下肥｜人糞尿を熟成させた伝統的な有機肥料

下肥

下肥（しもごえ）とは、人の糞尿を発酵・腐熟させて作る肥料のことである。人糞尿肥料、屎尿肥料とも呼ばれ、日本では鎌倉時代から昭和30年代ごろまで、田畑の重要な養分源として使われてきた。とくに江戸時代の都市近郊では商品として売買され、都市の排泄物を農村が引き取り、農村の野菜が都市へ戻るという循環が成り立っていた。化学肥料の普及と衛生観念の変化によって姿を消したものの、日本の農業史や都市史を語るうえで欠かせない存在である。

江戸の町で売買された下肥

人口100万人規模とされる江戸では、毎日大量の糞尿が出た。これを捨てる場所に困ることはなかった。近郊の農民が武家屋敷や町家と契約を結び、定期的に汲み取りに来たからである。農民は代金として銭や米を払い、さらに自分の畑で採れた大根や茄子を届けることもあった。つまり下肥は「処分すべきごみ」ではなく、対価を払って手に入れる資源であった。汲み取った下肥は肥桶に入れて担ぐか、葛西船などの専用の舟で隅田川や中川を通って運ばれた。食事の内容によって品質に差があると考えられ、栄養の豊かな大名屋敷のものは上等品として高値がついたといわれる。

大家の収入と汲み取りの権利

長屋の便所は共同であり、その下肥を売る権利は住人ではなく大家が握っていた。下肥代は大家にとって無視できない副収入となり、店賃とは別の収益源として扱われた。大坂では、大便は家主のもの、小便は借家人のものとして権利を分けた例も伝えられている。排泄物にまで所有権が設定されていた点は、当時の肥料需要の大きさをよく物語る。

下肥の利用が広がった時代

人糞尿を田畑に施す習慣は、中国大陸では古くから行われていた。日本でまとまった利用が確認できるのは13世紀ごろからである。鎌倉時代後期に二毛作が西日本へ広がると、地力の消耗を補う肥料が必要になった。従来の刈敷や草木灰だけでは足りず、身近で量を確保できる下肥が重宝されるようになる。室町時代には畿内の先進地域で利用が定着し、15世紀に来日した朝鮮通信使の記録にも、日本の農民が糞尿を肥料に使う様子が書き留められている。戦国期を経て城下町が発達すると、都市の排泄物を周辺農村へ供給する仕組みが各地で整っていった。

肥溜めと腐熟の技術

糞尿は生のまま畑にまくと、作物の根を傷めたり、悪臭や害虫の原因になったりする。そのため農家は畑の隅に肥溜め（野壺）を掘り、数週間から数か月かけて発酵させてから使った。腐熟が進むと尿素がアンモニア態窒素へ変わり、作物が吸収しやすい形になる。人糞尿の成分はおおむね窒素0.5%前後、リン酸0.1〜0.2%、カリ0.2〜0.3%程度とされ、肥効は比較的早く現れる。施すときは水で2〜3倍に薄め、肥柄杓で株元に少しずつかけるのが一般的であった。濃いまま与えると肥焼けを起こすため、薄め方の加減は経験に頼る部分が大きかった。

江戸時代の農家が使い分けていた主な肥料を比べると、下肥の位置づけがわかりやすい。

干鰯や油粕は代金を払って買う金肥の代表であった。下肥も江戸近郊では購入が当たり前になり、自給肥料と金肥の中間的な性格をもっていた。実際、出雲国の松江では文政10年（1827）に、町家の下肥を引き受ける代わりに毎年極上米7俵を納めるという証文が交わされている。

値上がりと農民の値下げ運動

需要が高まれば、値段も上がる。18世紀後半になると江戸の下肥価格は農民の負担を圧迫するほどに高騰し、寛政期には近郊の村々が団結して値下げを求める運動を起こした。天保14年（1843）2月にも、武蔵・下総の283か村の惣代が勘定奉行へ願書を出している。この動きは寛政期の運動にならったもので、村から村へ情報が伝わり、江戸西郊にまで広がった。汲み取りを請け負う仲介業者が力をつけ、価格をつり上げたことも背景にあったとみられる。下肥をめぐる争いは、都市と農村の経済的な結びつきの深さを映し出す出来事であった。

寄生虫問題と化学肥料による衰退

明治以降も下肥の利用は続いた。1900年（明治33年）に汚物掃除法が制定され、市町村が屎尿処理に責任を負う体制が整えられたが、農村への還元という流れそのものは昭和期まで変わらなかった。転機は第二次世界大戦後に訪れる。腐熟が不十分な下肥で育てた野菜を通じて回虫などの寄生虫が広がり、1950年前後には国民の半数以上が感染していたともいわれる。連合国軍総司令部（GHQ）は下肥を使わない「清浄野菜」の栽培を奨励し、日本の衛生行政も方針を改めた。1954年には清掃法が施行され、屎尿は処理施設で処分する対象へと位置づけが変わる。化学肥料が安価に出回るようになったことも重なり、1960年代から1970年代にかけて下肥はほぼ使われなくなった。

下水汚泥肥料への受け継がれ方

現代の日本で、生の糞尿を畑にまく農家はまずいない。とはいえ人の排泄物に含まれる養分を農地へ戻すという発想は、形を変えて残っている。下水処理場で発生する汚泥を乾燥・堆肥化した汚泥肥料がそれで、肥料取締法の後継である肥料の品質の確保等に関する法律のもとで登録・管理されている。2022年前後に輸入肥料の価格が急騰すると、国内で調達できるリン資源として農林水産省も利用拡大を後押しするようになった。実務の面では、汚泥肥料は重金属の含有量を定期的に検査する必要があり、成分のばらつきも化成肥料より大きい。そのため大規模な農業法人では、化成肥料と組み合わせて施肥設計を行い、土壌分析の結果を見ながら投入量を調整するのが一般的である。江戸の農民が経験で加減した薄め方を、いまは分析データが担っているともいえる。