アントニヌス勅令
アントニヌス勅令は、セウェルス朝の皇帝カラカラが西暦212年に公布した帝国法（Constitutio Antoniniana）である。これにより帝国内のほぼすべての自由民がローマ市民権を付与され、従来「ペレグリニ」と総称された非市民層は原則として市民身分へと編入された（ただし「デディティキイ」と呼ばれる一部は除外と解される）。アントニヌス勅令は財政・法制度・社会秩序の三領域に同時に作用し、帝国の統合を法的に可視化した転換点であった。
公布の背景
公布時の皇帝カラカラ（在位211–217）は、父セプティミウス・セウェルスの軍事重視路線を継承し、軍団兵の俸給引き上げなど歳出を拡大した。帝国は広大で、地域別に多様な慣習法が併存していたため、課税・徴発・司法処理の標準化が喫緊の課題であった。アントニヌス勅令は、この財政的必要と行政効率化の要請に応え、住民の身分を一挙に画一化することで徴税基盤と統治の明確化を図ったと考えられる。
史料と名称
ラテン語の正式名称は「Constitutio Antoniniana」で、皇帝の名に由来する。内容断片はパピルス（いわゆるギーセン・パピルス断片）や法学者ウルピアヌスの引用により伝わる。また、古代史家カッシウス・ディオも政策の趣旨を言及する。公布後、多くの新市民が皇帝のヌメン（名）にちなみ「アウレリウス（Aurelius）」を名乗る例が激増し、帝国社会の公文書や碑文における人名体系の変化として観察できる。
勅令の内容と例外
アントニヌス勅令の核心は「帝国内の自由民にローマ市民権を授与する」点にある。他方、降服民の一部や犯罪履歴をもつ解放奴隷などを含んだとされる「デディティキイ」は除外対象と解釈されることが多い。奴隷は当然ながら対象外で、解放（manumissio）を経て自由民になった時点で初めて市民権付与の射程に入る。つまり、自由身分の普遍化は奴隷制を解消するものではなく、帝国内の「自由な住民」の法的地位を統一したものであった。
目的に関する諸解釈
- 財政：相続税（vicesima hereditatium）や解放税（vicesima manumissionum）など、市民に適用される税目の対象が拡大し、安定的な歳入増を見込めた。
- 法統一：都市法・属州法・慣習の錯綜を、ローマ法の適用圏拡大で収斂させ、訴訟・契約・家族法における基準を統一しやすくした。
- 軍事・編成人事：市民権と軍務の関係は時代とともに変質していたが、身分統一は兵員募集と恩典付与の制度運用を単純化した。
ローマ法秩序への影響
従来、市民に適用されるius civileと、諸民族一般に妥当するとされたius gentiumは、実務上すでに相互接近していた。アントニヌス勅令はこの流れを法的に確定させ、契約・所有・相続・家族・訴訟など主要分野で市民法の範囲を飛躍的に拡大した。もっとも、地域の都市法や自治制度は直ちに消滅したわけではなく、ローマ法の枠内で調整・吸収されながら共存を続けた。
社会構造・身分差の持続
市民権の普遍化は、社会的平等を意味しない。3つ名（トリア・ノミナ）の普及やローマ名の採用など象徴的同質化は進んだが、刑罰や裁判手続で上層のhonestioresと下層のhumilioresの区別は依然として残った。また、自治都市の名誉職・公的負担（ムネラ）など、市民としての義務は拡大し、地方エリートの責務はむしろ重くなった側面がある。
文化的帰結とアイデンティティ
東方ギリシア語圏では、言語・教育・都市文化の継続性が強く、法的には「ローマ市民」でも文化的には多元的なアイデンティティが維持された。西方ではラテン語の行政的優越が続く一方、地方的伝統や部族名は碑文に残存した。したがって、アントニヌス勅令は「ローマ人＝単一文化」を生んだのではなく、「ローマ市民」という公法上の共通身分を与え、多文化帝国を法の下に束ね直したと位置づけられる。
長期史的意義
212年以降、帝国臣民の大多数が市民であるという前提が確立し、3世紀の行政改革や軍制変容、属州統治の再編に深層的な影響を与えた。のちのディオクレティアヌスやコンスタンティヌス時代を経て、ユスティニアヌスの法典編纂にいたる「ローマ法の普遍性」という理念は、部分的にはアントニヌス勅令の可視化した現実を前提としている。ヨーロッパの法思想史における「市民」の観念にも、遠い起点を与えた点で画期的であった。
用語補注：デディティキイ
「デディティキイ」は、戦争などでローマに無条件降服した共同体に由来する特殊身分で、政治的権利や土地保有に制限が伴ったとされる。勅令の除外対象に含まれたかは学説上の議論が残るが、少なくとも全面的・機械的な市民権付与ではなく、一定の線引きが想定されたことを示唆する。
名称補注：カラカラと人名の変化
カラカラの公式名はMarcus Aurelius Severus Antoninusで、勅令後に新市民のコグノーメンやノーメンとして「Aurelius」が流行した。碑文・パピルス史料に現れる人名の一斉変化は、勅令の社会的浸透を示す具体的指標である。
評価と残された課題
伝統史学は歳入拡大策としての性格を強調してきたが、近年は法的統合や帝国イデオロギーの側面も重視される。財政・法・社会の三視点を組み合わせることで、アントニヌス勅令の歴史的位置が最もよく理解できる。いずれにせよ、これは「ローマ帝国の住民を誰にするか」という根源的問題に対する、帝権による大胆な回答であった。