シーレーン
シーレーン（sea lane）とは、海上交通路のことを指し、特に有事において国家の存立や戦争の遂行にとって重要な海上の連絡交通路を意味する。日本においては、本土からグアム島周辺に至る南東航路とフィリピンへ向かう南西航路が想定されている。海上防衛力の整備を進めるにあたり、シーレーンの確保を重要な課題と位置付けている。
定義
シーレーンの元々の意味は、船舶の海上航路であるが、有事の際には国家の生存や戦争遂行のために確保しなければならない海上交通路として用いられる。軍事用語としては「SLOC（sea lines of communication）」という略語が使われ、資源やエネルギーに依存する国家にとって、これらの交通路の安全確保は安全保障上の重要な問題となる。
背景
シーレーンは単なる船舶の航路ではなく、防衛を含めた海上交通路としての幅を持つ航路帯とされる。例えば、第二次世界大戦までは船団護衛方式が主流であったが、現在では潜水艦や航空機、ミサイル兵器、偵察衛星の発達により、海域の防衛や航路帯の哨戒が主に行われる。シーレーンは、国家の安全保障にとって極めて重要な海上交通路であり、その防衛は国家の生存と戦争遂行のために不可欠である。特に海上防衛力の整備や国際的な協力を通じて、シー・レーンの安全確保は日々の課題となっている。
日本におけるシーレーン
日本は島国であり海で囲まれているため、シーレーンの重要性がきわめて高いといえる。日本では1975年3月、衆議院予算委員会で取り上げられたことから、シーレーンという用語が一般的に使用されるようになった。1981年、鈴木善幸内閣は、アメリカ側から日本周辺の海上交通路の自己防衛努力を要請され、シーレーン防衛を約束した。日本は、本土から約1000カイリ（約1850キロメートル）程度の範囲において、必要が生じた場合に航路帯を設けて海上防衛力を整備している。
シーレーン防衛の方法
シーレーン防衛の方法としては、従来の船団護衛方式に加え、一定の航路帯や海域を防衛し、その安全海域内で自由に航行できるようにする間接的保護の方式が用いられている。具体的には、シーレーンを中心に幅数海里から数十海里、場合によっては百数十海里の海域を哨戒し、対潜・防空作戦と組み合わせて海域の制海を確保する。
日米防衛協力
1980年代にはアメリカ政府から自衛隊に対してシーレーン防衛や3海峡封鎖のような作戦行動が強く要請され、これに対応する形で日本は防衛政策を見直す必要があった。また、1996年4月の日米首脳による安保共同宣言は、日米安保条約を「極東」から「アジア・太平洋地域」へと範囲を広げ、同盟としての機能を強化するものであった。これにより、日本のシーレーン防衛は国際的な協力の枠組みの中で再評価されることとなった。