精神医学｜心の病を科学的に診断・治療する医学

精神医学

精神医学は、こころの働きに生じる障害を医学の立場から診断し、治療し、予防する臨床医学の一分野である。英語ではpsychiatryと呼ばれ、ギリシャ語の「魂（psyche）」と「治療（iatreia）」に由来する。対象は統合失調症やうつ病などの疾患から、睡眠の問題、依存症、認知症に伴う行動症状まで幅広い。脳の生物学的な変化と、生育歴や職場環境などの心理社会的な要因をあわせて評価する点に特徴がある。

分類から始まった近代精神医学

近代的な精神医学の土台を築いたのは、ドイツのエミール・クレペリンとされる。クレペリンは1899年刊行の教科書第6版で、病気の経過と予後に着目し、「早発性痴呆」と「躁うつ病」を区別した。1911年にはスイスのオイゲン・ブロイラーが前者をSchizophrenieと改名しており、これが現在の統合失調症という呼び名につながっている。日本では、呉秀三が1918年に私宅監置の実態調査を報告し、自宅の座敷牢などに閉じ込められた患者の劣悪な環境を告発した。この報告をきっかけに、精神医療は「隔離」から「治療」へと方向を変えていく。

薬物療法の登場

転機は1952年に訪れた。フランスのドレーとドニケルが、麻酔の補助薬として開発されたクロルプロマジンに、幻覚や妄想を鎮める作用があると報告したのである。1957年には三環系抗うつ薬のイミプラミンが見つかり、薬物療法は入院中心だった医療のあり方を大きく変えた。

診断基準 DSMとICD

血液検査や画像検査だけで確定できる精神疾患は、現時点では限られている。そのため診断では、症状の種類、続いている期間、生活への支障の程度を定めた「操作的診断基準」に頼る部分が大きい。代表的なのは、米国精神医学会が作るDSMと、世界保健機関（WHO）が作るICDである。臨床研究ではDSM、公的統計や診療報酬の病名コードではICDが使われることが多く、カルテに両方を書く医療機関も珍しくない。

主な対象疾患

対象となる疾患は年齢や原因によって細かく分かれ、児童、老年、司法といった専門領域もできている。WHOの推計によると、世界のうつ病患者は2019年の時点で約2億8000万人にのぼる。ふだんの診療でよく出会う疾患群を挙げると、次のようになる。

• 気分障害：うつ病、双極性障害など
• 統合失調症とその関連障害
• 不安障害：パニック症、社交不安症、全般不安症
• 神経発達症：自閉スペクトラム症、注意欠如・多動症（ADHD）
• 物質関連障害：アルコール依存症、薬物依存症
• 神経認知障害：アルツハイマー型認知症など

治療の三本柱

治療は、薬物療法、精神療法、社会的な支援を組み合わせて進める。薬は抗精神病薬、抗うつ薬、気分安定薬、抗不安薬が中心になる。双極性障害に使う炭酸リチウムは、1949年にオーストラリアのジョン・ケイドが効果を報告した、歴史の長い薬である。精神療法の代表は認知行動療法で、日本では2010年にうつ病を対象として保険適用となった。薬が効きにくい重症例では、修正型電気けいれん療法（mECT）を選ぶこともある。1938年にイタリアで始まった治療法に麻酔と筋弛緩薬を組み合わせ、骨折などの危険を大きく減らしたものである。

日本の法制度と入院形態

日本の精神医療は精神保健福祉法にもとづいて運営されている。この法律は1950年の精神衛生法が出発点で、1995年に現在の名称へ改められた。入院形態には、本人の同意による任意入院、家族等の同意による医療保護入院、自傷他害のおそれがある場合の措置入院などがある。措置入院を決めるには、厚生労働大臣が指定する精神保健指定医2名の診察結果が一致しなければならない。日本は精神科病床が30万床を超え、人口あたりの病床数がOECD諸国のなかで特に多い。長期入院の患者を地域生活へ移していく取り組みは、何十年も続く論点になっている。

産業精神保健と製造現場

精神医学の知見が最も身近に使われる場所の一つが職場である。労働安全衛生法の改正により、2015年12月から、常時50人以上の労働者がいる事業場では年1回のストレスチェックが義務になった。2025年の法改正では、50人未満の事業場にも対象を広げることが決まっている。製造業では、交替勤務や夜勤で睡眠のリズムが乱れやすく、それが気分障害のきっかけになることも少なくない。実務では、産業医が精神科の主治医から意見書を受け取り、復職のときに「残業禁止」「夜勤免除」「危険作業の一時制限」などの就業上の配慮を、段階的に外していくやり方が一般的である。フォークリフトの運転やプレス作業のように、眠気の出る薬を飲むことが事故に直結しかねない工程では、本人の同意を得て処方内容を確認し、一時的に配置を変える判断も求められる。復職支援の「リワークプログラム」を外部の医療機関に任せる企業も増えている。費用は医療保険の精神科デイケアとして扱われることが多く、企業側の直接負担が小さい点も利用が広がる理由になっている。

心療内科・臨床心理学との違い

精神科とよく混同される診療科に心療内科がある。心療内科は内科の一分野で、胃潰瘍や過敏性腸症候群のように、ストレスが体の症状として出てくる心身症をおもに扱う。精神科が診るのは、幻覚、妄想、抑うつ気分など、こころの症状そのものである。臨床心理学はカウンセリングや心理検査を担う学問で、2017年施行の公認心理師法によって国家資格の「公認心理師」が生まれた。精神科医は医師なので薬を処方できるが、公認心理師には処方権がない。現在は脳科学の発展を受け、fMRIや遺伝子解析を使って疾患の生物学的な仕組みを探る研究もさかんに行われている。