TTM（Telegraphic Transfer Middle Rate,公表仲値）
TTM（Telegraphic Transfer Middle Rate,公表仲値）は、日本の銀行が外貨の為替レートを表示する際に用いられる「電信送金仲値」のことを指す。TTMは、銀行が外貨を売買する際に基準となるレートで、金融機関が提示する外国為替レートの「買いレート（TTB: Telegraphic Transfer Buying）」と「売りレート（TTS: Telegraphic Transfer Selling）」の中間値として算出される。主に外貨預金や外貨建ての取引における参考レートとして使用され、企業や個人が外国為替取引（FX）を行う際に重要な指標となる。
TTMの仕組み
TTMは、銀行が外貨を売買する際の基準となるレートで、TTS（電信売相場）とTTB（電信買相場）の中間に位置する。TTSは銀行が外貨を顧客に売る際のレートであり、TTBは銀行が顧客から外貨を買い取る際のレートである。TTSは、これらの平均値を取り、市場の実勢レートに近いものとなるが、実際の取引ではスプレッドがかかるため、売買レートとは異なる場合が多い。このため、TTMは銀行や企業が日常的に利用する経理や財務の基準となる。
TTMの用途
TTMのメリットは、為替市場の実勢レートを反映しているため、外貨建て取引において公正なレートを提供できる点である。TTSやとTTBに比べて市場の動向をより正確に反映し、取引の際の参考値として信頼性が高い。そのため、企業が国際取引を行う際や個人が外貨預金や外貨送金を行う際に基準として使われる。また、外貨建ての資産や債務の評価にも用いられ、特に決算時などには、外貨の評価換算レートとして使用されることが多い。
ケース例
- 企業：企業はTTMを基準にして外貨取引のリスクを管理しやすくなる。外貨での債務や資産を持つ場合、決算時にTTMを使ってそれらの評価額を算出する。
- 個人：外貨預金や外貨建ての金融商品を購入する際に、TTMが適用されることが多い。
- 金融機関：自社の為替リスクを管理する。
TTMと為替変動
TTMは為替市場の変動に大きく影響を受ける。為替市場では、各国の金利や経済状況、政治的な要因などが為替レートに影響を与えるため、TTMもそれに連動して変動する。また、市場の実勢レートとは若干異なるが、基本的には大きく乖離することはなく、市場の動向に合わせて変動する。
TTMの注意点
TTMは基準レートであるため、実際の売買レートとは異なる点に注意が必要である。取引時には、TTSやTTBといったスプレッドが加味されたレートが適用されるため、取引コストが発生する。また、為替市場が大きく変動する際には、TTMと実際の市場レートに乖離が生じることもあるため、為替リスクの管理が重要となる。
TTMとTTS・TTBの違い
TTMは、銀行が公表する「中間レート」であり、実際の取引に使用されるわけではない。これに対し、TTBは顧客が銀行に外貨を売るときに適用されるレート、TTSは顧客が銀行から外貨を買うときに適用されるレートである。TTBとTTSの差（スプレッド）は、銀行の手数料を含むため、TTMはこれらの平均値として算出される。
TTMの算出例
例えば、ある日の日米間の為替レートで、TTB（銀行が外貨を買うレート）が1ドル=120円、TTS（銀行が外貨を売るレート）が1ドル=125円であるとすると、TTMはこれらの中間値として、(120円 + 125円) ÷ 2 = 122.5円となる。このTTMは、外貨預金や財務処理の際の基準値として使われる。
企業会計
企業において、外貨建ての取引や資産を評価する際にTTMは重要な役割を果たす。特に、決算時にはその時点のTTMを使用して外貨建ての項目を日本円に換算するため、為替レートの変動が企業の財務諸表に大きく影響を与えることがある。また、長期的な為替変動リスクを管理するために、企業は為替予約やデリバティブ取引を活用することが多いが、これらの評価にもTTMが参考となる。
TTMの将来の展望
今後、TTMは引き続き外貨建て取引や資産評価の基準として重要な役割を担い続けるだろう。グローバル経済の拡大とともに、企業や個人が外貨建ての金融商品や取引を利用する機会が増えているため、TTMを基準にした評価はますます重要になる。また、為替市場が変動し続ける中で、リアルタイムの為替レートと連動する精度の高いTTMの活用が求められるだろう。