沖縄分島案
沖縄分島案とは、明治初期の琉球処分を巡り、日本政府と清国政府の間で交渉された領土分割案である。1879年（明治12年）の廃藩置県によって琉球藩が沖縄県となった際、清国はこれに強く抗議し、両国間の緊張が高まった。これに対し、アメリカ前大統領グラントの調停を経て、日本側から提示されたのが「沖縄本島以北を日本領、宮古・八重山群島を清領とする」という領土分割案であった。この案は外交上の妥協点として模索されたが、最終的に調印には至らず、後の日清戦争へと続く東アジア外交の大きな火種となった。
歴史的背景と琉球処分
1870年代の日本は明治維新後の国家体制整備を急いでおり、国境の画定が急務であった。当時、琉球王国は日本（薩摩藩）と清国の双方に臣従する「両属」の状態にあり、これが外交上の曖昧さを生んでいた。1874年の台湾出兵を経て、日本政府は琉球の領有権を主張し、1879年に軍隊を派遣して強制的に沖縄県を設置する「琉球処分」を断行した。これに対し、宗主権を主張する清国は猛反発し、両国関係は一触即発の状態に陥ったのである。沖縄分島案は、こうした軍事的衝突を避けるための外交的解決策として浮上した。
グラント将軍の調停
1879年、世界周遊中であったアメリカ前大統領ユリウス・グラントが来日した。清国の李鴻章から相談を受けていたグラントは、日清両国の衝突が欧州列強の介入を招くことを危惧し、平和的解決を促した。グラント自身が具体的な分割案を作成したわけではないが、彼の助言を受けて日本政府内では譲歩案の検討が始まった。当時の外務卿であった井上馨は、欧米列強との条約改正交渉を有利に進めるためにも、清国との紛争を早期に解決する必要があると考えていた。この国際的なパワーバランスの中で、沖縄分島案の具体的な交渉が開始されたのである。
1880年の分島改約交渉
1880年（明治13年）、北京において日清間の本格的な交渉が行われた。日本側代表の宍戸璣と清国側代表の間で合意間近まで進んだ内容は、以下の通りである。まず、琉球諸島を二分割し、沖縄本島を含む北側を日本領、宮古・八重山諸島の南側を清領とする。その代償として、日本は清国内での最恵国待遇を得るという「分島増約」が提案された。これは、領土を一部譲る代わりに経済的・外交的実利を取るという、当時の明治政府による現実的な選択であった。しかし、この沖縄分島案は琉球の人々の意志を完全に無視したものであり、当事者である琉球人士からは強い反対運動（脱清人による抗議など）が巻き起こった。
交渉の挫折と不調印
最終的に、この沖縄分島案は幻に終わることとなった。清国政府内において、琉球の分割そのものに対する反対意見や、宮古・八重山だけでは不十分であるとする強硬論が台頭したためである。特に、清国はロシアとの間にイリ地方を巡る紛争（イリ危機）を抱えており、対日交渉に集中できない状況にあった。清国の最高権力者であった西太后は、最終的な調印を拒否し、交渉は無期限延期となった。これにより、日本は事実上の実効支配を継続することになり、沖縄全域が日本の領土として固定化されていく過程が決定づけられた。
分島案の比較構造
| 項目 | 日本側の提案内容 | 清国側の反応 |
|---|---|---|
| 領土配分 | 沖縄本島以北を日本、先島諸島を清領 | 当初合意したが、後に不十分として拒否 |
| 外交的条件 | 清国内での通商上の最恵国待遇 | 領土問題と経済問題を絡めることに難色 |
| 主な交渉者 | 井上馨、宍戸璣 | 李鴻章、何如璋 |
その後の影響と歴史的評価
沖縄分島案の不成立は、その後の東アジア情勢に多大な影響を与えた。日本は対清交渉の決裂を受けて軍備増強を加速させ、それは後の伊藤博文内閣下での大陸進出へとつながっていく。また、この案が一時的にせよ公式に議論された事実は、当時の国際社会において「領土は交渉の道具」として扱われていた実態を物語っている。一方で、もしこの案が実現していれば、現在の沖縄の県域や尖閣諸島を巡る領土問題の枠組みも全く異なるものになっていた可能性がある。沖縄分島案は、国家の理屈によって地域が分断されようとした歴史の転換点として、今なお重要な研究対象となっている。
補足：琉球人士の抵抗
当時、沖縄分島案に対して最も激しく抗議したのは琉球の旧支配層であった。彼らは「祖宗の地」が分断されることを恐れ、清国へ渡って交渉の中止を訴えた。これを「救援活動」あるいは「脱清」と呼ぶ。彼らの活動は、清国政府が最終的に調印を躊躇した要因の一つとも指摘されている。歴史家の中には、この抵抗を琉球ナショナリズムの萌芽として評価する声もある。沖縄分島案は単なる地図上の線引きではなく、そこに住む人々の運命を翻弄する重大な危機であった。
- 琉球処分の強行と清国の抗議
- グラント将軍による平和的解決の模索
- 最恵国待遇と引き換えの領土割譲案
- イリ危機による清国の外交方針転換
結論
沖縄分島案は、近代化を急ぐ日本と、伝統的な冊封体制を守ろうとする清国の妥協の産物であった。結果として不成立に終わったものの、この過程で大久保利通亡き後の指導者たちは、清国との対決が避けられないものであるという認識を深めることとなった。この一件は、沖縄という地域が常に大国間のパワーゲームの舞台となってきた歴史を象徴している。現在の視点から見れば、当事者不在のまま進められたこの沖縄分島案の教訓は、現代の地政学的リスクを考える上でも極めて示唆に富んでいるといえる。