内田造船所｜明治より続く伊勢の歴史ある造船所

内田造船所

内田造船所（うちだぞうせんじょ）は、大正時代に実業家の内田信也によって設立された日本の造船所であり、特に横浜において短期間で巨大な建造能力を誇った企業である。1918年（大正7年）に設立され、第一次世界大戦による未曾有の海運・造船ブーム、いわゆる「船成金」の時代を象徴する存在として知られるが、戦後の不況を予測した内田による迅速な売却を経て、現在の日立造船へと繋がる歴史的系譜を有している。

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内田造船所

設立の背景と横浜鉄工所の買収

内田造船所の歴史は、1917年（大正6年）に内田信也が横浜市山下町に所在した「横浜鉄工所」の経営権を握ったことに始まる。この工場は1898年（明治31年）にイギリス人技術者によって設立された横浜機関鉄工所を前身としており、関東地方でも有数の歴史を持つ船舶修理施設であった。三井物産を退職して独立した内田は、自ら設立した内田汽船の急速な拡大に伴い、船舶の自社建造と保守管理の拠点として同工場の買収を決断した。1918年には組織を改めて内田造船所と改称し、第一次世界大戦に伴う軍需特需を取り込むための本格的な体制を整えた。当時、横浜地区では最大級の民間造船所として、最新鋭の工作機械やクレーン設備を導入し、短期間で数千人規模の従業員を抱える巨大工場へと変貌を遂げたのである。

船成金時代の繁栄と未曾有の利益

内田造船所は、大戦景気による船舶不足と船価の高騰を背景に、日本の産業史上でも稀に見る利益を計上した。1915年以降、ヨーロッパを主戦場とする戦争の影響で連合国側の船舶が著しく不足し、日本製の新造船や中古船に対する需要が爆発した。この波に乗った同社は、1918年下期には株式配当60割という驚異的な数字を達成した。経営者の内田信也は、山下亀三郎や勝田銀次郎と並び、三大船成金の一人としてその名を世間に知らしめることとなった。内田造船所で建造された船舶は、その多くが海外へと輸出され、日本の外貨獲得にも大きく貢献した。この時期、内田は神戸の須磨に「須磨御殿」と称される豪邸を建設するなど、その富の象徴は内田造船所の圧倒的な稼働力に裏打ちされていたといえる。

戦後恐慌の予見と大阪鉄工所への譲渡

1920年（大正9年）に戦後不況の兆しが現れると、経営者である内田信也は極めて機敏な「売り抜け」を断行した。彼は政界の知己を通じて世界的な軍縮ムードと海運市況の暴落をいち早く察知し、多くの実業家が強気な投資を続ける中で、自社船の売却と事業の整理を開始した。1921年（大正10年）には、内田造船所を大阪鉄工所（現在の日立造船）へ譲渡することを決定した。この際、内田は将来の経営不振を見越して、無償に近い条件で工場を大阪鉄工所に引き取らせるという異例の措置をとった。この果断な処置により、内田は莫大な債務を負うことを免れ、没落する成金が多い中で自身の財産を保全することに成功した。譲渡後の工場は再び「横浜鉄工所」の旧称に戻り、船舶修理を中心とした堅実な経営へと移行したが、1923年の関東大震災によって施設が壊滅し、大阪鉄工所は最終的に横浜からの撤退を余儀なくされた。

三重県伊勢市における内田造船

横浜の内田造船所と混同されやすいが、三重県伊勢市大湊町には文政元年（1818年）から続く「内田造船株式会社」が存在する。こちらは江戸時代からの伝統を持つ老舗であり、大湊という造船の要衝において木造船の建造で発展した歴史を持つ。昭和期には鋼船建造へと舵を切り、1953年（昭和28年）の法人設立以降は、造船技術を応用した橋梁製作や機械器具設置などの鋼構造物工事業へと事業内容を多角化させている。横浜の事業が短期間の爆発的な成長と戦略的な撤退を特徴とするのに対し、伊勢の事業は200年以上にわたり、地域産業の担い手として着実な歩みを続けている。同じ名称を持ちながら、大正バブルという歴史の転換点を駆け抜けた横浜の造船所と、伝統を守り抜く伊勢の造船所は、日本の近代化における対照的な二つの姿を示している。

内田造船所（横浜）の主要諸元

項目	内容
所在地	神奈川県横浜市山下町周辺
創立年	1918年（大正7年）
最大従業員数	約5,300名（1918年ピーク時）
建造能力	1,000総トン級船台3基、塔型走行クレーン完備
譲渡先	株式会社大阪鉄工所（現・日立造船株式会社）

歴史的意義と評価

内田造船所の興亡は、日本経済における「成金資本」のダイナミズムを象徴する好例である。内田信也という一介のサラリーマン出身者が、わずか数年で国内最大級の造船所を掌握し、巨万の富を築き上げた過程は、当時の日本の未成熟かつ爆発的な成長エネルギーを如実に物語っている。また、不況の到来を予見して事業を整理し、政治家へと転身した内田の経営手腕は、単なる運による成功ではなく、卓越した情報収集能力と冷徹な状況判断に基づいていた。同造船所が横浜に残したインフラや技術者層は、後の京浜工業地帯における重工業の発展に間接的な下地を提供したと考えられており、物理的な遺構が消滅した現在でも、その足跡は日本の産業史において重要な位置を占めている。