ミラノ勅令
ミラノ勅令は西暦313年、ローマ帝国の皇帝コンスタンティヌスとリキニウスがミラノ（古名Mediolanum）で合意した宗教寛容政策である。キリスト教に対する信仰の自由と礼拝の回復、没収財産の返還を明文化し、同時に異教を含む「すべての宗教」に信仰の自由を認めた点に特色がある。これは国家宗教化ではなく、迫害の終止と法的保護を与える決定であり、のちのローマ帝国とキリスト教の関係を大きく転換させた。
背景―テトラルキアと迫害の終焉
3世紀末、ディオクレティアヌスが樹立したテトラルキア（四分統治）は帝国の安定化を図ったが、303年頃から大迫害が行われ、教会の施設破壊や聖典焼却、信徒の拘束が各地で発生した。311年、ガレリウスは寛容勅令で迫害停止を宣言したものの、信仰の自由は完全ではなかった。こうした暫定的状況のもと、コンスタンティヌスは西方で台頭し、リキニウスは東方を掌握しつつあった。
文書の性格と伝承
ミラノ勅令は、厳密には単一の「勅令」というより、会談後に発出された皇帝の書簡・布告の総称である。ラテン語文はLactantius、ギリシア語文はEusebiusが伝える形で残され、語句や配列に差異があるが、核心は宗教の自由と財産返還にある。公法文書としての体裁と、政治的合意の通達という二面性をあわせ持つ。
主要条項―信教の自由と財産返還
- 信教の自由：キリスト教徒に限らず、誰もが自ら望む宗教を自由に信奉し、神々を礼拝できると明記した。
- 礼拝の回復：礼拝の妨害を禁じ、集会や儀礼を認めた。
- 財産の返還：没収された教会財産や私的所有物の返還を命じ、売却済みの場合は補償の手続きを設けた。
発布の経緯―ミラノ会談と政局
313年初頭、ミラノでコンスタンティヌスとリキニウスが会談し、帝国の安定化と宗教政策の統一を協議した。会談後、リキニウスは東方へ戻り、同年の戦いでマクシミヌス・ダイアを破る。これにより合意内容は帝国全体に流布され、東西で統一的に適用される道が開かれた。
宗教政策の転換と長期的影響
ミラノ勅令の意義は、迫害から法的保護への明確な転換にある。これにより、司教職の制度化、教会財産の形成、都市部のバシリカ建設が進み、信徒は公的空間において共同体を組織できるようになった。さらに皇帝と教会の関係は、慈善・救護、教育、司法的調停などの公共領域に広がっていく。
「国教化」との混同について
ミラノ勅令はしばしば「キリスト教を国教にした」と誤解されるが、それは後世の措定である。帝国の国教化は380年のテッサロニキ勅令（テオドシウス1世）でニカイア派が優越的地位を得た時点に求められる。313年の段階では、あくまで宗教の自由と寛容が核心であり、異教祭祀も存続した。
地域差と限界―東方での後退
リキニウスは当初合意の履行に動いたが、政治的緊張の高まりとともに東方では教会への圧迫が再燃したと伝えられる。したがって、ミラノ勅令は即時かつ均一に施行されたわけではなく、地域・政局・官僚の運用によって実効性に差が生じた。
法と社会―返還措置の実務
財産返還は公文書の照合、占有者との交渉、補償財源の手当てなど実務的課題を伴った。都市の不動産市場や寄進慣行、同時代の訴訟手続とも絡み、返還は段階的に進行したとみられる。これにより教会は資産基盤を得て、聖職者の扶助、救貧、埋葬・記念の管理を担う制度的主体へと成長した。
神学的分裂への影響
- ドナトゥス派論争：寛容後の教会統合過程で教会規律と聖職の正統性が争点化し、皇帝仲裁が政治化を促した。
- ニカイア公会議への道：公的保護は教義討議の舞台を整え、325年の会議での信条形成へとつながった。
史料と解釈
ミラノ勅令を伝えるLactantiusとEusebiusの文は、状況説明や語句選択に相違がある。近代史学は両者を比較対照し、政治宣伝としての側面、実務命令としての法的効力、宗教社会学的影響を総合的に読む。文言の「すべての宗教」に注目すれば、勅令が特定宗派の優越ではなく、秩序維持と神々の加護獲得を目指す実利的政策であったことがわかる。
帝国と教会の新しい関係
313年以後、皇帝は教会会議の開催支援、司教間の紛争調停、聖地・殉教者記念の保護といった役割を担う。公権力と宗教共同体の協働は、都市制度・福祉・法の領域を横断しながら、ローマ世界の宗教地図を再編した。こうしてミラノ勅令は、迫害の終息に留まらず、後世の「帝国と教会」の長い関係史の起点となったのである。