裏作
裏作(うらさく)とは、一年の中で主目的として栽培される主作(本作)の収穫後、次の作付けまでの休業期間を利用して別の作物を栽培する形態を指す。一般的に日本では、夏の稲作を本作とし、その後の冬から春にかけて麦や菜種、野菜などを栽培する形態が広く知られている。土地の高度な土地利用を目的として古くから行われてきた農法であり、農業経営の安定化や食糧生産の増進において重要な役割を果たしてきた。
裏作の定義と農学的意義
裏作は、耕地の生産性を最大限に引き出すための知恵として発展した。主作物と裏作物の組み合わせは、地域の気候や土壌条件に合わせて最適化される。例えば、水はけの良い水田では麦類が選ばれ、湿田では湿害に強い作物が選ばれる。農学的には、一年中土壌が植物に覆われていることで、風雨による表土の流亡を防ぎ、根の働きによって土壌の物理性が改善されるという利点がある。また、前作の残肥を活用できるため、資源の有効利用にも繋がる。
歴史的変遷と日本農業への普及
日本の裏作の歴史は古く、平安時代から鎌倉時代にかけて畿内を中心に広まったとされる。特に中世において稲作の後に麦を育てる二毛作の普及は、単位面積当たりの収穫量を飛躍的に高め、人口増加を支える基盤となった。江戸時代には、商品経済の発展に伴い、灯明用の油を採るための菜種や、衣類の原料となる綿花などが裏作として盛んに栽培された。明治以降も食糧増産の一環として推奨され、戦後の食糧難の時期には重要なカロリー源を確保する手段として機能した。
二毛作との構造的差異
裏作という用語は、しばしば二毛作と混同されるが、厳密には視点が異なる。二毛作は同一の耕地で一年に二種類の作物を栽培する「体系」そのものを指すのに対し、裏作は「主となる作物の裏で行う」という主従関係に重点を置いた表現である。したがって、どちらも重要度が同等である場合は「前後作」と呼ばれることもある。現代の体系では、米を主食として重視する日本の文化的背景から、冬の作物を一貫して裏作物と呼称することが一般的である。
裏作の導入メリットと経営的安定
裏作を導入する最大のメリットは、農家の現金収入を多角化し、年間を通じた労働力の平準化が図れる点にある。単作では特定の時期に作業が集中し、オフシーズンには収入が途絶えるが、裏作を行うことで経営リスクを分散できる。また、栽培の過程で施される肥料や耕起作業が、翌年の本作の土壌環境を良好に保つ効果もある。特にレンゲなどの緑肥作物を栽培する場合は、窒素固定によって化学肥料の投入量を削減できるため、環境負荷の低減にも寄与する。
代表的な作物と組み合わせ体系
日本における裏作の代表的な例は多岐にわたる。最も一般的なのは「水稲+麦(小麦・大麦)」の組み合わせであるが、地域ごとに特筆すべき事例が存在する。
- 麦類:パンや麺の原料となる小麦、ビールや麦茶の原料となる大麦が中心である。
- 菜種:かつては食用油や照明用として全国で栽培されたが、現在は景観維持や地域ブランド化のために行われる。
- 野菜類:玉ねぎ、馬鈴薯、ブロッコリーなど、冬の寒さを利用した露地栽培が行われる。
- 飼料作物:畜産が盛んな地域では、イタリアンライグラスなどの牧草が植えられる。
裏作における連作障害とその対策
裏作を継続する上で避けられない課題が連作障害である。同じ科の作物を繰り返し栽培すると、特定の病害虫が発生しやすくなり、収量が低下する。これを防ぐために、本作と裏作の組み合わせを数年ごとに変更する輪作の考え方が導入される。例えば、アブラナ科の野菜を植えた後は、イネ科の麦類を植えるといった工夫がなされる。また、水田における裏作は、湛水と落水を繰り返すことで土壌微生物の相が変化し、畑地単作に比べて連作障害が起きにくいという特性も持っている。
現代における衰退要因と休耕田の問題
高度経済成長期以降、日本の裏作は激減した。その要因は、農作業の機械化が稲作に特化して進んだことや、海外からの安価な農産物の輸入拡大にある。また、農家の兼業化が進んだことで、冬場の労働力確保が困難になったことも大きい。その結果、冬場に何も植えられない休耕田が全国的に拡大し、農地の多面的機能の低下が懸念されている。特に排水対策が不十分な農地では、機械の大型化に対応できず、裏作の実施が物理的に困難なケースも見受けられる。
耕作形態の比較一覧
| 名称 | 概要 | 主な目的 |
|---|---|---|
| 単作 | 一年一作の形態 | 労働の省力化、大規模化 |
| 裏作 | 主作の合間の栽培 | 土地の高度利用、追加収益 |
| 二期作 | 同一作物を年二回栽培 | 主産物の収穫量最大化 |
| 間作 | 主作の列間に別種を植える | 空間の有効活用、害虫忌避 |
食料安全保障と再生への展望
近年の不安定な国際情勢を受け、日本の低すぎる食料自給率を改善するため、裏作の再評価が進んでいる。特に小麦や大豆の国内産への需要が高まっており、政府による作付転換の支援策も強化されている。スマート農業の導入により、ドローンによる追肥や自動走行トラクターによる効率的な耕起が可能になれば、労働負担を抑えた形での裏作復興が期待できる。地域の気候に適した持続可能な農業モデルを構築する上で、裏作は将来にわたって不可欠な要素である。