マルサス
マルサス（Thomas Robert Malthus, 1766〜1834）は、イギリスの経済学者・聖職者であり、「人口論」によって知られる近代人口学と古典派経済学の重要人物である。産業革命が進行し、都市への人口集中と貧困が深刻化するなかで、マルサスは人口増加と食糧生産の不均衡に注目し、貧困や飢餓は偶然ではなく社会構造と自然法則の帰結であると論じた。この厳しい人口論は、後世の経済思想家や社会哲学者、さらにはニーチェやサルトルのように人間存在をめぐる思想を展開した知識人にも読み継がれ、近代社会を理解するうえで欠かせない視点を提供している。
生涯と時代背景
マルサスは1766年、イングランド南部に生まれた。上流中産階級の家に育ち、ケンブリッジ大学で学んだのち英国国教会の聖職者となる。彼が活動した18世紀末から19世紀初頭は、イギリスで産業革命が本格化し、紡績業や金属産業が急成長し、工場ではボルトのような機械部品まで大量生産される時代であった。農村から都市への人口移動が進み、低賃金労働者の貧困やスラムの拡大が社会問題となるなかで、国家財政を圧迫する救貧制度をどうするかという議論が高まり、マルサスの人口論はこうした社会問題への理論的な応答として生まれたのである。
『人口論』の基本的主張
マルサスの主著『人口論』（初版1798年）は、「人口は幾何級数的（倍々）に増加するが、食糧生産は算術級数的（一定量）にしか増加しない」という対比から出発する。彼によれば、何の制約もなければ人口は急速に増え、やがて食糧供給を上回り、飢餓・疾病・戦争などによって人口が強制的に抑えられる。このような「ポジティブ・チェック（積極的抑制）」に対し、晩婚や禁欲などによる出生抑制は「プリヴェンティブ・チェック（予防的抑制）」と呼ばれた。マルサスは人間社会にも自然界と同じような生存競争が存在すると考え、後にニーチェが論じた強さと弱さの問題や、実存の不安を描いたサルトルとは別の仕方で、人口と資源の制約という冷厳な条件を提示したのである。
- 人口は抑制されない限り急速に増加する
- 食糧供給は人口ほどには増加しにくい
- このギャップが貧困と飢餓を生み出す
- 戦争・疫病・飢饉などが人口を削減する
- 道徳的節制による出生抑制が望ましい手段とされた
救貧政策と社会改革への批判
マルサスは、当時のイギリスで行われていた救貧法に強い批判を向けた。貧民に対する給付や賃金補填は、一見すると慈善であるが、実際には人口増加を刺激し、長期的には貧困を拡大させると考えたからである。そのため彼は、国家による安易な救済ではなく、個々人の節制と自助、さらに土地や労働市場の自由な調整を重視した。この姿勢は、後に資本主義を批判した思想家や、近代人の自由と責任を追究したサルトル、人間の本能や欲望を読み解こうとしたニーチェとは、問題への切り込み方こそ異なるものの、「人間の欲望には限界があるのか」という共通する問いを含んでいるといえる。
マルサス理論の影響
マルサスの人口論は、政治経済学だけでなく自然科学にも大きな影響を与えた。チャールズ・ダーウィンは『種の起源』の構想を練る中で『人口論』を読み、限られた資源をめぐる生存競争という発想から自然選択のアイデアを展開したとされる。また、19世紀以降の植民地政策や農業開発、20世紀の「ネオ・マルサス主義」においても、人口爆発と資源制約をめぐる議論の出発点として参照された。同時に、技術革新や農業生産力の向上によって食糧供給は大きく増加し、20世紀の先進国ではマルサス的な人口危機は必ずしも現実化しなかったことから、その悲観的な予測は批判も受けている。こうした批判と継承の関係は、近代思想の受容をめぐって議論されるニーチェやサルトルの評価にも通じる構図である。
現代社会における意義
現代において、世界人口は依然として増加を続け、一部地域では食糧不足や環境破壊が深刻化している。こうした状況のなかで、資源の有限性と人口問題を結びつけたマルサスの視点は、環境経済学や持続可能な開発の議論に再び注目されている。技術進歩によって一時的に制約を乗り越えられても、地球環境の容量には限界があるという問題意識は、工業製品の基礎部品であるボルトの大量生産から高度情報社会までを含む近代文明全体への省察につながる。また、幸福や価値を問う哲学においても、物質的な豊かさと人口・資源のバランスという課題は、実存や倫理を論じたサルトルや価値の転換を唱えたニーチェの思索と対話しうるテーマである。このようにマルサスの人口論は、単なる過去の理論にとどまらず、現代社会の構造と人間の生き方を考えるための重要な手がかりとなっている。