徴がある。改革は一定の社会流動化をもたらしたが、急速な制度変更は宗教界や地方社会の価値観と衝突し、反発の土壌も同時に育てた。
- 土地改革による農村構造の再編
- 就学機会の拡大と識字率の上昇
- 都市化と消費文化の拡大
権威主義体制とサヴァク
統治の安定を優先する姿勢は、政治的多元性の縮小として表れた。反体制運動への監視と抑圧を担った治安機構サヴァクは、体制維持の中核として恐れられ、言論空間を狭めたとされる。選挙や政党活動は形式化しやすく、政治参加の回路が限られるほど、反対意見は地下化し過激化する傾向を強めた。近代化が生活世界を揺さぶる一方で、政治的調整の仕組みが十分に機能しなかった点は、後年の危機に直結した。
外交戦略と冷戦下の位置
国王は対外政策で親米路線を軸に据え、湾岸地域の安全保障の要としての役割を志向した。ソ連への警戒と国内安定の確保は密接に結びつき、軍備近代化も進められた。また、旧宗主国的影響を持つイギリスとの関係調整や、アメリカ合衆国との同盟的協力は、体制の国際的基盤を補強する一方、対外依存への反発も呼び込んだ。国際政治の論理が内政に影を落とし、反体制側は「主権」や「文化的自立」を掲げて支持を拡大していった。
石油ブームと社会のひずみ
1970年代の石油価格高騰は国家財政を潤し、大規模開発と軍拡を加速させた。国際的な産油国協調の流れの中でOPECの存在感が高まると、イランも資源外交を通じて発言力を強めた。しかし、急激な資金流入はインフレや住宅不足、汚職への疑念を拡大させ、都市部では生活実感と国家の自己像の乖離が目立つようになった。豊かさの可視化は同時に不公平感も可視化し、社会の緊張を増幅させた。
反体制運動の拡大と革命
1970年代後半、経済の過熱と統制強化への反発が重なり、学生、知識人、宗教勢力、市民層を横断する抗議が拡大した。国外追放された宗教指導者ホメイニの影響力が高まり、王政批判は「近代化そのもの」ではなく「統治の正統性」へ焦点を移していく。国王は改革と弾圧の間で対応が揺れ、1979年に国を離れた後、王政は崩壊し、革命体制が成立した。
亡命と死去
退位後の国王は各地を転々とし、最終的にエジプトで1980年に死去した。彼の晩年は、国際政治と医療、亡命先の受け入れをめぐる判断が重なり、革命後の新体制との対立を象徴する局面ともなった。王政の終焉は、近代国家建設の試みとその副作用が一挙に噴出した結果として、地域史・世界史の両面で大きな転換点と位置づけられる。
歴史的意義
パフレヴィー2世の統治は、国家主導の近代化、資源外交、強い安全保障国家という要素が結びついた事例として論じられる。改革が生んだ教育拡大や都市化は社会の構造を変えたが、政治的包摂の不足と価値観の衝突が、反体制の連帯を生みやすい条件を整えた。王政期の経験は、革命後の国家像を規定する反作用としても機能し、現代中東政治を理解する上で欠かせない歴史的背景となっている。