中国分割の危機
中国分割の危機とは、19世紀末から20世紀初頭にかけて、列強諸国が清朝支配下の中国領土を植民地として分割・解体するのではないかと懸念された状況を指す用語である。アヘン戦争以降、清は不平等条約によって関税自主権の喪失や開港場の拡大を受け入れ、日清戦争の敗北によって朝鮮の宗主権を失うなど、国際的地位を大きく低下させた。その結果、列強は中国沿岸や内陸に租借地や勢力圏を設定し、鉄道敷設権・鉱山採掘権・関税や治外法権など多くの特権を獲得し、中国は事実上「半植民地」と化した。この列強による中国市場・領土の争奪戦が極限まで進行した段階を、中国史・世界史では中国分割の危機と呼ぶ。
背景：清朝の衰退と帝国主義時代
19世紀の清朝は、アヘン戦争・アロー戦争での敗北により、条約港の拡大や領土割譲、関税自主権の喪失などを余儀なくされ、伝統的な東アジア秩序は大きく揺らいだ。さらに太平天国の乱や捻軍の乱など大規模な内乱が続き、国内統治も動揺した。列強側では、産業革命を背景とする資本主義の発展とともに海外市場・原料供給地・投資先を求める帝国主義政策が強まり、インドや東南アジア、アフリカへの植民地支配を急速に拡大していた。こうした世界的な帝国主義の高まりが、中国を標的とする列強間の競合を促し、のちの中国分割の危機の前提となった。
日清戦争と三国干渉後の情勢
1894〜95年の日清戦争は、清の軍事的弱体化を露呈させる契機となった。下関条約によって遼東半島・台湾の割譲と多額の賠償金支払いが定められ、清の国際的地位は大きく損なわれた。しかしロシア・ドイツ・フランスは三国干渉を行い、日本に遼東半島を返還させる一方、自らは中国における特権拡大を狙った。この三国干渉を契機に、列強は清朝の弱さを一層明確に認識し、中国での租借地獲得と勢力圏形成へと一斉に動き出したのである。
列強による租借地と勢力圏の形成
19世紀末になると、列強は中国沿岸の軍事・商業上重要な港湾を租借地として獲得し、そこを拠点に内陸への進出を進めた。代表的な動きは以下の通りである。
- ドイツは山東半島の膠州湾を租借し、山東省を事実上の勢力圏とした。
- ロシアは旅順・大連を含む遼東半島南部を租借し、満州への鉄道敷設権を得て南下政策を推し進めた。
- イギリスは威海衛の租借や香港新界の租借、長江流域の優越的権益を確保し、中国貿易における主導的地位を維持しようとした。
- フランスは広州湾を租借し、インドシナから華南へと勢力圏を延ばした。
- 日本も台湾・澎湖諸島の割譲を受け、のちには満州や山東に進出していく。
これら租借地と、それに結びつく鉄道敷設権・鉱山採掘権は、各列強が中国の特定地域を独占的経済圏として占有する動きにつながり、地図上では中国本土が列強の色分けによって「パッチワーク状」に分けられたかのような印象を与えた。この状況が現代歴史学で中国分割の危機と表現される所以である。
列強間の対立と抑制要因
もっとも、列強は必ずしも中国の完全な解体・植民地化を目指していたわけではなく、相互の競合と抑制が働いていた。イギリスは自由貿易を重視し、中国市場全体へのアクセスを維持するため、特定列強による独占的支配には慎重であった。ロシアは満州と朝鮮半島への進出を重視したが、イギリスや日本との対立を招いた。ドイツは「世界政策」を掲げて山東半島に進出したものの、他地域での権益は限定的であった。こうした列強の利害の絡み合いは、中国の完全分割へ進むことをむしろ困難にしたともいえる。
アメリカの門戸開放政策
当時、中国本土に本格的な植民地を持たなかったアメリカは、列強による勢力圏の固定化が自国の貿易上の不利益につながることを懸念し、1899年と1900年に門戸開放通牒を発した。ここでは、中国の領土保全・行政的統一の維持と、列強間の機会均等・門戸開放が唱えられた。門戸開放政策は、列強に中国の形式的な統一と関税制度の維持を容認させる理念的根拠となり、結果的に中国分割の危機を一定程度抑制する役割を果たしたと評価される。
義和団事件と中国分割回避
1900年の義和団事件では、列強は共同出兵によって北京を占領し、翌年の北京議定書で巨額の賠償金と駐兵権を獲得した。このとき、列強の一部には清朝を廃し領土分割を行う構想もあったとされる。しかし最終的には、清朝を傀儡政権として存続させつつ、賠償金と駐兵・通商上の権益を確保する道が選ばれた。巨大な中国市場を分割よりも安定的な「半植民地」として利用する方が得策であると判断されたこと、列強間の対立が深刻化していたことなどが、実際の分割を回避させた重要な要因であった。
中国社会の変容と民族意識の高揚
中国分割の危機は、中国の知識人や官僚、商人層に強い危機感を与え、洋務運動や変法自強運動、清末新政といった一連の改革努力を促した。また、列強による侵略と屈辱の記憶は、孫文ら革命派による辛亥革命の思想的土壌となり、近代的な民族国家建設や反帝国主義運動の原点ともなった。のちの中国共産党指導部が帝国主義批判を展開する際にも、この時期の経験は重要な歴史的素材となる。ヨーロッパ思想史においても、帝国主義時代を背景に近代文明を批判的に捉えたニーチェや、20世紀の知識人サルトルの議論は、帝国と植民地主義の問題と深く結びついていると解釈されることがある。
歴史学における位置づけ
中国分割の危機という表現は、当時の人々が直接用いた固有名詞というより、後世の歴史家が19世紀末から義和団事件前後にかけての状況を総括する際に用いた概念的用語である。そのため、どの時点を危機のピークとみなすか、どこまでを「分割の危機」と呼ぶかについては研究者による議論の余地がある。近年の研究では、列強の軍事・経済力を支えた科学技術や工業化（電気工学におけるボルトの単位に象徴されるような技術体系を含む）が、帝国主義と不可分であった点や、中国側の主体的な対応、地域社会の多様な反応なども重視される傾向にある。このように中国分割の危機は、単に列強の侵略史としてだけでなく、グローバルな帝国主義体制と中国社会の変容を読み解くキーワードとして扱われている。