世界恐慌
世界恐慌は、1929年のアメリカの株価大暴落をきっかけとして、世界の資本主義諸国に深刻な不況と失業をもたらした経済危機である。とくにアメリカ合衆国での金融恐慌と生産縮小が、貿易と金融を通じてヨーロッパや日本などへ連鎖的に波及し、戦間期の国際秩序を大きく揺るがした。世界恐慌は、各国に保護貿易や国家介入の強化、さらにはファシズムや軍部台頭などの政治的変化を促し、結果として第二次世界大戦への道を準備した出来事として位置づけられている。
発生の背景
世界恐慌の背景には、第一次世界大戦後の不安定な国際経済があった。戦後、欧州諸国は復興資金や賠償金の支払いのために、アメリカから多額の借款を受けていたが、生産構造の転換は十分に進まず、債務と過剰生産が蓄積していた。一方、アメリカでは大量生産大量消費が進み、自動車産業や電機産業が成長したものの、農業などの伝統的部門は不況に苦しんでいた。また株式市場では投機が過熱し、実体経済を上回る株価上昇が続いたため、世界恐慌前夜の経済は、見かけ上の繁栄と構造的不均衡が共存する状態にあった。
ニューヨーク株式市場の暴落
1929年10月、ニューヨークの株式市場で株価が急落し、「暗黒の木曜日」と呼ばれる大暴落が起こった。これを契機に銀行や証券会社が連鎖的に破綻し、信用収縮が進行した。企業は生産を削減し、多数の労働者を解雇したため、失業者が急増した。アメリカ国内の危機は、ドル建て債務を抱えるヨーロッパ諸国へも波及し、世界恐慌は単なる一国内の不況ではなく、国際金融・貿易網を通じた世界規模の危機へと転化していった。
ヨーロッパ諸国への波及
世界恐慌は、戦後賠償と債務に苦しんでいたドイツや中東欧諸国に大打撃を与えた。アメリカ資本の引き揚げにより、これらの国々では銀行破綻と企業倒産が相次ぎ、失業とインフレ・デフレが錯綜する深刻な不況となった。とくにドイツでは、ワイマル体制への不満が高まり、後のナチス台頭の重要な条件となる。イギリスやフランスなど旧宗主国も、国際貿易の縮小や植民地経済の不振に直面し、金本位制からの離脱やブロック経済形成など、世界恐慌に対応するための政策転換を迫られた。
日本への影響
世界恐慌は、輸出に依存していた日本経済にも大きな衝撃を与えた。とくに生糸や絹織物などの対米輸出が急減した結果、農村部では収入が激減し、小作農や零細農家の生活は困窮した。この過程で起こった不況は、国内ではしばしば昭和恐慌と呼ばれ、金融恐慌や農産物価格の暴落と結びついて、社会不安を増大させた。都市部でも失業者が増加し、世界恐慌への対応をめぐって政党政治への不信が高まり、やがて軍部や国家主義的運動の勢力拡大へとつながっていく。
失業と社会不安
世界恐慌期には、各国で失業率が急上昇し、多くの人々が生活基盤を失った。失業者の増加は生活保護制度の未整備と重なり、救貧対策や失業対策をめぐる政治的対立を生んだ。ドイツやイタリアでは、このような社会不安の中でファシズム運動が支持を集め、秩序回復と国家の権威強化を掲げる指導者が台頭した。世界恐慌は、単なる経済現象にとどまらず、民主主義の揺らぎや権威主義体制の成立といった政治・社会の大きな変動をもたらしたのである。
経済政策と思想の転換
世界恐慌への対応として、従来の自由放任的な経済運営に代わり、国家が需要創出や雇用確保に積極的に介入する政策が登場した。アメリカのニューディール政策は、その代表例であり、公共事業や農業調整、金融規制を通じて景気回復を図ろうとしたものである。また、経済学の分野ではケインズが有効需要の理論を提唱し、政府支出による景気刺激の必要性を主張した。こうした政策と思想の変化は、世界恐慌を契機として、戦後の福祉国家や混合経済体制へとつながっていく重要な転換点となった。
国際秩序への影響と歴史的意義
世界恐慌は、自由貿易と金本位制を基盤とした戦間期の国際経済秩序を崩壊させ、各国が関税引き上げやブロック経済によって自国経済を守ろうとする方向へ向かわせた。この過程で列強間の対立は深まり、資源確保や市場拡大をめぐる競争が激化し、最終的に第二次世界大戦の勃発を招いたと理解されている。世界恐慌は、資本主義経済の不安定性と国際協調の脆弱さを浮き彫りにし、国家による経済介入や社会保障制度の整備、国際機関を通じた協調の必要性を示した出来事として、近現代史の中で大きな意義を持っている。