宣教師外交
宣教師外交とは、２０世紀初頭のアメリカ合衆国がとった対外政策の一形態であり、キリスト教的道徳や民主主義の価値を他国に広めることを正当性の基盤とした外交姿勢を指す概念である。とくにウッドロウ＝ウィルソン政権期（１９１３～１９２１年）の外交を説明する用語として用いられ、ラテンアメリカや中国などに対する干渉政策と結びつけて理解されることが多い。宣教師外交は軍事力や経済力だけでなく、キリスト教宣教師・教育機関・慈善事業を通じて「文明」や「進歩」を広めることを目標とした点に特徴がある。このため、従来の武力や領土拡張を前面に出す帝国主義外交とは異なる道徳的・観念的な装いをまといつつも、結果としてアメリカの政治的・経済的影響力を拡大する機能を果たした。こうした特徴から、宣教師外交は「道徳外交」や「理想主義外交」とも関連づけられる概念として位置づけられている。
歴史的背景
宣教師外交が生まれる背景には、１９世紀以来のアメリカにおけるキリスト教的世界観と、共和国としての使命感があった。アメリカ合衆国は独立以来、自国を「自由」と「民主主義」を体現する国家とみなし、その価値を世界に広げることを天命と考える傾向を強めていった。１９世紀後半になると、海外布教に熱心なプロテスタントの宣教師がアジアやラテンアメリカ、アフリカへと活動範囲を拡大し、学校や病院、教会を各地に設立した。これらの宣教師活動は宗教的な動機だけでなく、英語教育や近代医療の導入を通じて、アメリカ流の価値観や生活様式を広める役割を担った。
同時に、南北戦争後の経済成長を背景として、アメリカ企業は新たな市場や投資先を求めて海外進出を加速させた。こうした経済的利害と、宣教師を先頭とする道徳的・宗教的な理想が結びつくことで、アメリカは自国の介入を「文明化」「近代化」の名で正当化する枠組みを形成していった。この流れは１９世紀末のスペイン＝アメリカ戦争、フィリピン支配、ハワイ併合などと連動し、帝国主義的膨張と一体化した外交思考を生み出していく。
キリスト教と道徳外交
宣教師外交において中心的な役割を果たしたのが、プロテスタント系教会とその宣教師である。彼らは聖書の教えに基づく博愛主義や個人の救済を説きつつ、西洋型の家族観、性道徳、勤労観などを「普遍的価値」として現地社会に伝えようとした。このような運動は、単なる宗教布教にとどまらず、政治体制や社会制度の改革を求める形をとることも多かった。結果として、権威主義的な政権や「腐敗した」政府を批判し、民主的制度の導入を支持することが、宣教師活動と外交姿勢を結びつける契機となった。
ウィルソン政権は、前任のセオドア＝セオドア＝ローズヴェルトの棍棒外交やタフト政権のドル外交から距離を置き、「正義」や「道徳」を掲げた外交を標榜した。この道徳外交は、不正な手段で成立した政権や専制的な政府を承認しないという政策として現れ、とくにラテンアメリカで顕著となった。ここで、民主主義や法の支配を評価する基準として、しばしばキリスト教的価値観が持ち込まれた点に、宣教師外交の特徴が表れている。
ラテンアメリカにおける宣教師外交
ラテンアメリカは、宣教師外交がもっとも積極的に展開された地域の一つである。１９世紀末から２０世紀初頭にかけて、アメリカはカリブ海と中南米を自国の勢力圏とみなし、モンロー宣言とカリブ海政策の名のもとに干渉を強めていった。ウィルソン政権は、メキシコ革命の過程で誕生した政権を「非道徳的」と判断して承認を拒否するなど、相手政府の正統性を道徳的基準で裁断した。こうした姿勢の背後には、民主的制度を持たない政府は国民の権利を侵害し、国際秩序を乱す存在であるという信念があった。
一方で、アメリカの企業は中南米に投資を拡大し、鉄道・鉱山・農園などを経営した。宣教師がつくった学校や教会は、しばしばアメリカ企業や政府と連携し、識字教育や技術教育を通じてアメリカ流の勤労倫理や市場経済の価値を浸透させた。このように、ラテンアメリカにおける宣教師外交は、キリスト教的道徳と経済的利害が結びついた形で展開され、しばしば現地社会から「隠れた帝国主義」として批判された。
中国・アジア世界と宣教師外交
中国や東アジアでも、１９世紀以来、多くのアメリカ宣教師が活動してきた。彼らは学校・大学・病院を設立し、西洋医学や近代教育を導入した。義和団事件後、列強が中国に対する支配を強めるなかで、アメリカは門戸開放宣言を掲げ、領土割譲ではなく市場の平等な開放を主張した。この構想も、キリスト教宣教師が説く「平等」「人道」の理念と結びつき、宣教師外交的な色彩を帯びていたと解釈される。
アジアでは、宣教師が現地エリート層に近代教育を施すことで、新しい知識人層やキリスト教徒を生み出した。彼らの一部は立憲主義や共和主義を支持し、専制的王朝の打倒や国家改革を目指す運動に参加した。この過程で、アメリカはしばしば「自由」や「自己決定」を掲げてアジアの改革派に同情を示したが、同時に自国の通商権益や安全保障を重視し、理想と現実の間で揺れ動くことになった。
批判と限界
宣教師外交は、表面的には人道や民主主義を掲げるが、その実態はアメリカ中心の価値観を押しつけるものであったという批判がある。キリスト教を普遍的宗教とみなし、それ以外の信仰や文化を「遅れた」ものとみなす傾向は、現地社会の伝統や宗教への尊重を欠き、文化的衝突を生み出した。また、「道徳的でない」政権を承認しないという方針は、アメリカ自身の判断基準で他国の政治的正統性を評価することにつながり、主権尊重の原則と緊張関係を生んだ。
さらに、民主主義の推進を掲げながら、実際にはアメリカにとって好ましい政府を支持し、不利な政府を排除する手段として利用された側面も否定できない。この意味で、宣教師外交は従来の軍事力中心の棍棒外交や、金融資本を武器とするドル外交と同様、アメリカの国益追求と密接に結びついていたと言える。道徳的言説と権益追求との乖離が顕在化するにつれ、国内外で批判が高まり、その限界が明らかになっていった。
アメリカ外交史における位置づけ
宣教師外交は、２０世紀アメリカ外交における理想主義的潮流の象徴として位置づけられる一方、その背後にある権力政治や経済的利害を読み解くための重要な概念でもある。セオドア＝ローズヴェルトの棍棒外交、タフト政権のドル外交、そしてウィルソンの宣教師外交は、いずれもアメリカがラテンアメリカやアジアにおける影響力を拡大する過程で生み出した異なるスタイルの外交であり、互いに関連しながら帝国的膨張を推し進めた。
その後のアメリカ外交でも、冷戦期の「自由世界防衛」や人権外交など、価値や理念を掲げた政策が繰り返し現れる。こうした流れを理解するうえで、宗教的使命感と国家利益が結びついた宣教師外交の経験は、重要な前例として歴史研究の対象となっている。今日でも、宗教・人権・民主主義を前面に掲げる外交がしばしば議論の的となるなか、その源流をたどる概念として宣教師外交は大きな意義を持ち続けている。