PM2.5
PM2.5とは、大気中に漂う微小粒子状物質のうち、粒径がおよそ2.5マイクロメートル以下の粒子を指す総称である。髪の毛の太さが約70マイクロメートルとされているため、これと比較すると極めて小さいサイズである。人体に吸い込まれた際、気道や肺の深部にまで到達しやすく、健康被害のリスクが高い点が特徴的といえる。近年は都市部を中心に大気汚染への意識が高まり、PM2.5が発生するメカニズムやその影響について多くの研究が進められている。工場や自動車の排ガス、さらには家庭で使用される暖房機器など、多彩な発生源が存在するため、一度大気中に放出されると広い範囲へ拡散しやすい性質を持つ。
発生源と成分
PM2.5の発生源は多岐にわたっている。車両のディーゼルエンジンから排出される煤煙や、一部の工場が放出する硫黄酸化物（SOx）や窒素酸化物（NOx）が大気中で二次的に生成した硫酸塩・硝酸塩などが主要な構成要素とされる。また、家庭用の暖房器具や調理時に発生する煙、さらには建設現場の粉じんなどもPM2.5の発生要因となる。これらの粒子は非常に小さいため、地上から大気圏上層部まで舞い上がり、長距離を移動して降下することが知られている。また、地理条件や季節風の影響を受け、大陸からの越境汚染として飛来する場合もあり、広域的な視点で対策を考える必要がある。
健康への影響
PM2.5は肺の奥深くまで入り込み、肺胞に付着しやすい。長期的に高濃度の粒子を吸入すると、呼吸器系や循環器系に対して悪影響が及ぶ可能性が指摘されている。咳や喉の痛みなどの初期症状から、気管支炎やぜんそくの悪化、肺がんや心疾患のリスク増加まで、その影響範囲は広い。また、免疫力が低下している高齢者や子ども、基礎疾患を持つ人々は特に注意が必要とされている。大気汚染対策を行う上では、PM2.5の濃度を測定し、その値が基準を超えた場合には屋外での活動を控えるなどの対策が推奨されている。
規制と基準値
強い毒性が懸念されることから、世界各国はPM2.5に対する環境基準を設けている。日本では日平均値35マイクログラム/立方メートル以下、年平均値15マイクログラム/立方メートル以下を目標とする基準が設定されている。一方、世界保健機関（WHO）はより厳格なガイドラインを示し、年平均値5マイクログラム/立方メートル以下を推奨している。こうした基準値を守るためにも、各自治体や企業は排出源対策や監視体制の強化を図り、大気汚染の抑制に取り組んでいる。しかしながら、都市部では交通量の増加や工業活動の活発化が続き、基準値を上回る地域が存在するのも事実である。
対策技術と取り組み
PM2.5対策としては、発生源を抑制する一次対策と、大気中に拡散した粒子をできるだけ吸引・分解する二次対策の2つの方向性がある。一次対策では、工場や発電所の排ガス処理設備の導入や、自動車の排ガス規制強化などが中心となっている。具体的には脱硝装置や脱硫装置を導入して排出ガス中のNOx、SOxを低減する技術が代表例である。二次対策としては、街路樹や緑地帯を拡充して大気浄化機能を高める試みや、室内への侵入を減らすためのエアフィルターや空気清浄機の利用が挙げられる。これらを総合的に実施することで、健康被害を最小限に抑えようとする取り組みが行われている。
個人レベルでの予防策
市民ができるPM2.5対策としては、まず情報収集が挙げられる。自治体や気象庁などが公開しているPM2.5の濃度情報を確認し、注意喚起が発せられた日は外出を控えたり、外出時にマスクを着用するなどの工夫を行うのが望ましい。また、窓の開閉や換気のタイミングを見極め、早朝や深夜を避けるなどの生活上の小さな工夫が、室内への侵入を減らすうえで有効である。さらにエアコンや空気清浄機に搭載される高性能フィルターを活用し、室内環境をなるべくクリーンに保つ方法も推奨されている。
経済活動と社会的課題
PM2.5の発生は、経済成長に伴う産業活動や交通量の増加と深く関係しており、単なる環境問題にとどまらず社会構造を反映した課題でもある。先進国や新興国が工業化を進める過程で、大気汚染の深刻化を経験することが少なくない。これを解決するには、クリーンエネルギーの導入や再生可能エネルギーの普及、モーダルシフトの推進など、エネルギー政策や交通インフラのあり方を抜本的に見直す必要がある。一方で国内外の規制や企業の意識変化によって、排ガスを削減する技術革新や環境投資が広がり始めており、持続可能な経済成長を目指すうえでの指標としてPM2.5対策が注目を集めている。