アンボイナ事件
アンボイナ事件は、1623年にモルッカ諸島アンボン島（アンボイナ）で発生した、オランダ東インド会社によるイギリス東インド会社商館員と日本人傭兵らの逮捕・拷問・処刑事件である。香辛料貿易の独占をめぐる激しい競争の中で生じたこの事件は、イギリス側で「Amboyna Massacre」と呼ばれ、のちの英蘭関係とヨーロッパ国際政治に長く影響を与えた出来事である。
背景―香辛料貿易とオランダの進出
アンボイナ事件の背景には、クローブなど高価な香辛料を産するモルッカ諸島の支配をめぐる覇権争いがあった。17世紀初頭、ネーデルラント連邦共和国は独立戦争の中で海上勢力を拡大し、オランダ東インド会社（VOC）を通じてアジア貿易に参入した。VOCはアンボン島を拠点とし、のちにジャワ島のバタヴィアを本拠とする「香辛料帝国」を築こうとしていた。一方、イギリス東インド会社（EIC）も同じ海域に商館を設置し、オランダと競合していた。
アンボイナ要塞と緊張の高まり
アンボン島の要衝は、オランダが掌握する要塞であり、周辺にはイギリス商館や日本人傭兵隊が配置されていた。日本人傭兵は、戦闘能力の高さから各国が雇い入れた存在で、スペインやポルトガル勢力もルソン島やマニラで起用していたとされる。オランダ当局は、イギリス側が日本人傭兵を通じて要塞奪取を図っていると疑い、日常的な不信と小競り合いが続いていた。
事件の発生と拷問・処刑
1623年、オランダは要塞守備の日本人傭兵の一人を取り調べる過程で陰謀の噂を聞き出したと主張し、イギリス商館員や他の日本人傭兵を一斉に逮捕した。被拘束者たちは水責めなど苛烈な拷問を受け、自白調書に基づいて有罪判決が下されたとされる。その結果、イギリス商館長を含む十数名のイギリス人と、日本人傭兵らが斬首刑となり、これがアンボイナ事件として記憶されることになった。
英蘭関係と国際政治への影響
イギリス本国では、アンボイナ事件はオランダの残虐さを示す象徴的事件として宣伝され、多くのパンフレットや版画が出回った。これは、後に勃発する英蘭海上覇権争いの際の有力な宣伝材料となり、オランダ非難の論拠として繰り返し利用された。一方、オランダ側は「陰謀に対する合法的処罰」であると主張し、その正当性を弁明した。こうした対立は、アジアの香辛料貿易のみならず、大西洋や地中海を含む広域での海上競争と結びついていた。
世界交易ネットワークとの関連
アンボイナ事件は、単なる局地的事件ではなく、17世紀初頭のグローバルな交易構造の一断面として理解される。モルッカ諸島の香辛料は、ガレオン貿易やガレオン船によってメキシコやヨーロッパ市場へも流通し、メキシコ銀など新大陸の銀との交換によって価値が形成されていた。アンボン島での衝突は、こうした広域的な商圏をめぐる勢力争いの一環であり、アカプルコやマニラを結ぶ海上ルートとも間接的に連動していたと位置づけられる。
裁判の妥当性と歴史的評価
近代以降、法制度や国際法の観点からは、拷問による自白依存や、同盟国商人に対する裁判権の行使など、多くの問題点が指摘されている。イギリス側資料ではアンボイナ事件は「無実の同胞が犠牲となった不当な虐殺」として描かれたが、オランダ側の裁判記録やアジアの状況をあわせて検討すると、当時の植民地支配と軍事占領の論理が強く働いていたことがうかがわれる。今日では、事件は英蘭の植民地競争とアジア世界の力関係を読み解く重要な事例として、オランダ東インド会社やネーデルラント連邦共和国の研究とともに扱われている。