ヨーロッパ経済協力機構
ヨーロッパ経済協力機構（Organization for European Economic Cooperation、略称：OEEC）は、1948年に設立された国際機関であり、第二次世界大戦後の荒廃した欧州諸国の経済復興を目的とした「マーシャル・プラン」の受け入れ体制を整備するために創設された。本部はフランスのパリに置かれ、西ヨーロッパ諸国の経済協力と貿易自由化を推進する中心的な役割を果たした。当初は復興支援の調整機関としての性格が強かったが、次第に欧州各国の経済政策の調整や貿易の円滑化へと活動の幅を広げ、後の欧州統合の基礎を築いた組織としても知られる。1961年には、加盟国にアメリカ合衆国とカナダを加えた発展的改組が行われ、現在の経済協力開発機構（OECD）へと継承された。
設立の背景と目的
1945年の第二次世界大戦終結後、ヨーロッパ全土は産業基盤の破壊や食糧不足により深刻な経済危機に直面していた。これに対し、アメリカ合衆国の国務長官ジョージ・マーシャルは、1947年に欧州復興援助計画（通称：マーシャル・プラン）を発表した。この大規模な経済支援を効果的に配分し、各国の自助努力と相互協力を促進するための受け皿として、1948年4月にヨーロッパ経済協力機構が設立された。設立当初の加盟国は、イギリス、フランス、イタリア、ベネルクス三国など西欧の16カ国であり、後に西ドイツやスペインも加盟した。この組織の設立は、経済復興を急ぐとともに、当時激化しつつあった冷戦構造下において、西側陣営の結束を固めるという政治的な意図も内包していた。
組織構造と運営
ヨーロッパ経済協力機構の最高意思決定機関は閣僚理事会であり、全加盟国の代表によって構成された。理事会での決定は原則として全会一致方式が採用され、各国の主権を尊重しつつ合意形成を図るスタイルが取られた。事務局はパリのシャトー・ド・ラ・ミュエットに置かれ、専門委員会が各分野の課題について技術的な検討を行った。運営においては、単なる援助の分配にとどまらず、加盟国間での生産目標の設定や、通貨交換性の回復、労働力の移動の自由化など、包括的な経済協力が議論された。これにより、戦後の保護主義的な貿易障壁が徐々に取り払われ、欧州域内での経済循環が回復する基盤が整えられた。
主な活動と成果
ヨーロッパ経済協力機構の最大の功績の一つは、貿易の自由化である。1950年代に入ると、数量制限の撤廃（クォータの削減）を段階的に進め、加盟国間の貿易拡大に大きく寄与した。また、戦後のドル不足や各国の通貨交換性の欠如を解決するために、1950年に欧州支払同盟（EPU）を設立したことも特筆すべき成果である。EPUの導入により、多国間での決済が可能となり、貿易決済の円滑化が進んだことで、西欧諸国の経済成長は加速した。さらに、生産性の向上を目指した技術協力や、エネルギー問題への対応など、多岐にわたる分野で協力体制が構築された。これらの活動は、後の欧州連合（EU）へと続く経済統合の先駆けとなる重要なプロセスであった。
OECDへの改組と継承
1950年代後半になると、西欧諸国の経済復興は概ね達成され、ヨーロッパ経済協力機構の当初の目的であった復興支援の調整という役割は終了しつつあった。一方で、世界経済のグローバル化や、発展途上国への開発援助の必要性が新たな課題として浮上してきた。これに対応するため、1960年に再編協定が調印され、1961年9月にOEECは発展的に解消し、新たに経済協力開発機構（OECD）が発足した。OECDには、従来の欧州加盟国に加え、アメリカとカナダが正式な加盟国として参加し、後に日本などの非欧州諸国も加わることで、先進国クラブとしての性格を強めていった。しかし、OEECが培った相互審査（ピア・レビュー）の慣行や統計作成のノウハウは、そのままOECDへと引き継がれている。
歴史的意義
ヨーロッパ経済協力機構は、単なる経済復興機関にとどまらず、主権国家が経済政策において恒常的に協力する枠組みを作り上げた点で画期的であった。特に、独仏間の対立を経済的な相互依存関係によって緩和しようとする試みは、ドイツ（当時は西ドイツ）の国際社会復帰をスムーズにし、欧州の平和と安定に寄与した。また、OEECでの協力経験は、欧州石炭鉄鋼共同体（ECSC）や欧州経済共同体（EEC）といった、より強力な統合組織の設立に向けた土壌を醸成する役割も果たした。現代の民主主義諸国における多国間協調のモデルケースとして、その歴史的価値は高く評価されている。