OAPEC
OAPEC（アラブ石油輸出国機構、Organization of Arab Petroleum Exporting Countries）は、アラブの産油国が石油産業における経済協力と利益保護、および加盟国間の政策調整を目的として1968年に設立した国際機構である。世界最大の石油調整機関である石油輸出国機構（OPEC）とは異なり、加盟資格を「アラブ諸国」に限定している点が最大の特徴であり、石油を政治的手段（石油戦略）として活用することで国際政治に多大な影響を及ぼしてきた。本部はクウェートのクウェートシティに置かれている。
設立の経緯と背景
OAPECは、1968年1月9日にサウジアラビア、クウェート、リビアの3カ国によって設立された。1967年に発生した第3次中東戦争において、アラブ諸国はイスラエルを支持する西側諸国に対して石油禁輸措置を試みたが、非アラブ産油国を含む石油輸出国機構（OPEC）内での合意形成が困難であったため、実効性を欠いたという反省がある。これを受け、より結束力の強いアラブ諸国のみによる組織としてOAPECが誕生した。設立当初は君主制国家を中心とした穏健派による経済協力組織としての性格が強かったが、1970年代に入りアルジェリアやイラク、エジプトなどの共和制国家が加盟したことで、政治的色彩が濃くなっていった。
石油戦略とオイルショック
OAPECの名を世界に轟かせたのは、1973年の第4次中東戦争に際して発動された石油戦略である。OAPEC加盟国は、イスラエル軍の占領地からの撤退を要求し、イスラエルを支援する国々（主にアメリカ合衆国やオランダなど）に対して原油供給の削減と輸出禁止を決定した。この措置は「第1次石油ショック」を引き起こし、世界のエネルギー市場を混乱に陥れるとともに、原油価格を短期間で約4倍に急騰させた。この出来事は、資源産油国が消費国に対して優位に立つ「資源ナショナリズム」の象徴となり、国際政治におけるアラブ諸国の発言力を飛躍的に高める結果となった。
加盟国と組織構造
現在のOAPECは、以下の10カ国によって構成されている。
- サウジアラビア
- クウェート
- リビア
- アラブ首長国連邦（UAE）
- アルジェリア
- バーレーン
- カタール
- イラク
- シリア
- エジプト
なお、チュニジアは1972年に加盟したが、1986年に脱退を申請し、現在は活動を停止している。また、エジプトは1979年のイスラエルとの和平条約締結後に一時資格停止処分を受けたが、1989年に復帰している。OAPECの最高意思決定機関は閣僚評議会であり、年に2回開催される。
経済協力と共同事業
OAPECは、石油価格や生産量の調整を行う石油輸出国機構（OPEC）とは役割を分担しており、主に石油産業に関連する具体的な共同プロジェクトの推進に重点を置いている。加盟国間の技術交流や情報の共有に加え、以下のような複数の共同出資会社を設立・運営し、アラブ圏の産業基盤を強化している。
| 会社名（略称） | 主な事業内容 | 設立年 |
|---|---|---|
| ASRY | アラブ造船修理会社（バーレーン拠点） | 1974年 |
| AMPTC | アラブ海上石油輸送会社（タンカー運営） | 1972年 |
| APICORP | アラブ石油投資公社（石油事業への融資） | 1974年 |
| APTI | アラブ石油研修所（人材育成） | 1978年 |
OPECとの相違点
OAPECと石油輸出国機構（OPEC）は混同されやすいが、その性質は明確に異なる。
- 加盟資格：OPECは世界中の主要な産油国（ベネズエラ、ナイジェリア、イラン等）が加盟できるが、OAPECはアラブ諸国に限定される。
- 目的：OPECは国際市場における原油価格と生産量の維持を主目的とするが、OAPECはアラブ諸国間の経済統合と石油関連事業の共同化を主眼とする。
- 政治性：OAPECはアラブ連盟の枠組みと密接に関係しており、中東問題などの地域政治における「石油の武器化」という側面を歴史的に担ってきた。
現代における役割
冷戦終結後やグローバル化の進展に伴い、OAPECがかつてのような「石油戦略」を直接的な武器として使用する機会は減少した。しかし、近年では地球温暖化対策やエネルギー転換、脱炭素社会への対応といった新たな課題に対し、アラブ産油国としての共通の立場を構築するためのプラットフォームとして機能している。2024年にはサウジアラビアが、時代に合わせた組織改編として「アラブ・エネルギー機関」への名称変更を提案するなど、化石燃料に依存した経済構造からの脱却を図る動きも見せている。
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