共同運輸会社｜三菱に対抗し設立された官民合資の海運会社

共同運輸会社

共同運輸会社は、1882年（明治15年）に設立された日本の海運会社であり、当時の日本海運界において圧倒的な地位を築いていた岩崎弥太郎率いる郵便汽船三菱会社の独占を打ち破ることを目的として誕生した。この会社の設立には、第一国立銀行の頭取であった渋沢栄一や、三井物産を率いる益田孝をはじめとする反三菱派の有力実業家たちが中心となり、さらに品川弥二郎や井上馨ら政府内の有力者も強く支援する形で国策会社に近い性格を帯びていた。共同運輸会社は設立直後から三菱との間で激しい運賃競争や航海速度の競争を繰り広げ、この争いは日本の海運史に残る熾烈なものとなった。一時は運賃が従来の十分の一にまで下落し、利用客に対する過剰なサービス合戦も行われた。しかし、最終的には両社ともに深刻な経営的打撃を受けて莫大な赤字を計上し、共倒れを危惧した明治政府の強い介入により、1885年（明治18年）に両社は合併し、新たに日本郵船が設立されることとなった。この一連の動きは、近代日本の海運業の基盤形成において極めて重要な歴史的意義を持っている。

設立の背景

共同運輸会社が設立される以前の日本の海運業界は、台湾出兵や西南戦争における軍事輸送で多大な功績を挙げ、政府から手厚い保護を受けていた岩崎弥太郎の郵便汽船三菱会社がほぼ独占的な支配を確立していた。この独占状態により、三菱は莫大な利益を上げる一方で、運賃の高止まりや強引な経営手法に対する不満が、荷主である全国の商人や地方の有力者たちの間で次第に高まっていった。特に、三井物産を率いる益田孝や、財界の発展に尽力していた渋沢栄一らは、特定の企業による海運の独占が日本の産業全体の発展や自由な経済活動を阻害すると強く危惧していたのである。また、政府内においても状況の変化が生じていた。大隈重信の失脚（明治14年の政変）によって、三菱と結びついていた強力な政治的パイプが絶たれ、新たに政府を主導することになった井上馨や品川弥二郎らは、三菱の強大化を抑制し、海運業界に健全な競争環境を整備する必要があると考えた。このような民間の反発と政府の思惑が完全に一致した結果、政府の強力な支援と莫大な出資金を背景にして、1882年7月に共同運輸会社の設立が正式に許可されたのである。資本金は600万円で、そのうちの半分近くを政府が引き受けるという大規模なプロジェクトであった。

三菱との激しい海運競争

1883年初頭に共同運輸会社が実際の営業を開始すると、郵便汽船三菱会社との間ですぐさま激しい海運競争が勃発した。両社の社長は互いに一歩も引かない構えを見せ、特に両社が主力としていた横浜・神戸間の航路などにおいて、運賃の値下げ合戦は熾烈を極めた。当初、乗客の運賃は両社ともに大幅に引き下げられ、通常料金の数分の一、極端な場合には十分の一以下にまで下落したと言われている。さらに、荷物の運賃のみならず、乗客を確保するために船内での無料サービスやタオル・手ぬぐいといった景品の配布まで行われる異常事態となった。また、両社の船が港を同時に出港し、黒煙を上げて到着のスピードを競い合う姿は人々の熱狂的な注目を集めたが、時には海上での接触事故寸前の危険な操船や、航路の割り込みといった安全性を完全に度外視した過酷な争いが行われていた。岩崎弥太郎は持ち前の巨大な資金力と徹底した組織力を駆使して共同運輸会社を徹底的に叩き潰そうとし、一方の共同運輸会社もイギリスから購入した最新鋭の輸入船を次々と投入して徹底抗戦を続けたため、この海運競争は泥沼の様相を呈していった。

両社の疲弊と政府の介入

この終わりなきダンピング競争は、利用者である一般大衆や荷主にとっては一時的な多大な利益をもたらしたものの、当事者である両社にとっては莫大な赤字を垂れ流す死活問題であった。郵便汽船三菱会社の経営は急速に悪化して資産を食いつぶし、同時に政府からの莫大な補助金を受けて設立された共同運輸会社の財務状況も火の車となった。両社の株式は暴落し、株主からの不満も爆発した。このまま無軌道な競争が続けば、日本の海運業そのものが共倒れになり、その隙を突いて外国の海運会社に日本の沿岸航路を完全に奪われかねないという深刻な危機感が、政府首脳陣の間に広がった。事態を重く見た政府は、農商務卿であった西郷従道らを通じて幾度となく調停を試みたが、両社の対立感情は非常に根深く、容易に妥協点を見出すことはできなかった。しかし、1885年2月に三菱の総帥であり競争の中心人物であった岩崎弥太郎が病に倒れて急死したことで、事態は急転直下する。跡を継いだ弟の岩崎弥之助は、従来の強硬路線を現実的な協調路線へと修正し、政府の調停を受け入れる柔軟な姿勢を見せた。これにより、政府主導による両社の合併交渉がようやく本格化することとなった。

日本郵船の誕生と影響

1885年（明治18年）9月、政府の強い指導と仲介のもと、郵便汽船三菱会社と共同運輸会社はついに合併に合意し、新たに日本郵船会社が設立された。この歴史的な合併により、数年にわたって日本の海運界を二分して長らく続いた不毛な海運競争にようやく終止符が打たれ、日本の海運業界は新たな協調と発展の時代へと歩みを進めることになった。合併後の日本郵船は、両社が保有していた優秀な船舶や熟練した船員、そして全国の営業網を引き継ぎ、政府の継続的な保護と手厚い支援の下で急速に成長を遂げた。そして、国内航路の安定化と独占的な運営を図るとともに、遠く欧州航路や北米航路など世界規模の外洋航路を次々と開拓し、日本の近代化、産業革命の推進、そして国際的な地位向上に多大な貢献を果たすこととなる。共同運輸会社の存在期間はわずか3年余りと非常に短かったものの、その設立と三菱に対する決死の競争、そして最終的な合併という一連のダイナミックなプロセスは、独占の弊害を打破し、日本の海運業が世界水準へと飛躍するための必要不可欠な産みの苦しみであったと歴史的に高く評価されている。

主要な関係者一覧

共同運輸会社の設立から三菱との競争、そして合併に至るまでの過程において、中心的な役割を果たした主要な人物や関係者は以下の通りである。

関連する出来事

共同運輸会社の歴史に深く関わる、当時の重要な歴史的出来事や社会情勢の変化は以下の通りである。

• 1877年（明治10年） – 西南戦争勃発。三菱が軍事輸送を独占し、巨額の利益を得る。
• 1881年（明治14年） – 明治14年の政変。大隈重信が政府から追放され、三菱への風向きが変わる。
• 1882年（明治15年） – 共同運輸会社が正式に設立され、営業許可が下りる。
• 1885年（明治18年） – 岩崎弥太郎が死去。その後、両社が合併し、日本郵船が誕生する。