国民所得の三面等価
国民所得の三面等価（こくみんしょとくのさんめんとうか）とは、国民所得を三つの異なる観点から捉えた際、これらの数値が等しくなるという経済理論である。この三つの観点は、生産面、分配面、支出面であり、それぞれ国民経済を異なる視点から分析する。具体的には、生産面では生産物の総額、分配面では所得の総額、支出面では支出の総額を表すが、最終的にはこれらが一致する。これが「三面等価の原則」であり、経済学における基本的な概念である。
生産面から見た国民所得
生産面から見た国民所得は、国内で生産されたすべての財やサービスの総額、すなわち国内総生産（GDP）を意味する。GDPは、一国内で生産された付加価値の合計として計算される。これには、農業、工業、サービス業など、すべての経済部門で生み出された価値が含まれる。生産活動が経済全体にどれだけの富をもたらしたかを測る指標である。
分配面から見た国民所得
分配面から見た国民所得は、生産活動によって得られた所得が、労働者や資本所有者などにどのように分配されたかを示す。具体的には、労働者への賃金、企業の利益、土地や資本に対する利子や賃料など、さまざまな形で分配される所得の総額を指す。この分配が、生産活動の結果として発生した所得の配分を明確にする。
支出面から見た国民所得
支出面から見た国民所得は、国民が生産物やサービスを消費するために支出した総額を指す。これは、個人消費、政府支出、企業の投資、そして純輸出（輸出から輸入を差し引いた額）の合計として計算される。支出面からのアプローチは、経済全体の需要を反映し、どのように所得が使われたかを分析する視点を提供する。
三面等価の理論的背景
三面等価の概念は、経済活動の循環的な性質に基づいている。つまり、生産活動によって生み出された価値（生産面）は、最終的には分配され（分配面）、消費や投資などの形で使われる（支出面）。この循環の過程で、価値の合計が常に等しくなるため、生産、分配、支出の三つの側面が一致するという理論が成立する。この原則により、異なるアプローチで計測された国民所得が同じ値を示すことが確認できる。
三面等価の実際の適用
三面等価の原則は、国民経済計算（SNA: System of National Accounts）において、国民所得を測定するために広く利用されている。各国の統計機関は、この原則に基づいて生産、分配、支出の各側面を計測し、国民所得を算出している。三面等価の原則により、統計データの整合性が確保され、経済の実態を正確に反映した分析が可能になる。
三面等価の重要性
三面等価の原則は、経済学における基礎的な概念であり、国民経済の理解に欠かせない。これにより、経済全体の活動を包括的に捉え、異なる視点から経済の健康状態を評価できる。また、経済政策の立案や効果の分析においても、三面等価の原則は重要な役割を果たしており、正確な国民所得の把握が求められる。