武昌蜂起
武昌蜂起は、清朝末期の辛亥革命の発端となった武装蜂起であり、1911年10月10日に中国湖北省の武昌で起こった軍事反乱である。この蜂起を契機として各省が次々と独立を宣言し、最終的に清朝が崩壊して中華民国が成立する転換点となった出来事である。
歴史的背景
武昌蜂起の背景には、清朝の衰退と列強による半植民地化の進行、そしてこれに対抗する民族主義・革命運動の高まりがあった。アヘン戦争以降、不平等条約が重ねられ、外国資本による鉄道・鉱山経営などが進むなか、知識人や商工業者、学生らの間で「民族の独立」「専制打倒」を掲げる思想が広がっていった。
革命派と新軍
清朝は西洋列強に対抗するため軍制改革を進め、新式の装備と訓練を受けた「新軍」を編成した。しかしこの新軍の士官や兵士の多くは、新しい教育を受けた漢人エリートであり、君主専制や列強への屈服に不満を抱いていた。彼らの中には中国同盟会などの革命組織に参加し、秘密結社として蜂起を準備する者も多かった。
直接の契機
武昌蜂起の直前には、清政府による鉄道国有化政策とそれに対する保路運動、四川での大規模な暴動など、各地で反政府運動が激化していた。武昌の革命派も蜂起の機会をうかがっていたが、1911年10月10日、爆弾の誤爆事故によって秘密結社の名簿が当局に発覚し、革命派は摘発を逃れるため急遽決起に踏み切ることになった。
武昌城での蜂起の展開
同夜、新軍の革命派将兵は武昌城内の官庁や兵営を襲撃し、清朝側の官僚や軍幹部を排除して城を掌握した。混乱の中で当初の指導者が欠けたため、革命派は湖北新軍の高級将校であった黎元洪を説得して指導者とし、「湖北軍政府」の樹立を宣言した。この時点で武昌蜂起は地方反乱ではなく、政権樹立を目指す革命行動として性格づけられた。
各省への波及
武昌蜂起の成功は電報などを通じて各地に伝わり、長沙、南京、西安、上海などの諸都市で新軍や革命派が次々と蜂起した。多くの省が「独立」を宣言して清朝から離反し、省レベルの軍政府・都督府が樹立された。これにより、反乱は一地域の事件ではなく、全国的な王朝打倒の革命へと発展したのである。
清朝の対応と限界
清朝は北洋軍を動員し、武昌や漢陽・漢口を奪回しようとしたが、内政の腐敗と財政難、そして宮廷内部での権力闘争により十分な対応ができなかった。また、各省の離反により中央政府の統制力は大幅に低下し、従来のような軍事力による鎮圧は困難となった。
辛亥革命と中華民国の成立
武昌蜂起から始まった一連の動きは、総称して辛亥革命と呼ばれる。革命派の代表として孫文が帰国し、1912年1月には南京で中華民国臨時政府が樹立され、孫文が臨時大総統に就任した。最終的には、清朝の実権を握っていた袁世凱が革命派と交渉し、1912年2月に宣統帝溥儀の退位詔書が出され、約260年続いた清朝は滅亡した。
歴史的意義
武昌蜂起は、中国史上初めて成功した全国規模の反王朝革命の出発点であり、皇帝専制体制を終わらせて共和制国家への道を開いたという点で画期的な事件である。一方で、その後の軍閥割拠や政治的不安定などの問題も生み出したため、近代中国の出発点として光と影の両面を持つ出来事として位置づけられている。