医薬品｜疾病の診断・治療・予防に用いる物質

医薬品

医薬品は、人や動物の病気の診断・治療・予防に使うことを目的とした物質や製剤の総称である。日本では「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」（薬機法）が定義と規制の枠組みを定めている。製造販売には厚生労働大臣の承認が必要で、工場の製造管理と品質管理には厳しい基準がかかる。化学合成した低分子化合物のほか、細胞培養で作る抗体や核酸、生薬を原料にした製剤など、成分の種類や作り方は幅広い。

薬事法から薬機法へ

日本の医薬品規制の土台は、1960年に制定された薬事法である。サリドマイドやスモンといった薬害を経て、副作用報告制度や再審査制度が少しずつ整えられた。2014年11月25日に法律の名前が今の薬機法に改められ、再生医療等製品が独立した区分として加わっている。品質の基準書は日本薬局方で、初版は1886年に公布された。改正はおおむね5年ごとで、試験法や規格値はそのたびに見直される。

販売方法による区分

薬局やドラッグストアの棚に並ぶ薬と、病院で処方される薬は、法律上別の区分に属する。2009年の改正では一般用医薬品がリスクの大きさで3つに分けられ、あわせて登録販売者制度が始まった。主な区分は次の表のとおりである。

開発から承認まで

新薬が患者に届くまでには、一般に9〜17年かかる。候補化合物のうち承認にたどり着くのは2万〜3万分の1程度で、1品目あたりの開発費は数百億円から1,000億円を超えることもある。流れは大きく次の段階に分かれる。

1. 基礎研究：標的分子を探し、有効成分の候補を選ぶ
2. 非臨床試験：動物や細胞で毒性と薬物動態を調べる（GLP基準に従う）
3. 第I相〜第III相の臨床試験：健康な人から患者まで、対象を広げながら有効性と安全性を確かめる
4. 承認申請と審査：医薬品医療機器総合機構（PMDA）が審査する
5. 製造販売後調査：市販後の副作用を集め、再審査を受ける

製造を支えるGMP

工場の運営ルールとなるのがGMP（Good Manufacturing Practice）で、国内では2004年の厚生労働省令第179号が根拠になっている。日本は2014年7月に国際的な査察協力の枠組みであるPIC/Sに加わり、その後、データの完全性や品質リスクマネジメントへの要求が強まった。製造設備は据付時適格性評価（IQ）、運転時適格性評価（OQ）、性能適格性評価（PQ）の順に確認し、工程そのものもバリデーションで裏付ける。現場でよく話題になるのは、装置1台の更新でも変更管理と再バリデーションが必要になる点である。試験と文書づくりの工数が設備費を上回ることも珍しくない。製造販売業者が自社工場を持たず、受託製造会社（CMO/CDMO）に製造を任せる形も広がっている。

無菌製剤の製造環境

注射剤や点眼剤はクリーンルームで充填する。重要な作業区域はグレードAとされ、ISO 14644-1のクラス5に当たる。滅菌は高圧蒸気で121℃・15分以上が基本で、ガラス容器の発熱性物質除去には250℃前後の乾熱処理が使われる。

剤形と製剤技術

同じ有効成分でも、剤形が違えば吸収の速さや飲みやすさが大きく変わる。経口剤では錠剤とカプセルが中心である。錠剤を作るには、粉体に添加剤を混ぜて造粒し、打錠機で圧縮する。打錠圧は製品によって異なるが、おおむね5〜20kNの範囲で調整されることが多い。圧力が高すぎると崩壊が遅れ、低すぎると欠けやすくなる。苦味を隠したり腸で溶けるようにしたりする目的で、フィルムコーティングを施すことも多い。

安定性の確認にはICH Q1Aガイドラインが使われる。長期保存試験は25℃・相対湿度60%、加速試験は40℃・75%で6か月行うのが標準的な条件である。この結果から使用期限が決まる。

ジェネリック医薬品とバイオ医薬品

特許が切れた成分を使うジェネリック医薬品は、先発品と同じ有効成分を含み、生物学的同等性試験で効き目が同じであることを示して承認される。政府は2020年9月までに数量シェアを80%にする目標を掲げ、ほぼ達成した。ところが、低い薬価と多品目の少量生産が重なり、供給の余力は薄くなっている。抗体医薬品などのバイオ医薬品は、動物細胞を数千L規模のタンクで培養して作る。構造が複雑なため、後続品は「同一」ではなく「同等・同質」と評価され、バイオシミラーと呼ばれる。

製造現場で起きる品質問題

2020年には、ある後発品メーカーの経口抗真菌剤に睡眠導入剤の成分が混入し、健康被害が出た。この会社は翌2021年2月に116日間の業務停止命令を受けている。その後も承認書と異なる手順での製造や試験記録の改ざんが相次いで見つかり、業界全体で出荷調整が長引いた。防ぐ手段として、原料の秤量時のバーコード照合、二人による確認、電子記録の監査証跡などがある。ただ、仕組みだけでは足りない。設備の老朽化と人手不足の中で、手順書どおりに作業できる体制を保てるかどうかが、医薬品の安定供給を左右している。