ユトレヒト同盟
ユトレヒト同盟は1579年1月、ネーデルラント北部諸州がスペイン王権に対抗して締結した軍事・政治の盟約であり、のちのネーデルラント連邦共和国（オランダ共和国）の制度的基礎となった。背景には宗教改革後のカルヴァン派の伸張、重税や中央集権化への反発、そしてスペイン軍の苛烈な鎮圧がある。同盟は各州の自治と共同防衛を両立させる原理を採用し、州代表による総会（諸州会議）が外交・戦費・防衛を協議する枠組みを整えた。この枠組みは北部の独立闘争を持続させ、1648年のヴェストファーレン条約に至る長期抗争の制度的な屋台骨となった。
成立の背景
16世紀後半のネーデルラントは商工業の発達と宗教多元化が進み、スペイン王権の徴税強化と異端審問の拡大に対し強い反発が広がった。オラニエ公の指導の下で抵抗運動が組織化され、北部諸州は持続的な戦争遂行のために制度的連帯を必要とした。こうしてユトレヒト同盟は、北部諸州の自治原則を維持しつつ、軍事と財政で協調する現実的解として構想された。長期戦の舞台となった八十年戦争では、この連帯が北部の粘り強い抵抗を支えた。
締結と構成
1579年、ユトレヒト市でホラント、ゼーラント、ユトレヒト、ヘルデルラント、フリースラント、フローニンゲン、オーファーアイセルなど北部の主要州が盟約に調印した。盟約文は各州の伝統的特権（特に都市自治と課税同意権）を相互に保証し、共通の敵に対する防衛・攻勢に関する相互義務を明記した。盟約は形式上「連合」であり、主権は州に残しつつ、必要事項を総会で共同決定するという二層構造をとった。
主要条項
- 各州の法・慣行・特権の承認と相互保障
- 外敵に対する共同防衛と軍費分担の原則
- 通行・交易の自由と都市の経済的特権の尊重
- 外交・講和・同盟に関する諸州会議の協議権
これらの条項は、後の共和国体制が採る「分権的連邦」モデルの原型であり、商業都市の利害を反映した。
統治原理と諸州会議
同盟の運用を担う諸州会議は、各州代表の合意を重視する合議制であった。財政・軍事・外交など広域事項は会議で協議されるが、課税の最終同意や国内規制は州の裁量が大きく、都市共同体の特権が温存された。こうした分権原理は、広域連携と地域自治を両立させ、長期抗争期の政治的安定をもたらした。
宗教政策と寛容の枠組み
カルヴァン派が主導的地位を占めたが、同盟は地域ごとの宗教事情を考慮し、急進的画一化を回避する運用がなされた。商業都市は移住者や技能者の受け入れに積極的で、宗派間の共存を現実的に追求した。この相対的寛容は、商業と学術の発展、さらには印刷・出版文化の隆盛をうながし、北部社会の活力源となった。
軍事・財政の協働
同盟は要塞線の整備、艦隊の拡充、傭兵雇用の調整など軍事面での協働を制度化した。戦費は州割で負担され、商業課税や関税収入が動員された。スペイン側を率いたフェリペ２世とスペイン＝ハプスブルク家の強大な軍事・財政力に対し、北部は海上交通の掌握と金融の高度化で対抗した。海戦の時代背景として地中海世界の覇権争い（例：レパントの海戦）や首都マドリードの中枢化も理解の手がかりとなる。
共和国への発展
同盟から数年で北部諸州は主権の所在を再定義し、1581年には君主廃位を宣言して共和国化への道を進んだ。やがて北部は独立国家としての諸制度を整備し、1648年ヴェストファーレン条約で国際的承認を得た。長期抗争の全体像はオランダ独立戦争および八十年戦争の項目と相互に関連する。
商業・世界経済への影響
ユトレヒト同盟の成立は、北海・バルト海交易圏の結節点としてのオランダの地位を高め、金融・保険・運送の制度革新を促した。海上覇権の移行は、イベリアの「太陽の沈まぬ国」像の相対化を伴い、アムステルダムは国際商業と知の交流の中心へと成長した。ネーデルラントの分権的連邦モデルは、ヨーロッパの国家形成と帝国秩序（ハプスブルク帝国など）を理解する上でも重要である。
史学史上の位置づけ
史学はユトレヒト同盟を、地方自治と共同防衛のバランスを実現した制度革新として評価してきた。分権的合議、寛容の運用、海上ネットワークの活用という三点は、共和国の勃興だけでなく、ヨーロッパ国際秩序の変容を説明する鍵概念である。こうした視角は、イベリア側の王権強化や領土再編（例：スペインのポルトガル併合）とも連関して理解されるべきである。