需給ギャップ
需給ギャップとは、経済において実際の供給能力（潜在GDP）と実際の需要（実質GDP）との間に生じる差を指す。需給ギャップは、経済全体の需給バランスを評価するための指標であり、正の需給ギャップは需要が供給を上回っている状態（インフレ圧力）、負の需給ギャップは供給が需要を上回っている状態（デフレ圧力）を示す。需給ギャップは、景気動向や経済政策の効果を評価する上で重要な役割を果たす。
需給ギャップの計算方法
需給ギャップは、通常、実質GDPと潜在GDPの差をGDPに対する割合として計算される。具体的には、需給ギャップ = （実質GDP – 潜在GDP） / 潜在GDP × 100% で表される。この式で、実質GDPが潜在GDPを上回る場合、需給ギャップは正の値となり、逆に実質GDPが潜在GDPを下回る場合、需給ギャップは負の値となる。
需給ギャップの意味
正の需給ギャップが発生すると、需要が供給能力を超過しているため、インフレーションが発生する可能性がある。企業が生産を増加させる際に、資源の過剰な使用や賃金の上昇が起こり、物価の上昇圧力となる。一方、負の需給ギャップが発生すると、供給能力が需要を上回っているため、デフレーションのリスクが高まる。企業は生産を抑制し、失業率が上昇し、消費者物価の低下が起こる可能性がある。
需給ギャップの影響
需給ギャップは、経済政策に大きな影響を与える。正の需給ギャップが続く場合、中央銀行や政府は引き締め政策（利上げや財政支出の抑制）を行い、インフレーションを抑制しようとする。一方、負の需給ギャップが続く場合、緩和政策（利下げや財政支出の拡大）が実施され、デフレを防ぎ、経済成長を促進することが試みられる。このように、需給ギャップは景気調整のための指標として重要である。
需給ギャップの実例
例えば、2008年のリーマンショック後、世界経済は大幅な縮小を経験し、多くの国で負の需給ギャップが発生した。これは需要の急減によって生じ、各国政府は景気対策として財政刺激策や金融緩和策を実施した。逆に、好景気の際には正の需給ギャップが生じることがあり、インフレを抑制するために引き締め政策が採られることがある。
需給ギャップの解消方法
需給ギャップを解消するためには、経済政策の調整が必要となる。正の需給ギャップが続く場合、需要を抑制し、インフレを抑えるための金利引き上げや財政緊縮策が有効である。一方、負の需給ギャップが続く場合、需要を喚起し、経済を回復させるために、金利の引き下げや財政出動が行われる。また、構造改革や生産性の向上を図ることで、供給側の改善を目指すことも重要である。