ウィーン体制
ウィーン体制の成立と背景
ウィーン体制とは、ナポレオン戦争の終結後、ヨーロッパの列強が1814〜1815年のウィーン会議で形成した国際秩序である。フランス革命とナポレオンの拡張戦争によって旧来の王政や国境は大きく動揺し、列強は革命と戦争の再発を防ぎつつ、安定したヨーロッパを再建しようとした。その結果、君主の復位と領土再編、そして列強が協調して国際問題を処理する枠組みが作られ、19世紀前半の国際政治を規定する体制が成立したのである。
ウィーン体制の基本原則
ウィーン体制は、大きく「正統主義」と「勢力均衡」という二つの原則に支えられていた。とくにオーストリア外相メッテルニヒは、この体制の設計者として知られ、革命思想の拡大を防ぐために保守的な秩序の維持をめざした。
正統主義
正統な王朝を復位させるという「正統主義」は、ウィーン体制の中心理念であった。フランスでは、革命とナポレオンによって追放されていたブルボン家がルイ18世として王位に復帰し、他の地域でも旧王朝や領主権が回復された。これは、フランス革命のような民衆革命を例外的現象とみなし、王権と身分秩序こそが「正しい」政治体制であると宣言する試みであった。
勢力均衡
同時に、列強間の軍事力と領土を調整し、いずれか一国の突出を防ぐ「勢力均衡」の原則も重視された。フランスに対しては過度の報復を避けつつ、周辺国であるプロイセンやオーストリア帝国、ロシア帝国、イギリスの力をバランスよく配置することで、再びヨーロッパ全体を巻き込む戦争が起こらないように設計されたのである。
ヨーロッパ列強と協調外交
ウィーン体制の特徴は、列強が会議と外交交渉を通じて紛争を調停する「協調外交」にあった。国家間の力の行使だけでなく、定期的な会議によって国際問題を協議するという点で、近代的な国際秩序の先駆けと評価されることが多い。
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イギリス・オーストリア・プロイセン・ロシアは「四国同盟」を結成し、ナポレオン復活や革命の動きを共同で抑え込む体制を整えた。
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ロシア皇帝アレクサンドル1世の提唱による「神聖同盟」は、キリスト教的な友愛と君主の連帯を掲げ、保守的秩序の維持を正当化した。
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トロッパウ会議やヴェローナ会議などの国際会議を通じて、反乱鎮圧や干渉の是非が協議され、ウィーン体制下のヨーロッパは、いわば「列強クラブ」による管理下に置かれた。
革命・民族運動とウィーン体制
しかし、ウィーン体制は決して安定一色ではなく、その背後では自由主義・ナショナリズムの高まりが続いていた。フランス革命やナポレオン支配を経験した人々の間には、市民の自由や国民の自己決定を求める思想が広がっていたためである。
とくに、ドイツやイタリアのように多くの小国に分裂していた地域では、統一を求める民族運動が芽生えた。ドイツ諸邦では学生運動や言論活動が活発化し、オーストリアはカールスバート決議によって大学・出版への厳しい弾圧を行った。これらの抑圧は一時的に秩序を保ったものの、やがてドイツ統一やイタリア統一運動へとつながり、ウィーン体制そのものを揺さぶる要因となった。
ウィーン体制の崩壊と歴史的意義
ウィーン体制は、19世紀前半を通じてヨーロッパに一定の平和をもたらしたが、1830年と1848年の革命の波、さらにクリミア戦争などを契機に次第に機能を失っていった。とくに1848年の「諸国民の春」は、体制が抑え込んできた自由主義・民族運動が一斉に噴出した事件であり、オーストリア中心の秩序の限界を明らかにした。
それでもなお、ウィーン体制は、列強が協調して紛争管理を行うという国際政治の新しいモデルを提示した点で重要である。革命の波を押しとどめようとした保守的秩序であると同時に、会議外交や勢力均衡を通じて「大戦争の回避」を試みた体制として、後世の国際連盟や国際連合にも通じる歴史的経験を提供したのである。