異国船打払令
異国船打払令は、1825年（文政8年）に江戸幕府が発令した、日本沿岸に接近する外国船を理由を問わず砲撃し、追い払うことを命じた極めて強硬な攘夷政策である。
異国船打払令の制定背景と国際情勢
18世紀後半から19世紀初頭にかけて、日本の近海には捕鯨や通商を目的とするロシアやイギリス、アメリカなどの外国船が頻繁に現れるようになった。1804年のレザノフによる通商要求の拒絶や、1808年に長崎で発生したフェートン号事件などは幕府に強い危機感を与えた。さらに1824年には、常陸国の大津浜にイギリス人捕鯨船員が上陸し、続いて薩摩藩領の宝島で家畜を略奪する事件が発生した。こうした相次ぐ不法上陸事件を重く見た第11代将軍・徳川家斉の幕府は、国防を強化し、長年の伝統である鎖国体制を堅持するために、1825年に異国船打払令を公布したのである。
「無二念打払」の徹底とその内容
異国船打払令は、別名「無二念打払令」とも称される。これは「二の句を継がず」、つまり相手の言い分を聞くことなく即座に攻撃せよという意味が込められている。具体的な内容は、以下の通りである。
- 沿岸に接近した外国船を発見した際は、鉄砲や大砲を用いて躊躇なく撃退すること。
- もし外国人が上陸してきた場合は、これを捕縛し、抵抗するならば殺害しても構わない。
- 清やオランダの船と見分けがつかない場合であっても、怪しい船はまず追い払うこと。
この法令は、それまで一定の寛容さを見せていた沿岸警備の姿勢を180度転換させ、武力による実力行使を全国の諸藩に義務付けた点に大きな特徴がある。これにより、日本周辺の緊張感は一気に高まることとなった。
モリソン号事件による転換点
異国船打払令の盲目的な運用の危険性が露呈したのが、1837年に発生したモリソン号事件である。アメリカの商船モリソン号が、日本人漂流民の送還と通商交渉を目的として浦賀および鹿児島に来航したが、幕府は異国船打払令に基づきこれを砲撃して追い払った。後に、この船が非武装の商船であり、かつ人道的な目的を持っていたことが判明すると、幕府の対応の是非を巡って国内で激しい論争が巻き起こった。この事件は、単なる沿岸警備の枠を超え、情報の不足や国際常識の欠如が国家の安全を損なう可能性を示唆するものとなった。
蘭学者による批判と蛮社の獄
モリソン号への砲撃に対し、警鐘を鳴らしたのが進歩的な蘭学者たちであった。渡辺崋山は『慎機論』を、高野長英は『戊戌夢物語』を著し、世界情勢の変化を説くとともに、無計画な異国船打払令の継続が欧米列強の報復を招く危険性を厳しく指摘した。しかし、幕府はこれを執政への不当な介入と見なし、1839年に蛮社の獄と呼ばれる弾圧を実行した。これにより崋山や長英をはじめとする優秀な知識人が処罰され、幕府内の開明的な言論は一時的に沈黙を余儀なくされたが、彼らの主張は後に幕末の先駆的な思想として再評価されることとなる。
アヘン戦争の衝撃と法令の撤廃
1840年、隣国である清がイギリスとの間に勃発したアヘン戦争で惨敗したという報せは、幕府に甚大な衝撃を与えた。最強の東洋帝国と信じられていた清が、近代的な軍事力を持つイギリスに敗北し、不平等条約を余儀なくされた事実は、武力一辺倒の異国船打払令がいかに無謀であるかを実証する形となった。これにより、当時の政治を主導していた老中・水野忠邦は、西洋諸国との直接衝突を回避するため、政策の転換を決断した。1842年に異国船打払令は事実上廃止され、遭難した船に対して食料や薪水を提供する「天保の薪水給与令」が発令されるに至った。
異国船打払令の歴史的意義と教訓
異国船打払令は、江戸幕府が直面した近代化の波に対する、最初の拒絶反応の一つと言える。この法令は一時的に国内の防衛意識を高めたものの、結果として国際社会からの孤立を深め、のちの開国要求への対応を困難にする一因ともなった。しかし、この法令を巡る議論や批判を通じて、日本人が世界のパワーバランスや科学技術の格差を認識し始めたことは、幕末から明治維新にかけての変革期における重要な精神的土壌となったのである。異国船打払令の制定から撤廃までの過程は、独善的な攘夷主義から現実的な対外政策へとシフトせざるを得なかった日本の苦悩を象徴している。