三十年戦争
三十年戦争は、1618年から1648年にかけて神聖ローマ帝国を中心に展開した大規模戦争である。発端はボヘミアにおける宗教対立であったが、やがてドイツ諸侯、ハプスブルク家、デンマーク、スウェーデン、フランスなどが参戦し、ヨーロッパ全体を巻き込む国際戦争へと発展した。宗教改革後の対立構図と、領邦君主や列強の勢力拡大をめぐる政治的思惑が複雑に絡み合い、近世ヨーロッパ国際秩序を大きく変える契機となった。
背景―宗教改革と神聖ローマ帝国
背景には、宗教改革以後のカトリックとプロテスタントの対立がある。1555年のアウクスブルクの和議は「其の領主の宗教、その土地の宗教」という原則で一応の妥協を図ったが、カルヴァン派の扱いなど多くの問題を残した。神聖ローマ帝国内では、皇帝位を独占するハプスブルク家がカトリック勢力を支え、これに対してプロテスタント諸侯が抵抗し、緊張が高まっていた。
ボヘミア反乱と戦争の拡大
1618年、ボヘミアのプロテスタント貴族がプラハ窓外放擲事件を起こし、皇帝側と対立したことが戦争の直接的な発端である。この反乱はやがてプファルツ選帝侯を巻き込み、プロテスタント連合軍と皇帝軍・カトリック同盟軍の戦争へと拡大した。当初は帝国内の内戦的性格が強かったが、対立が深まるにつれ周辺諸国が次々と介入した。
デンマーク・スウェーデンの介入
1620年代には、北ドイツのプロテスタント勢力を支援するためデンマーク王が参戦したが、皇帝軍の将ティリーやヴァレンシュタインに敗北した。続いて1630年代にはスウェーデン王グスタフ・アドルフが強力な軍制を背景にドイツへ侵入し、皇帝軍に大打撃を与えた。スウェーデン軍の参戦により戦争はバルト海と北ドイツ一帯を戦場とする大規模な国際紛争となり、プロテスタント側の巻き返しが進んだ。
フランスの参戦と国際戦争化
カトリック国であるフランスは当初傍観していたが、ヨーロッパ支配をめざすハプスブルク家を牽制するため、プロテスタント側と提携した。リシュリュー枢機卿のもとでフランスは直接参戦し、戦争は宗教対立よりも列強間の勢力争いという性格を強めた。もはやカトリック対プロテスタントという単純な構図ではなく、国家利益を優先する近世外交の姿がはっきりと現れたのである。
ウェストファリア条約
長期にわたる戦争は帝国内の農村と都市を荒廃させ、多くの住民が戦闘・飢饉・疫病で死亡した。1648年、戦争はミュンスターおよびオスナブリュックで結ばれたウェストファリア条約によって終結した。この条約により、ネーデルラント連邦共和国とスイスの独立が国際的に承認され、フランスやスウェーデンは領土と権益を拡大した。神聖ローマ皇帝の権威は大きく低下し、ドイツ諸邦の主権が強化された。
戦後秩序と主権国家
ウェストファリア体制と呼ばれる戦後秩序では、諸国家が相互に主権を承認し、宗教問題への干渉を抑える原則が形成された。これにより、ヨーロッパの国際関係は普遍的権威をめざす皇帝やローマ教皇ではなく、主権国家相互の均衡を基盤とするものへと転換した。近世ヨーロッパ世界の展開において、三十年戦争終結は中世的世界から近代国際秩序への大きな節目と位置づけられる。
社会・経済への影響
長期戦争はドイツ諸地域の人口減少と経済の停滞をもたらし、農村社会や都市経済に深刻な打撃を与えた。一方で、戦費調達の必要から各国は財政制度を整備し、中央集権的な絶対王政と重商主義政策を発展させた。こうした軍事・財政国家化の動きは、その後のヨーロッパ列強間の競争と海外進出を支える基盤となった。
歴史上の意義
三十年戦争は、宗教戦争の時代に終止符を打つとともに、ヨーロッパの政治秩序を主権国家体制へと再編した点に大きな意義がある。カトリックとプロテスタントの共存が国際的に認められ、信仰よりも国家利益を優先する外交原則が定着した。また、戦争の惨禍は後世に「内乱と宗派対立の危険」を強く印象づけ、平和維持や勢力均衡を志向する外交思想の土壌となった。