神宗
神宗（在位1067–1085）は北宋第6代皇帝であり、治世の年号は「熙寧」「元豊」である。財政の逼迫と軍事的脆弱を立て直すため、宰相王安石を登用して大規模な制度改革（新法）を断行した点で知られる。改革は国家の再編を伴い、税制・軍事・流通・地方統治・学事に及んだが、旧来の政治秩序と激しく衝突し、朝廷は「新法党」と「旧法党」に二分された。これにより官僚制は活性化した一方、政争と地方現場での運用過誤が累積し、評価は多面的である。
出自と即位
神宗は英宗の子として1048年に生まれ、1067年に即位した。先帝仁宗期以来の膨張した冗費と軍費、塩鉄・茶の専売収入の伸び悩み、荘園の拡大による課税基盤の空洞化を直視し、登極直後から制度刷新の必要を確信した。宮廷では学識と実務に秀でた文臣を幅広く登用し、中枢の議政機構を通じて政策立案の速度を高めた。
施政の基調と王安石の登用
1069年、王安石を宰相に抜擢し、新法の総合調整機関として「制置三司条例司」を設置した。王安石は「民を富ませ、国を強くする」ことを掲げ、流通秩序の整備と課税の均衡化、兵農一致的な保甲編成を進めた。だが地方への押し付けや急進性は反発を招き、欧陽修・司馬光・蘇軾らの旧法派が強く批判した。神宗は改革路線を支持しつつも、運用の歪みや副作用に目配りして人事を調整した。
新法の主要内容
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青苗法：農閑期に官が低利で種糧資金を貸与し高利貸抑制を図る。
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均輸法・市易法：国家が買い上げ・融通を担い物価と供給を安定させる。
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募役法（免役法）：労役を貨幣納付に転換し、公的労働を雇役で賄う。
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方田均税法：土地台帳を再検し、隠田や脱漏を是正して課税公平を図る。
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保甲法・保馬法：住民編成による自衛・訓練と騎馬の常備確保を制度化。
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農田水利法：堰・溝渠の整備を官主導で推進し生産基盤を強化する。
改革の成果と限界
財政収入の底上げや物資流通の平準化、兵站基盤の整備など一定の成果が見られた。他方、基層社会では貸付や徴収の強圧化、地方官の成績主義が過度な割当や乱用を生み、民怨が発生した。制度理念と現場運用の乖離が問題化し、「救恤と剛腕」の均衡が難題であった。
旧法党との対立と政局
司馬光を中心とする旧法派は、民間活力の抑圧と官の経済介入を批判し、漸進的改革や古制復旧を主張した。神宗は路線の微修正や王安石の一時退任・再登用で釣り合いを図ったが、政争は文化サロンから地方官衙にまで波及し、政策の一貫性を損なった。
軍事と対外関係
遼・西夏に対しては防衛力の増強と前進配置を試みた。保甲・保馬の運用や軍需調達の効率化が進む一方、西夏戦では局地的な勝敗が交錯し、費用対効果をめぐる批判も生じた。北辺の抑止は一定の水準に達したが、決定的優位を築くには至らなかった。
学術・文化と言論
国子監・州県学の整備や校書事業は進展したが、政治論争は文学界にも影を落とした。1079年の烏台詩案では蘇軾が獄を受け、言論統制への懸念が知識人層に広がった。とはいえ文治の伝統は維持され、経世志向の学術が官学・古文派の双方で深化した。
行政機構と人材登用
中枢では中書門下と枢密院が文武の分掌を担い、財政・法制は条例司が横断統括した。科挙は施策趣旨に沿う経義・策問を重視し、実務官僚の大量登用が進んだ。人材の流動化は官僚制の厚みを増したが、派閥的昇進は統治の中立性に課題を残した。
晩年と遺産
元豊年間、制度の成文化と軍制整理が進められたが、改革の全体像はなお流動的であった。1085年に神宗が崩ずると、後継政権で旧法派が影響力を回復し、多くの新法が修正・停止された。それでも財政・地方支配・軍制・流通への国家関与という構図は以後の宋代政治の前提となり、東アジア史における「官による市場調整」と「学術官僚国家」のあり方を示す画期として評価される。
年号と基礎データ
諱は趙頊。年号は熙寧（1068–1077）・元豊（1078–1085）。在位中の主要改革は青苗法・均輸法・市易法・募役法・方田均税法・保甲法・保馬法・農田水利法など。主要人物は王安石・司馬光・蘇軾ほか。