五軍都督府
五軍都督府は、明代における中央の最高統帥機関である。洪武帝期の1380年に大都督府を五つに分割して成立し、中・左・右・前・後の五府で全国の軍を統帥した。皇帝の親裁を支える独立した軍令系統を担い、地方の都指揮使司と衛所を分轄統制した点に特色がある。行政上の軍政を所管する兵部と役割を分け、軍令・人事の最終判断は皇帝に集中した。
成立と背景
前代の枢密院を明初に大都督府へ改編したのち、洪武13年に権力の肥大化を抑える目的で五府体制へ再編された。これが五軍都督府であり、皇帝直属の統帥中枢として機能した。制度の意図は、軍事決定を内閣や六部の執務線から切り離し、皇帝—軍の直結を強める点にあった。三省制の伝統を踏まえつつも、政策立案と軍令を峻別して中央集権を徹底する発想は、唐宋以来の官制（例：中書門下省）の継承と変容の上に成立したといえる。
編成と官職
五軍都督府は中軍・左軍・右軍・前軍・後軍の五府から成り、各府に勲臣級が配されて威望と責任を保証した。主要職は左都督・右都督（いずれも最上位）、都督同知・都督僉事などで、実務部署として経歴司や都事が置かれた。五府相互は横並びの関係にあり、皇帝の裁可と兵部の公文伝達を介して軍令を統一した。
- 五府の区分：中軍・左軍・右軍・前軍・後軍
- 主な職階：左都督／右都督・都督同知・都督僉事・経歴・都事
- 任用の傾向：開国功臣の子孫・勲臣層を重用し威信を付与
指揮系統と職掌
軍政（帳簿・補給・武官考課）を司る兵部と、統帥権を持つ五軍都督府は分掌された。実戦面では都指揮使司・衛所に命が下り、各地の防衛線へ展開する。命令の流れを示すと次のようになる。
- 皇帝の裁可（親裁）
- 兵部の発文・配行
- 五軍都督府の統帥・節制
- 各地の都指揮使司（都司）
- 衛（衛所制の中核）→千戸所→百戸所
この分業により、政策決定の速度と現場展開の機動性を両立させ、首都近衛から辺境守備までを一元統制した。
衛所制との関係
五軍都督府の統帥線は衛所制と密接に噛み合う。衛はおよそ5,600人規模で編成され、軍籍の軍戸から兵を出した。百戸所・千戸所を単位に訓練・輪番駐屯を行い、都司が広域統制を担う。北辺の要地では長城線の関隘・堡塁と連動して配置され（参照語：万里の長城）、一部では耕作と軍務を接合して兵站を自給した（関連：屯田制）。沿岸・運河の軍治も含め、衛所網は全土の治安・防衛の骨格を成した。
京営・三大営との区別
永楽期に首都防衛と遠征動員のため京営（三大営）が整備された。すなわち五軍営・三千営・神機営である。これらは首都圏の常備精鋭部隊（営）であり、中央の統帥官庁たる五軍都督府（府）とは性格が異なる。すなわち、三大営＝部隊編制の集合体、五軍都督府＝国家レベルの軍令・統帥機関という峻別である。沿海交易・朝貢圏の拡大とあいまって、東南・西南方面の軍事・通交にも連動し（例：明州、マラッカ王国）、首都と辺境をつなぐ二重の軍事構造が形成された。
運用の推移と権限の変動
中期以降、北辺情勢と火器・騎兵運用の変化に応じて、実戦の指揮は総兵官・提督など現地の統帥に比重が移り、首都防衛の京営統轄が強化された。嘉靖期には京営を束ねる中枢が整えられ、宦官機構（たとえば司礼監）が軍政・情報に関与する局面も増えた（関連項目：宦官）。このため五軍都督府の権限は次第に儀礼的色彩を帯び、皇帝の親裁—兵部—現地総兵官という直線的な運用が目立つようになる。
制度史的意義
五軍都督府は、皇帝独裁の下で軍政と軍令を分離し、衛所制の全国網と三大営の精鋭を接続する「多層統帥モデル」を提示した。これは、唐宋以来の文武分掌と近侍権力の均衡、開国勲臣層の統合、朝貢圏の海陸防衛といった要請に対する制度的解である。五府の横並び設計は、特定官庁の専横を避けつつ皇帝の裁可で全軍を束ねる工夫であり、王朝中期の変容を経ても、中国の軍政史における「中央統帥—地方軍政—部隊編制」の三層構造を理解する上で不可欠の参照枠となっている。
用語補説（都指揮使司）
都指揮使司（都司）は省級に配置された軍事長官所で、衛所群を統括する地方軍政中枢である。軍報を上行し、中央の五軍都督府から示達される軍令を執行した。北中国や西域方面では、情勢次第で臨時の都司・鎮が設置され、前代王朝（例：後唐・後梁）以来の辺境統治の知見も継承された。宗教・学術交流の拠点整備や社会秩序の維持では、僧団・寺院等のネットワーク（参照：中国仏教）とも間接的に接点を持った。