CDO（Collateralized Debt Obligation）
CDO（Collateralized Debt Obligation）とは、債務担保証券のことで、さまざまな債権（住宅ローン、企業債務、商業ローンなど）をプールし、それを基に発行される証券化商品である。CDOは複数のトランシェ（階層）に分けられ、各トランシェはリスクとリターンのバランスが異なる。リスクの低いトランシェは優先的に支払いが行われ、リスクの高いトランシェは高いリターンを期待できるが、その分デフォルトリスクも高い。
CDOの仕組み
CDOの仕組みは、金融機関が保有するローンや債権を一つにまとめ、投資家に販売するものである。これにより、金融機関はリスクをオフロード（分散）し、資本の効率的な利用が可能となる。CDOは、クレジットリスクを異なるトランシェに分配し、投資家は自身のリスク許容度に応じて適切なトランシェに投資することができる。
CDOのメリットとリスク
CDOのメリットは、分散投資を通じてリスクを軽減し、リターンを追求できる点である。また、CDOは流動性が高く、投資家が市場で売買することが可能である。しかし、CDOには複雑な構造があるため、リスク評価が難しく、特にリスクの高いトランシェに投資する場合、デフォルトリスクが大きい。2008年の金融危機では、CDOに組み込まれたサブプライムローンのデフォルトが多発し、市場全体に深刻な影響を与えた。
CDOと金融危機
CDOは、2008年の金融危機において中心的な役割を果たした商品である。当時、低品質の住宅ローン（サブプライムローン）が大量に組み込まれたCDOが発行され、リスクが過小評価されていたため、これらの証券が市場に広く流通した。最終的に住宅市場の崩壊により、多くのCDOがデフォルトし、金融機関や投資家に甚大な損失をもたらした。
CDO市場の現在と規制
金融危機以降、CDO市場は縮小し、規制が強化された。各国の金融規制当局は、CDOの透明性を高めるための措置を講じ、リスク管理の徹底を求めている。現在では、CDOに対する需要は限定的であるが、一部の投資家にとっては依然として高リターンを狙う手段として利用されている。また、金融商品としての設計やリスク評価がより厳密に行われるようになっている。
CDOの種類
CDOにはさまざまな種類があり、代表的なものに「シンセティックCDO」と「キャッシュCDO」がある。シンセティックCDOは、実際の債権ではなく、クレジットデフォルトスワップ（CDS）などのデリバティブを基にしたもので、リスクをより高いリターンと引き換えに取る商品である。一方、キャッシュCDOは、実際のローンや債権を担保として発行されるもので、より伝統的な形態のCDOである。