印僑
印僑とは、インドネシアに長期定住した中国系住民、いわゆるインドネシア華僑・華人を指す呼称である。中国南部の沿海地域から渡航した人びとが、香辛料貿易や砂糖・スズ・ゴムなどの商品作物経済の発展とともにインドネシア諸島へ移住し、都市や港湾を中心に商工業や金融、仲介貿易を担ってきた。とくに植民地期のバタヴィア（現ジャカルタ）やスマトラ・ジャワ各地では、現地社会と中国文化の要素が交錯した独自の華人社会が形成され、東南アジア全体の華僑ネットワークの中で重要な位置を占めた。
定義と呼称の由来
印僑の「印」は、インドネシアを指す略称「印尼」に由来し、「僑」は海外在住の中国人を意味する「華僑」に通じる漢字である。したがって印僑は、「インドネシア在住の華僑・華人」という意味合いをもつ。彼らの中には、現地語を母語としインドネシア文化に深く同化したグループと、中国語や華人社会の慣習を維持してきたグループがあり、後者は東南アジアの他地域の華僑、とくにシンガポールやマレー連合州の華僑との人的・商業的ネットワークを通じて強く結びついていた。
歴史的背景
印僑の起源は、古くは中国と東南アジアを結ぶ海上交易が盛んになった時期にさかのぼる。宋・元・明期には、南シナ海を往来するジャンク船によって、中国福建・広東とジャワ島やスマトラ島が結ばれ、多くの中国人船主や商人が長期滞在・定住するようになった。近世以降、オランダ東インド会社の支配のもとでは、華人は税の徴収、農園経営、輸送・金融などに起用され、植民地支配を支える中間層として位置づけられた。同時に、オランダ側は華人を「外来東洋人」として分類し、居住区や職業を制限する政策もとったため、都市部にはチャイナタウンが形成され、独自のコミュニティが成長していった。
海上交易と地域間ネットワーク
イスラーム商人が行き交ったマラッカ海峡周辺では、インド系商人やアラブ商人、インド人移民と並んで印僑が重要な役割を担った。とくにマラッカの植民地化以後、マラッカ海峡沿岸の港湾都市は、香辛料・砂糖・コーヒー・茶などを扱う国際商業都市として発展し、その過程で華人商人は海峡植民地のペナンやシンガポールとインドネシア諸島を結ぶ流通網を築き上げた。
植民地経済と華人社会
オランダ植民地期の印僑は、サトウキビやタバコ、コーヒーの栽培・加工、さらにはスズ鉱山やゴム園などに深く関与し、農園経営者や商人、金融業者として活動した。彼らは中国からの新移民（トトク）と、世代を経て現地社会に根付いたプラナカンと呼ばれる層に大別され、言語や生活様式に違いを持ちながらも、華人会館や同郷会を通じて共同体意識を保った。こうした華人社会は、オランダ支配と現地社会のあいだで仲介的な役割を果たす一方、経済的成功ゆえに反発や嫉視の対象にもなった。
経済活動と社会的役割
印僑は、長距離交易と小売商業の双方で重要なプレーヤーであった。都市部では、雑貨店や金融業、米や砂糖の卸売などを通じて、農村と都市、内陸と港湾を結ぶ流通経路を組織した。また、教育や出版活動にも積極的で、中国語学校や新聞社を設立し、中国本土や東南アジア各地の華僑社会と情報を共有した。これらの活動は、インドネシア独立運動や中国革命への資金援助にもつながり、国際政治の動きとも連動していった点に特徴がある。
インドネシア独立後の展開
インドネシア独立後、印僑は市民権の取得や民族アイデンティティをめぐって複雑な状況に置かれた。新国家建設のなかで「インドネシア人」としての統合が求められる一方、中国との結びつきや経済力の大きさから、政治的緊張や差別、暴力の標的となる局面もあった。とくに冷戦下では、中国系住民に対する監視や規制が強まり、華語教育の制限や中国名からインドネシア名への変更が奨励されるなど、同化政策が推し進められた。
民主化以後の変化
1990年代末の民主化以降、インドネシア社会では多様性の尊重が重視されるようになり、印僑を含む中国系住民に対する公式の差別政策は段階的に撤廃された。中国文化の祭礼や言語が再び公の場で認められ、経済面でも華人企業は国内市場のみならず、イギリス領マラヤ期から続く東南アジア域内のネットワークを活用して成長している。こうして印僑は、インドネシア国家の一員としてのアイデンティティと、広域的な華僑・華人世界とのつながりを併せ持ちながら、現代東南アジア社会において重要な役割を果たし続けている。