第三世界の連帯とアフリカ諸国の独立
冷戦期に形成された「第三世界」は、植民地支配からの解放と主権の確立を共通課題として、アジアとアフリカを中心に国際的な連帯を模索した。その連帯は、政治的独立の獲得だけでなく、経済的自立や国際秩序の再編要求へも展開し、第三世界の連帯とアフリカ諸国の独立は相互に影響し合いながら進行したのである。
第三世界という枠組みの成立
第二次世界大戦後、世界は米ソの対立を軸に再編され、資本主義陣営と社会主義陣営が軍事同盟や経済圏を拡大した。これに対し、どちらの陣営にも全面的に組み込まれることを避け、自国の主権と開発課題を優先しようとした国々が、政治言語として「第三世界」を用いるようになった。この概念は、単なる中立を意味するのではなく、植民地主義の克服、民族自決、経済的不平等の是正といった要求を束ねる旗印として機能した。冷戦の構造そのものが、周辺地域を代理戦争や資源争奪の場へと押しやったため、第三世界の連帯は安全保障と生存戦略の両面を帯びたのである。
植民地支配の遺産と独立の条件
アフリカの独立は、宗主国の衰退だけで自動的に実現したわけではない。植民地行政が残した国境線、単一作物依存の貿易構造、教育機会の偏在、都市と農村の格差などが、独立後の国家運営に重い制約を与えた。さらに、冷戦の競合は新国家の外交選択を狭め、援助や軍事支援が政治体制の形成に影響した。独立運動は民族運動として語られやすいが、実際には労働運動、青年組織、宗教ネットワーク、帰還兵の経験など、多様な社会基盤が重なって動員が成立した点が重要である。
独立の多様な経路
- 交渉と段階的自治の拡大を経て主権へ至る経路
- 武装闘争を通じて宗主国の統治を崩す経路
- 宗主国の国内政治の変動や国際環境の変化に乗じる経路
バンドン会議とアジア・アフリカ連帯
1955年のバンドン会議は、アジア・アフリカの首脳が集い、植民地主義への反対、平和共存、経済協力の必要性を国際社会へ示した象徴的出来事である。会議は、アフリカの独立闘争に国際的な正統性を与え、未独立地域への注目を高めた。また、反植民地主義という共通目標の下で、宗主国中心の国際秩序に対抗する言説が整えられた。こうした場は、各国が自国の外交カードを得るだけでなく、他地域の経験を学び、独立後の国家建設モデルを比較検討する接点にもなったのである。
非同盟運動と外交の自立
第三世界の連帯が制度化へ向かう上で、非同盟運動は重要な役割を果たした。非同盟は「どちらにも付かない」消極的立場にとどまらず、軍事ブロック化を抑え、国際連合の場で多数派形成を通じて発言力を高める戦術でもあった。アフリカ諸国にとっては、独立直後の脆弱な国家が、援助や安全保障を確保しつつ主権を守るための外交枠組みとなった。加えて、非同盟は脱植民地化を未完の課題として位置づけ、未独立地域の支援を国際規範へ押し上げる機能を担った。
アフリカ独立の波とその象徴
1950年代後半から1960年代にかけて、アフリカでは独立が連鎖的に進展した。ガーナの独立は、サハラ以南における先行例として政治的想像力を刺激し、各地の運動に波及した。一方、アルジェリアの独立は、武装闘争と国際世論の結合が宗主国を揺さぶり得ることを示した。独立の達成はゴールではなく、国家統合、行政能力の確立、通貨・貿易の設計、教育と保健の整備など、新たな課題の出発点でもあった。第三世界の連帯は、こうした国家建設の課題を共有し、経験と資源を補うネットワークとして期待されたのである。
大陸規模の協調とアフリカ統一機構
独立国家が増えるにつれ、アフリカ内部でも大陸的協調の必要が高まった。アフリカ統一機構は、領土保全と主権尊重を基本にしつつ、植民地支配の残滓や少数白人支配、未独立地域の問題に共同で対処しようとした枠組みである。国境線の維持を優先した選択は、内戦や分離紛争のリスクを抑える一方で、植民地期の線引きを固定化する側面も持った。第三世界の連帯は、域内協調と域外外交をつなぎ、対外交渉力を補強する役割を担ったと位置づけられる。
経済的自立をめぐる要求と国際秩序
政治的独立の後、最大の論点となったのは経済構造の転換である。一次産品依存と交易条件の不利、外資への依存、債務負担は、主権を形式化しかねない問題であった。第三世界の連帯は、援助の受け手としての立場にとどまらず、資源の主権、開発資金、技術移転、貿易制度の改革などを要求する運動へ広がった。こうした要求は、各国の国内政治とも結びつき、国家主導の開発計画や教育拡充、産業化政策を正当化する論拠にもなった。もっとも、資源価格の変動、政変、地域紛争、国際金融環境の変化が開発の前提を揺さぶり、連帯の理念と現実の政策の間には常に緊張が残ったのである。
第三世界連帯の意義と限界
第三世界の連帯は、植民地支配を歴史の中心問題として再提示し、独立運動を国際政治の主要議題へ押し上げた点で意義が大きい。また、民族自決という原理を掲げ、弱小国家が多数性を武器に国際機関で影響力を獲得する道筋も示した。他方で、加盟国間の体制差、利害対立、地域覇権の競合、援助への依存関係が、統一行動を難しくしたことも否めない。それでも、アフリカ諸国の独立が「単独の達成」ではなく、国際的な連帯と交渉の結果として進んだという視点は、脱植民地化を理解する上で欠かせないのである。