合成樹脂製可とう電線管｜柔軟性に富むプラスチック製の電気配管材

2026.01.05

合成樹脂製可とう電線管の概要と分類

合成樹脂製可とう電線管は、電気設備技術基準において絶縁電線を保護するために使用される、柔軟性に富んだ配管資材である。手で容易に曲げることができる特性（可とう性）を持ち、コンクリート埋設や隠ぺい配線、露出配線など幅広い電気工事の現場で採用されている。主な素材はポリ塩化ビニルやポリエチレンであり、その特性によってCD管とPF管の2種類に大別される。これらは施工場所の環境や消防法上の規制に応じて適切に使い分ける必要がある。

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CD管の特性と使用制限

CD管（Combined Duct）は、主にコンクリート埋設用として設計された非耐燃性の電線管である。オレンジ色の外観が特徴的であり、耐燃性を持たないため、露出配線や隠ぺい配線に使用することは原則として禁止されている。もしコンクリート以外の場所で使用する場合は、不燃性の材料で覆うなどの処置が必要となる。軽量で安価であるため、RC造のマンション建築におけるスラブ配管などで大量に使用される。合成樹脂製可とう電線管の中でも、コストパフォーマンスに優れた選択肢として定着している。

PF管の利点と耐候性

PF管（Plastic Flexible conduit）は、自己消火性を持つ耐燃性の電線管である。CD管とは異なり、コンクリート埋設だけでなく、壁内への隠ぺい配線や屋外の露出配線にも使用可能である。単層構造のPFSと、複層構造で耐候性を高めたPFDの2タイプが存在する。特に屋外で使用される場合は、紫外線による劣化を防ぐために耐候性に優れた黒色やアイボリーのPF管が選ばれることが多い。施工の自由度が高いため、住宅の電気工事士が最も頻繁に取り扱う管材の一つである。

施工における支持点間距離と曲げ半径

合成樹脂製可とう電線管を造営材に取り付ける際、施工品質を維持するための基準が定められている。管の支持点間距離は、原則として1.5m以下に保つ必要がある。また、管を曲げる際の曲げ半径は、管の内径の6倍以上を確保しなければならない。これらを遵守しない場合、管の内部を通る絶縁電線の引き入れが困難になったり、管自体の破損を招いたりする恐れがある。適切なコネクタやカップリングを使用して接続部を確実に固定することも、防水性と機械的強度を確保する上で不可欠である。

金属製可とう電線管との比較

電気配管には樹脂製のほかに金属製可とう電線管（プリカチューブ等）も存在する。樹脂製は腐食に強く、軽量で運搬が容易というメリットがある一方で、機械的衝撃に対する強度は金属製に劣る。工場などの過酷な環境や、防爆構造が求められる場所では金属製が選ばれることが多い。しかし、一般的な住宅やオフィスビルでは、作業効率と絶縁性の観点から合成樹脂製可とう電線管が主流となっている。設計者は、化学的耐性や設置場所の物理的負荷を考慮して、最適な材質を選択しなければならない。

難燃性と安全基準

電気火災の拡大を防ぐため、合成樹脂製可とう電線管には厳格な難燃性基準が適用される。JIS規格に基づき、試験炎を当てた後に自ら消火する能力が求められるのはPF管である。一方、CD管は燃焼し続ける特性があるため、内装材としての使用は制限されている。万が一の漏電や短絡事故が発生した際、配管が延焼の経路とならないよう、消防法や内線規程に則った選定が義務付けられている。これにより、建築物全体の防火安全性が担保されているのである。

配線の保護と絶縁性能

電線管の本来の目的は、内部の絶縁電線を物理的な損傷から守ることにある。合成樹脂製可とう電線管は、金属管のような錆の心配がなく、長期間にわたって安定した絶縁性能を維持できる。また、接地工事が不要である点も樹脂製ならではの利点である。ただし、多条敷設を行う場合は、管内での放熱が悪くなるため、電線の電流減少係数を考慮した設計が必要となる。電線の太さや本数に応じて、適切な呼び径の管を選択することが、過熱事故を防ぐ鍵となる。

環境対応とリサイクル

近年の建設業界では、環境負荷の低減が重視されている。合成樹脂製可とう電線管に使用されるプラスチック素材についても、環境ホルモンを含まないノンハロゲン仕様の製品が普及している。これらは燃焼時に有害なハロゲンガスを発生させないため、地下街や公共施設での採用が進んでいる。また、使用済みの管材を回収し、再び建築資材として再生するリサイクルへの取り組みもメーカー各社で行われている。持続可能な社会の実現に向け、配管資材のライフサイクル管理が重要視されている。

規格と呼び径の選定

合成樹脂製可とう電線管には、14、16、22、28、36といった「呼び径」という規格が存在する。これは管の外径や内径に基づくサイズ表記であり、使用する電線の断面積の合計によって決定される。一般的に、管の断面積に対して電線の断面積の合計は、32％（同一太さの場合は48％）以下に抑えることが推奨されている。適切なサイズ選定は、将来的な電線の入れ替えやメンテナンスの容易性にも直結するため、電気工事の設計段階において極めて重要なプロセスである。

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