同盟市
同盟市とは、共和政ローマがイタリア半島支配を拡大する過程で、個別の条約で結ばれた「同盟（foedus）」に基づき、軍役・補給などの義務を負いながら一定の自治を保った諸都市・諸共同体の総称である。彼らはローマ市民と同等の政治権を持たず、投票権や被選挙権から排除される一方、戦時には兵力の中核を担い、平時には道路・港湾・屯田などのインフラの維持に協力した。ラテン語では一般に「socii」と呼ばれ、条約の種類や締結時期により権利義務の幅が大きく異なる複合的な身分であった。
成立の背景――征服と同盟網の拡大
ローマは前4世紀末から前3世紀にかけてイタリア半島で連続的に戦争を行い、サムニウム人との長期抗争（サムニウム戦争）やエペイロスの王との戦役（ピュロス王）を経て覇権を確立した。この過程で、完全な直接支配ではなく、都市共同体ごとに条約を結ぶ間接統治を併用し、軍事動員と補給を効率化した。こうして半島各地に散在する諸都市が同盟市として組み込まれ、ローマは多層的な支配ネットワーク（同盟網）を形成した。
法的地位と義務
同盟市の法的地位は条約（foedus）の文言に依存したが、通例次のような枠組みを備えた。第一に、外交・軍事の最終決定権はローマにあり、同盟市は独自の対外戦争を行わない。第二に、戦時には定められた兵員・騎兵・補給物資を提供し、平時にも道路や野営地の維持に協力する。第三に、ローマ市民権（civitas）の核心である投票権（comitia 参加）と被選挙権を持たず、課税・徴発において劣位に置かれた。もっとも、同盟市内部の私法秩序は相当程度保持され、対内自治（裁判・都市行政）は広く認められた。
軍事編成と戦術的役割
共和政ローマ軍は市民軍団（legiones）と同盟軍（alae）から成り、後者は同盟市から動員された。編制上、市民軍団と同数もしくはそれ以上の兵力を同盟軍が提供するのが常で、騎兵はとりわけ同盟軍に依存した。遠征の総指揮は執政官や臨時に任じられたディクタトル・独裁官が執ったが、兵站・補給・徴発の配分においては都市台帳や人口把握を担うケンソルの事前作業が重要であった。軍役は重い負担であったが、勲功による地位上昇やローマとの結びつき強化が、同盟市支配層の利害と合致する局面も多かった。
植民市・道路網との関係
ローマは征服地に市民植民市（colonia）やラテン植民市を配置し、それらを放射状の軍道で連結した。とくにカンパニアから南イタリアへ伸びるアッピア街道は、動員・補給・監視を迅速化し、同盟市を実質的にローマの軍事・経済圏へ組み込む決定的な基盤となった。街道・橋・里程標の維持は同盟義務の一部であり、軍団の移動速度向上は対外戦争だけでなく、同盟市の反乱抑止にも効力を発揮した。
社会・経済への影響
同盟市制度は、戦利地の分配や公有地（ager publicus）の管理と結びつき、ローマの大土地所有の拡大と地方エリートの台頭を誘発した。戦役後の退役兵定住や市場統合は、生産と流通の中心をローマへ収斂させ、貨幣経済の浸透を加速した。他方、農民層の負担と格差拡大は社会的緊張を高め、後世の改革・法制にも影を落とすことになる。
市民権・法秩序との摩擦
ローマの市民法は、市民と非市民を明確に区別し、同盟市は多くの公法的権能から排除された。この構図は、兵役と税負担を担いながら政治参加が許されないという不均衡を固定化し、同盟市側に市民権付与や法的平等を求める運動を生んだ。個別に市民権（もしくは部分的権利）が与えられる例はあったが、制度全体の歪みを解消するには至らなかった。
同盟市戦争と制度の転換
前91年、イタリア諸都市の不満が爆発して同盟市戦争（Social War）が勃発した。ローマは戦局の推移に応じ「lex Iulia（前90）」「lex Plautia Papiria（前89）」などの法を通じ、忠誠を示す同盟市や一定要件を満たす住民に段階的な市民権を付与した。結果として、イタリア半島の大多数がローマ市民団に編入され、従来の同盟市は姿を消し、多くが「municipium（自治市）」として再編された。これは都市共同体の法的位階を塗り替える大転換であり、元老院・部族民会・徴税・動員の仕組みに長期的影響を与えた。
用語・語源の注意
日本語の同盟市は、一般に「socii」「foederati」の訳として用いられるが、時代・地域により条約形態や権利は大きく異なる。また、しばしばラテン同盟の「ラテン市（Latini）」と混称されるが、厳密には別カテゴリーの場合がある。叙述では条約（foedus）の性質、植民市・自治市との関係、付与された権利の範囲を文脈ごとに区別する必要がある。
史料と研究の視角
一次史料としてはポリュビオス『歴史』やリウィウス『ローマ史』、碑文資料が基本である。近代以降の研究は、軍事動員の定量分析、道路網・集落考古学、法制度史の比較など多角化が進み、同盟網が単なる被支配の構図ではなく、地方エリートの利害・ローマ国家の拡張戦略・インフラ技術の結節点として機能したことを明らかにしてきた。こうした合意的支配と強制力の両面を丁寧に読み解くことが、共和政のダイナミズムを理解する鍵となる。