明の行政機構
明の行政機構は、皇帝親政を基調に、中央の中書省を廃して六部を直結させ、内閣（大学士）が票擬で裁可補佐を行うという独自の均衡で成立した。洪武帝は胡惟庸の獄を契機に中書省を撤廃し、尚書・侍郎を長とする六部を皇帝直属化した。永楽期以降は殿閣大学士を中核に内閣が形成され、詔勅の起草・審査・執行の流れを整理しつつ、都察院・六科が風紀・弾劾を担って行政の自律性を保った。地方では「承宣布政使司・按察使司・都指揮使司」の三司並立を軸に府・州・県を統御し、里甲制と衛所制によって賦役と軍政を基層から把握した点に特色がある。
中央構造と権力配置
洪武帝は前代の三省制的枠組みを断ち、六部中心の単線的な意思決定に再編した。中期には大学士が内閣で票擬し、皇帝裁可を円滑化したが、法理上はあくまで諮問機関である。前代の草制・審署の分業（例：中書門下省）の経験は制度記憶として残り、文書手続の規範を与えた。他方、内廷では司礼監を軸に宦官組織が伸長し、機密伝達や勅票出納に関与したため、外朝（官僚）との均衡が常に政治課題となった。
六部の職掌と運用
- 吏部：登用・考課・任免を統轄し、科挙合格者の官途配分を管掌する。
- 戸部：戸口・田土・賦税・倉儲を司り、里甲課役の割付と連動する。
- 礼部：朝儀・祭祀・学校・科挙事務を担当し、国家イデオロギーの整序を担う。
- 兵部：衛所編制・軍需・辺防の統括。五軍都督府との権限調整を経て集権化が進む。
- 刑部：訴訟・刑名を統べ、秋審などの再審機構で冤滅を防止する。
- 工部：土木・兵器・工匠・度量衡の標準化を担い、国家的大事業を執行する。
監察・司法のネットワーク
都察院は言路を代表する弾劾機関で、巡按御史を地方へ派遣し綱紀粛正を図った。六科給事中は六部文書の受納・駁正を通じて手続の適法性を点検し、外朝内部にブレーキを内蔵させた。三法司（刑部・都察院・大理寺）は重大事件の会審を行い、皇帝裁可前の法的整合を担保した。こうした多層の監察は、皇帝権力の迅速さと官僚制の規範性を両立させる仕掛けである。
軍政と辺境防衛
軍政は衛所制により軍戸を兵役・屯耕に従事させ、兵站を自給化した。北辺では長城線の強化が進み、山海関・大同・宣府など鎮所を結節点に即応体制を敷いた（関連：万里の長城）。宮廷近衛・治安の観点では、常備・宿衛の観念は前代の禁軍と連続性を持ちつつ、錦衣衛・東廠などの司法警察的装置が情報・捜査に従事した。遷都後、北都防衛の実効性は、燕山山脈を控える旧遼・金領域（例：燕雲十六州）の軍政と直結した。
地方統治と基層編成
地方は三司（承宣布政使司＝民政・財政、按察使司＝司法・監察、都指揮使司＝軍政）が並立し、互いに牽制する枠組みで道・府・州・県の階層へ命令が浸透した。基層では里甲制が戸口と賦役を掌握する互保単位となり、徴税・治安・輸送の効率化に資した。その構想は北朝の基層編成に淵源があり、段階的束ねと連坐・互保の論理は三長制の系譜に位置づけられる。軍戸については衛所で耕戦両用の生活単位を維持し、地方社会の安定と国防を同時に達成しようとした。
首都・官司の配置と行政中枢
創業期の首都は南京に置かれ、六朝以来の都城文化を継ぐ江南拠点が再整備された（関連地名：建康）。永楽帝は政治・軍事上の必要から北京へ遷都し、北辺防衛と皇威の可視化を優先した。北京の内廷・外朝配置は、内閣・六部街区・倉廩・工房を機能別に配し、詔勅—票擬—施行の動線が都市空間の構造にも刻み込まれた。
歴史的変容と評価
洪武期は法制整備と苛烈な粛清が併存し、制度は専制強化の器として立ち上がった。永楽期は遠征・大工事と表裏一体で官司の役割が拡張し、内閣は裁可補佐の常設装置となる。中後期は倹約・均賦を掲げる改革と、宦官権力の伸長が揺れ動き、都察院と六科が弾劾を通じて均衡の回復を試みた。末期には財政硬直と兵制の弛緩、情報・監察の過度な政治化が行政効率を損ない、外征・流寇・後金の圧力に脆弱性を露呈した。総じて、皇帝親政と官僚制の規範を両立させるための装置群（内閣・六部・都察院・基層編成）こそ、明代の行政の要であった。
制度的継承と前後王朝との接点
明の再編は、元の広域官司（例：行中書省）や宋・元以来の文治主義の上に築かれた。前代の分業理念は名称を変えつつ手続規範として残り、後代の清では内閣・軍機処へと再編される。すなわち、起草・審査・執行の分節化と、監察の多層化という二原則が、東アジア官僚制の長期的記憶として継承されたのである。