奥羽越列藩同盟｜戊辰戦争で新政府軍に対抗した北日本の同盟

奥羽越列藩同盟

**奥羽越列藩同盟**（おううえつれっぱんどうめい）は、1868年（慶応4年/明治元年）の戊辰戦争において、東北地方（奥羽）および北越地方の諸藩が、新政府軍の圧力に対抗するために結成した軍事・政治同盟である。当初は朝敵とされた会津藩および庄内藩の赦免を求める嘆願活動を目的とした組織であったが、新政府軍の強硬な姿勢により、結果として新政府軍と全面対峙する大規模な地方政権的性格を帯びるに至った。仙台藩や米沢藩を中心に、最終的に31藩が加盟したこの同盟は、日本の近代化過程における最大級の内戦の一翼を担った。

結成の背景と「奥羽列藩同盟」の成立

**奥羽越列藩同盟**が成立する直接のきっかけは、鳥羽・伏見の戦い後の新政府による追討令であった。新政府は会津藩と庄内藩を「賊臣」と断じ、奥羽諸藩に対して両藩への出兵を命じた。しかし、奥羽諸藩の多くはこれに同情的であり、仙台藩主の伊達慶邦や米沢藩主の上杉斉憲らを中心に、武力解決ではなく平和的な助命嘆願を模索した。1868年5月3日、白石城において25藩による「奥羽列藩同盟」が結成され、会津・庄内の助命嘆願書を提出したが、新政府軍の下参謀であった大山綱良や世良修蔵らはこれを拒絶した。その後、仙台藩士らによる世良修蔵の殺害事件を機に、同盟は武力抵抗へと舵を切ることとなった。

北越諸藩の合流と軍事組織化

当初は東北の藩のみで構成されていたが、後に長岡藩を中心とする北越の6藩が加わり、名称も**奥羽越列藩同盟**へと改められた。長岡藩の家老であった河井継之助は中立を模索したが、新政府側との談判が決裂したため参戦を決意した。同盟は軍事総督や参謀などの役職を設け、各藩から兵を出し合う共同戦線を構築したが、近代的な武器や指揮系統の統一において新政府軍に劣っていた。同盟軍は白河口や棚倉などで激戦を繰り広げたが、圧倒的な火力と組織力を誇る新政府軍の進撃を食い止めることは困難であった。

北白川宮能久親王の擁立と「東武皇帝」

**奥羽越列藩同盟**の政治的正当性を確保するため、同盟側は輪王寺宮公現法親王（後の北白川宮能久親王）を盟主に仰いだ。親王は上野戦争から逃れて東北へ下向しており、同盟側は彼を「東武皇帝」として即位させ、独自の元号を用いる「北部政権」を構想していたとする説が存在する。これは明治維新における天皇中心の国家形成に対し、もう一つの「正統性」を主張しようとした試みとして歴史学上注目されている。しかし、この構想がどの程度具体化していたかについては現在も議論が分かれている。

同盟の崩壊と戦後処理

1868年秋、同盟の支柱であった庄内藩や会津藩が次々と降伏し、同盟は瓦解へと向かった。最有力藩であった仙台藩が9月に降伏し、続いて米沢藩も帰順したことで、組織的な組織抵抗は終焉を迎えた。戦後、加盟各藩は減封や当主の隠居などの厳しい処分を受けた。特に会津藩は陸奥斗南（現在の青森県）へ移封され、過酷な開拓生活を強いられることとなった。**奥羽越列藩同盟**の敗北は、地方割拠的な封建制度の終焉と、中央集権的な明治国家の確立を決定づける結果となった。

主要加盟藩と構成

**奥羽越列藩同盟**は、奥羽地方の25藩と北越地方の6藩の計31藩で構成されていた。主要な藩とその役割については以下の通りである。

対峙した勢力とその影響

**奥羽越列藩同盟**が対峙したのは、主に薩摩藩や長州藩を主力とする新政府軍（官軍）であった。新政府軍は「錦の御旗」を掲げることで同盟側を「賊軍」と規定し、政治的な優位性を確立した。この戦争を通じて、旧幕府側を支持した諸藩と新政府を支持した諸藩の間に深い遺恨が残ることとなったが、一方でこの巨大な内戦の収束が、日本全体の国民国家形成を加速させる要因ともなった。江戸幕府の崩壊後、日本の将来を巡る対立が軍事的に解決された象徴的な事例と言える。

• 戊辰戦争における東北・北越の軍事同盟
• 会津藩・庄内藩の救済を第一の目的とした
• 北白川宮能久親王を盟主に推戴し、「北部政権」を模索
• 新政府軍の近代装備の前に敗北し、戦後の集権体制を決定づけた