血の日曜日事件
血の日曜日事件は、ロシア帝国の首都サンクトペテルブルクにおいて、ロシア暦１９０５年１月９日（新暦１月２２日）に発生した労働者と民衆の平和的デモ行進に対し、政府軍が発砲した流血事件である。皇帝への忠誠を掲げて請願を行おうとした労働者たちは、冬宮へ向かう途中で銃撃され、多数の死傷者が出た。この事件は、専制君主制を支えるニコライ２世体制に対する信頼を決定的に失墜させ、全国的なストライキや蜂起を誘発し、のちに第１次ロシア革命と呼ばれる政治社会運動の出発点と位置づけられている。
事件の歴史的背景
１９世紀末から２０世紀初頭にかけて、ロシア帝国は急速な工業化を進めつつも、農奴制の遺制や土地不足、高い租税負担などにより農民と都市労働者の不満が蓄積していた。絶対主義体制を維持するニコライ２世の政府は、政治的自由を認めず、言論・結社・集会を厳しく制限していた。さらに、１９０４年の日露戦争の開始は、重い戦費と軍事的失策によって民衆の生活を圧迫し、敗戦の予感は政権への不信を高めていった。こうした社会経済的矛盾と戦争による疲弊が、血の日曜日事件の爆発的な背景となったのである。
ロシア社会の不満と革命運動
都市部の工場労働者は、長時間労働、低賃金、劣悪な住居・衛生環境に置かれていた。ストライキは禁止されていたが、１９世紀末から自発的な争議が頻発し、１９００年代に入ると政治的要求を伴うストライキへと発展していく。この過程で、マルクス主義を掲げるロシア社会民主労働党や、農民革命を重視する社会革命党（エスエル）、自由主義的立憲制を求めるカデットなど、多様な反体制勢力が勢いを増していた。知識人層ではプレハーノフ、労働運動の現場ではレーニンやマルトフらが理論と組織づくりに取り組み、社会は徐々に革命的雰囲気を帯びていった。
ガポン神父と請願運動の成立
血の日曜日事件の直接の主導者となったのは、ロシア正教会の司祭ゲオルギー・ガポンである。彼は警察の黙認のもとで労働者互助組織を運営し、宗教的言葉を用いながら労働者の不満を汲み上げる役割を果たしていた。１９０４年末から１９０５年初頭にかけて、工場側の解雇や賃金問題をめぐる争議が激化すると、ガポンは「善良な皇帝」に直接訴えれば状況が改善されるという期待を喚起し、冬宮への請願行進を計画した。請願書には、政治的自由・労働条件の改善・戦争の終結など、次のような要求が盛り込まれていた。
- 言論・出版・集会・信教の自由の保障
- 普通選挙による代表機関の設置
- ８時間労働制と最低賃金の確立
- 農民への土地供給と重税の軽減
- 日露戦争の早期終結
冬宮への行進と軍隊の発砲
ロシア暦１９０５年１月９日（日曜日）の朝、家族連れを含む数万人の労働者と市民が、イコンや皇帝の肖像を掲げ、賛美歌を歌いながら冬宮へ向かって行進した。参加者の多くは、皇帝が民衆の苦境を知らされていないと信じており、ひざまずいて嘆願すれば慈悲深い応答が得られると期待していた。しかし政府は、警備の軍隊にデモ隊の解散を命じ、橋や広場を封鎖したうえで、接近する群衆に対して発砲を許可した。冬宮前広場や周辺の通りでは銃撃や騎兵の突撃が行われ、逃げ惑う人々が次々と倒れ、サンクトペテルブルクの街路は血で染まった。
犠牲者と事件の衝撃
正確な犠牲者数は不明であるが、数百人が死亡し、負傷者は数千人に上ったとされる。この日以降、民衆のなかで「父なる皇帝」というイメージは崩壊し、専制君主制は自ら国民に銃口を向ける暴力的体制として認識されるようになった。ニュースはロシア全土に急速に広まり、工場や大学、軍隊、地方都市に至るまで憤激が広がった。〈日曜日に祈りをささげる民衆を撃った〉という象徴性は大きく、血の日曜日事件という名称は、ロシア社会に深い記憶として刻まれることになった。
全国的なストライキと第１次ロシア革命
血の日曜日事件の直後から、サンクトペテルブルクやモスクワをはじめとする主要都市では抗議ストライキが相次ぎ、鉄道・港湾・郵便・工場が一斉に停止する事態となった。労働者は賃金問題にとどまらず、憲法制定や議会設置といった政治的要求を掲げるようになり、一部の都市では労働者代表機関であるソヴィエト（評議会）が組織された。こうして１９０５年のロシアでは、ストライキ、農民反乱、軍隊の反乱（黒海艦隊ポチョムキン号の反乱など）が連続し、全帝国的な政治危機としての第１次ロシア革命へと展開していったのである。
政党勢力への影響とボリシェヴィキ・メンシェヴィキ
血の日曜日事件は、各政治勢力にも大きな影響を与えた。自由主義的知識人を中心とするカデットは、専制体制の維持はもはや不可能であると判断し、立憲君主制と議会政治の実現を目指して運動を強めた。一方、社会主義陣営では、マルクス主義を掲げるロシア社会民主労働党が、労働者階級を革命勢力として組織しようとしたが、党内はボリシェヴィキとメンシェヴィキに分裂しており、指導方針をめぐる対立もあった。また、農民テロをも手段とした社会革命党（エスエル）は、農民層への浸透を図りながら、体制側要人へのテロを継続した。事件はこれらの勢力に大衆的基盤を与え、ロシア政治における党派対立を一層先鋭化させた。
政府の譲歩と改革の限界
政権側は、血の日曜日事件後の危機に対応するため、弾圧と譲歩を組み合わせた政策をとった。軍隊の力で反乱やストライキを鎮圧しつつ、１９０５年１０月には十月宣言を公布し、国民の自由の一定の保障と立法権を持つ国家会議（ドゥーマ）の設置を約束した。しかし、選挙制度は財産や身分による制限を多く含み、実際の立法権も皇帝と官僚機構により強く制約されていたため、専制体制は本質的には維持され続けた。この「不完全な改革」は、いったんは運動を沈静化させたものの、深層に残った不満と矛盾を解消できず、のちのロシア革命へとつながる火種を保存する結果となった。
国際社会と日本への影響
血の日曜日事件は、国際社会においてもロシア専制体制の残酷さを象徴する事件として報じられ、立憲制を採用する諸国では強い非難が向けられた。とくに当時ロシアと戦争状態にあった日本では、ロシア国内の動揺が日露戦争の戦局に影響を与えうる内政要因として注視された。事件によって明らかになった体制の脆弱性は、帝国主義時代の列強であっても、国内社会の統合に失敗すれば崩壊しうるという教訓を示すものと理解され、２０世紀の革命の時代を象徴する出来事の一つと評価されている。
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