孤立主義
孤立主義とは、国家が国際政治への関与や同盟関係をできるだけ制限し、自国の安全保障や経済運営を主として国内の資源と判断でまかなうことを理想とする外交姿勢である。他国の紛争や勢力争いへの不介入、恒久的軍事同盟の回避、通商や移民の規制などを通じて、国益を外部から切り離して守ろうとする発想が特徴である。この立場は、軍事介入のコストを避け、国内の政治・社会の安定を優先させる点で魅力を持つ一方、現実の国際関係が相互依存を深めるなかでどこまで貫徹できるかが常に議論の対象となってきた。
概念と基本的性格
孤立主義は、必ずしも完全な「鎖国」を意味せず、外交断絶とも異なる。多くの場合、外交関係や通商は維持しながらも、軍事同盟や勢力均衡政策への深い関与を避ける「選択的関与」の思想として現れる。とくに国土が広く資源に恵まれた国家では、自力で安全保障と経済成長を達成できるという自信が、孤立的な態度を支える要因となった。
- 軍事面では、他国間戦争への参戦回避や恒久的同盟の忌避が強調される。
- 経済面では、保護関税や移民制限などを通じて国内産業と労働市場を守ろうとする傾向がみられる。
- 思想面では、自国の政治体制や社会秩序を外部の影響から守るという道徳的・文化的動機が強調される。
歴史的展開
孤立主義という語はしばしばアメリカ外交と結びつけられるが、歴史的には他地域にも見られる。19世紀のイギリスがヨーロッパの同盟網から一定の距離をとった「栄光ある孤立」と呼ばれる姿勢は、その一例とされる。ただし、こうした政策も完全な不介入ではなく、国益にかかわる局面では介入を行った点で限界を持っていた。
アメリカ合衆国の孤立主義
アメリカ合衆国では、初代大統領ワシントンの別れの辞以来、欧州の勢力争いに巻き込まれないことが理想とされた。19世紀前半には、西半球への欧州再進出を牽制したモンロー教書と、それを理念化したモンロー主義が、この方針を象徴する。これは、旧大陸の政治から距離を置く一方で、新大陸では主導的地位を確立しようとする姿勢であり、単純な不干渉ではなかった。背景には、独立戦争や１８１２年戦争（米英戦争）を通じた対欧経験があり、対外戦争の負担を避けつつ、自国の安全圏を確保しようとする意識が働いていた。
19世紀のアメリカは、西部開拓やルイジアナ買収などの領土の拡大に力を注ぎつつ、ヨーロッパ列強の同盟体系とは距離を保った。この間、国内政治では農民・中産階級の支持を受けるリパブリカン党の一部が、大西洋を越えた軍事介入に慎重であるという意味で孤立主義的な立場をとることもあった。20世紀に入ると、第一次世界大戦後の国際連盟不参加や、戦間期の中立立法などが、孤立主義的傾向として語られるようになるが、実際には通商や金融では世界に深く関与しており、「政治・軍事の孤立」と「経済的国際化」のねじれが生じた。
思想的背景
孤立主義には、現実的な安全保障計算と、倫理的・思想的動機が重なっている。地理的条件や国力の優位から、遠隔地の紛争に関与する必要はないとする計算は、その代表である。一方で、共和政体や民主主義を守るためには、専制や帝国主義の世界から距離を置くべきだという信念も強かった。アメリカでは、建国以来の「新大陸の特殊性」を強調する思考が、ヨーロッパ列強のバランス・オブ・パワーへの不信と結びつき、孤立的な感覚を生み出したと理解されることが多い。
評価と影響
歴史研究において孤立主義は、しばしば二つの側面から評価される。一方では、無用な対外戦争を避け、国内の民主主義や社会改革に資源を振り向ける賢明な選択とみなされる。他方では、国際秩序の変動や侵略の拡大に対して消極的な姿勢をとり、結果として危機への対応を遅らせた要因と批判されることも多い。20世紀後半、国際機関や同盟網が発達すると、多くの国は国際協調を重視する方向へ傾いたが、今日でも保護主義的な通商政策や軍事同盟への懐疑、移民制限などの議論の背後には孤立主義的な発想が潜んでいると指摘される。国際秩序が不安定化する局面では、この立場が再び強まることがあり、その歴史的意義と限界を検討することが現代史理解の重要な課題となっている。