農奴
農奴とは、中世ヨーロッパに広く見られた身分的不自由を負う農民で、土地に隷属しつつも家族と私有動産を保持し、耕作小区画を世襲的に利用した存在である。領主直営地の労役（賦役）と、地代・諸料金の負担、居住移動や婚姻に関する制限を課される一方、暴力的に売買される奴隷とは法的に区別され、慣習法や領主裁判により一定の保護も与えられた。農奴は荘園制（manorialism）の基幹的担い手として、領主経済と地域社会の存立を支えた。
成立と広がり
農奴の起源は、古代末期ローマのコロヌス（colonus）が移動制限下で土地に縛られたことに遡る。西欧ではゲルマン的慣習とローマ法的発想が融合し、中世盛期までに荘園の労働編成として一般化した。黒死病後の人口減と賃金上昇は、労役から貨幣地代への転換を促し、15世紀以降西欧では農奴制の後退が進む。他方で東欧・中欧では穀物輸出需要の高まりに応じ、16〜17世紀に「第二次農奴制」と呼ばれる再強化が進行した。
法的地位と義務
農奴は完全な所有物ではなく、土地に付随して居住する半自由民である。典型的義務は以下の通りである。
- 領主直営地での賦役（corvée）
- 現物・貨幣による地代および十分の一税的負担
- 製粉・搾油・製パンなど領主独占施設の使用料（バナリテ）
- 移転・婚姻・相続に伴う許可料（手数料）
一方で、家産の相続や慣行上の利用権、共同体内の自治（村落会合）など、限定的権利も共存した。農奴と自由保有農の境界は地域・時代により連続的で、身分的多様性が現実の村落を特徴づけた。
荘園経済と日常
荘園は領主直営地と保有地（賃地）の複合で構成され、三圃制や輪栽式が普及した地域では労働配分が季節変動した。家族労働・相互扶助・共同放牧が日常を支え、年中行事・宗教儀礼・市での小商いが生活を彩った。労役は農繁期の負担集中を招きやすく、農奴は労役の軽減・金納化を求め、領主は収入確保のために帳簿管理と規制を強化するという交渉関係が継続した。
紛争・抵抗と交渉
農奴の抵抗は、耕作放棄・遅延・隠匿など日常的な「弱者の武器」から、大規模蜂起まで幅があった。14世紀のイングランド農民反乱（1381年）、16世紀のドイツ農民戦争（1524–1525年）などは、賦役・租税・法的不平などへの総合的不満が引き金であった。多くの地域で直接的暴力の帰結は苛烈であったが、長期的には契約文言の修正や金納化が進み、制度の質的変容を促した。
解放と近代国家
西欧では14〜15世紀に実質的解体が進み、近世末から近代にかけて法的廃止が明確化する。フランスでは革命期に封建的負担が撤廃され、プロイセンはシュタイン＝ハルデンベルク改革（1807–）で農奴解放と所有関係の再編を実施した。ハプスブルク領では1848年革命期に解放が進展し、ロシア帝国では1861年の解放令により人格的隷属が廃止されたが、赎買金（redemption payments）やミール（農村共同体）を介した統制が持続し、完全な自由と市場統合には時間を要した。
社会文化的側面
農奴は共同体の慣習・宗教生活・親族ネットワークを通じ社会秩序を再生産した。教会暦に沿う労働・祝祭、慣習法の口承、村役人の選出などは共同体的統治を下支えした。婚姻圏・名付け・相続慣行は保守的である一方、市場経済の浸透は副業・現金収入を拡大させ、生活戦略の多角化を促した。
日本史との比較視角
日本中世の荘園制にも隷属性を帯びた人身・職分（下人・所従・名子など）が存在したが、法体系・身分編成・土地支配の仕組みはヨーロッパの農奴とは同一ではない。年貢・夫役・検断権・惣村慣行の組み合わせが地域差を生み、近世には百姓身分の多層性が顕著となる。比較は「土地に結びつく労働力の拘束」「負担の金納化と国家財政」「共同体の紛争解決」を軸に行うのが有効である。
関連用語
manor（荘園）、villein（ヴィレイン）、corvée（賦役）、banalities（バナリテ）、serfdom（農奴制）、demesne（直営地）。農奴制の理解には、封建制（lord–vassal）と荘園制（領主–耕作者）の区別、地域差、長期的変容の三点が鍵となる。