一国一城令
一国一城令は、慶長20年（1615年）閏6月13日に、2代将軍徳川秀忠の名称で発令された、大名が領国内に保有する城郭を、その居城一つを除いてすべて破却することを命じた法令である。戦国時代から安土桃山時代にかけて各地に乱立していた数多の城を整理し、幕府の軍事的優位を確立させるための重大な転換点となった。この法令は、大坂の陣によって豊臣氏が滅亡した直後、幕府による天下普請や統制が一段落した時期に出されており、名実ともに武士の時代の安定期、すなわち「元和偃武」を象徴する出来事の一つとして位置づけられている。発令当時は、大名が軍事拠点として多くの支城を持つことが当然とされていたが、この命令によって全国で数千あったとされる城郭は、瞬く間に170程度にまで激減した。一国一城令の断行は、大名の軍事的能力を削ぐだけでなく、地方支配のあり方を根本から変容させることになったのである。
制定の背景と政治的意図
一国一城令が制定された背景には、徳川家が日本全土を統治するうえで、大名たちが持つ潜在的な軍事脅威を排除し、中央集権的な国家体制を構築するという明確な政治的目的があった。関ヶ原の戦い以降も、各地の大名は自領の防衛や勢力拡大のために多くの要塞を維持していたが、これは幕府にとって反乱の火種になりかねない要素であった。江戸幕府の基盤を固めた徳川家康は、軍事衝突による消耗を避けつつ、法制度や儀礼を通じて諸大名を統制する方針を採っていた。大坂の陣が終結し、豊臣家という最大かつ最後の抵抗勢力が消滅したことで、幕府はより強権的な命令を下すことが可能となったのである。この法令は、大名の支配権を「一城」という点に限定することで、領国内での軍事的・行政的な拠点を一本化させ、大名自身の管理コストを増大させると同時に、幕府の監視体制をより容易にする効果を狙っていた。
豊臣政権から徳川体制への移行
戦国時代を終結させた織田信長や豊臣秀吉の時代にも城割と呼ばれる城郭整理は行われていたが、一国一城令はそれらをより徹底し、法的な強制力を持たせたものである。信長は支配地域において敵対勢力の城を破壊し、秀吉もまた領地替えや国割を通じて城の整理を勧めたが、依然として多くの在地領主は自身の拠点を保持し続けていた。しかし、徳川体制下における一国一城令は、単なる戦勝後の処理ではなく、永続的な法秩序としての性格を帯びていた。これにより、武士は農村から切り離されて城下町に居住することが促され、兵農分離がより一層加速することとなった。この構造改革は、中世的な割拠状態を完全に終わらせ、近世的な官僚制国家への移行を決定づける重要なステップとなったと言える。
法令の執行と城郭の破却
一国一城令の執行は極めて迅速かつ厳格に行われ、命令からわずか数日のうちに各地で城郭の解体作業が開始された記録が残っている。幕府は、一国につき一城のみを存続させ、それ以外の「城」と定義される建築物や堀、石垣を完全に破壊することを求めた。ここでいう「一国」とは、令制国（国単位）を基本としていたが、実際には大名ごとの領地単位で運用されることも多かった。この大規模な破壊工作により、中世以来の山城や平山城の多くが姿を消し、その資材は居城の改築や、寺社の建立に転用されることもあった。特に西国の大名に対しては、その軍事力が警戒されていたため、厳しい監視のもとで破却が進められた。一国一城令は、物理的な破壊を通じて幕府の権威を全国に知らしめるデモンストレーションとしての側面も持っており、大名たちはこの命令に従うことで、幕府への絶対的な忠誠を誓わされる形となったのである。
城郭建築の制限と武家諸法度
一国一城令が発布された直後、幕府はさらに詳細な統制案として武家諸法度を制定し、城郭の新規築城を厳禁し、既存の城の修理についても事前の届け出を義務付けた。これにより、残された一城についても勝手な要塞化が不可能となり、建築文化としての城郭は、軍事拠点から権威の象徴としての政治的中心地へと変貌していくことになる。修理の許可を得るプロセスは煩雑であり、少しの違反も改易や転封の理由とされたため、大名たちは慎重な対応を迫られた。一国一城令と武家諸法度は、車の両輪のように機能し、大名の軍事権を法的に剥奪していった。その結果、城郭は巨大な天守や石垣を備えた壮麗なものへと洗練される一方で、その実戦的な防御機能は時代が進むにつれて次第に形骸化していくこととなった。
城下町の形成と近世社会への影響
一国一城令による拠点の統合は、武士と町人が一つの都市に集住する大規模な城下町の発展を促し、近世日本の経済構造に劇的な変化をもたらした。支城に分散していた家臣団が一つの居城周辺に集められたことで、巨大な消費市場が形成され、そこに従事する商人や職人が全国から集まるようになった。この都市集中は、情報の伝達スピードを速め、文化の画一化を促進すると同時に、流通網の整備を加速させた。関ヶ原の戦い以前のような地方分権的な経済から、城下町を核とした集中的な経済圏へと移行したのである。また、大名の支出も城の維持費から、参勤交代や城下町の運営、さらには幕府への手伝い普請へとシフトしていった。一国一城令が生み出したこの社会構造は、江戸時代を通じて続く安定した国内秩序の基盤となり、日本独自の都市文化を開花させる要因となった。
例外的な運用の事例
一国一城令にはいくつかの例外が存在し、大名の領地規模や地理的状況によっては複数の城の保有が認められるケースもあった。例えば、広大な領地を持つ仙台藩の伊達氏や、加賀藩の前田氏などは、要所に支城を残すことが特別に許可されていた。これは、辺境の警備や、あまりに広範な領地を一箇所で統治することの物理的な困難さを幕府が考慮した結果である。しかし、これらの例外はあくまで幕府の裁量によるものであり、常に監視の対象となっていたことに変わりはない。また、対馬府中藩のように国境警備を担う家柄においても、特例として防衛のための拠点が認められることがあった。一国一城令の柔軟な運用は、幕府が画一的な法執行だけでなく、個別の事情を汲み取る政治的なバランス感覚を併せ持っていたことを示している。
近代における城郭の扱いと廃城令
一国一城令によって整理された城郭の多くは、明治維新後の1873年（明治6年）に発布された廃城令によって、さらなる危機に直面することとなった。江戸時代を通じて維持されてきた城郭は、近代化を急ぐ新政府にとって旧時代の遺物と見なされ、軍用地として利用されるもの以外は多くが民間に払い下げられ、解体された。しかし、現在私たちが目にすることができる名城の多くは、一国一城令を生き延び、その後、地域の象徴として大切に守られてきたものである。歴史の中で繰り返された城の整理と破壊のプロセスを理解することは、日本の建築文化や都市の歴史を紐解く上で欠かせない視点である。一国一城令は、まさに中世の終焉と近世の始まりを物理的に定義した、日本史上最もドラスティックな建築規制であったと言える。