ハワイ王国
ハワイ王国は、ハワイ諸島を統一したカメハメハ1世のもとで19世紀初頭に成立したポリネシア系の君主国家である。太平洋における独立した島嶼国家として、欧米列強と条約を結び、外交関係を樹立した数少ない非西洋王国の1つであり、やがてアメリカ合衆国に併合されるまでの約1世紀にわたり、伝統文化と西洋近代文明のあいだで揺れ動く歴史をたどった。
カメハメハ1世による統一と王国成立
18世紀末までのハワイ諸島は、各島ごとに首長が割拠する群小勢力の世界であった。カメハメハ1世は、ヨーロッパの船からもたらされた銃火器や鉄製の武器、金属製のボルトなどを積極的に受け入れ、戦力を近代化しつつ諸島の統一戦争を進めた。おおむね1810年頃までに主要島を掌握し、近代的な中央集権国家としてのハワイ王国が成立したとされる。王は首長たちの上に立つ主権者として位置づけられ、王権は神聖視されつつ、外交や貿易を通じて西洋諸国と結びつきを深めていった。
西洋との接触と社会・宗教の変容
ハワイ諸島が西洋人に知られる契機となったのは、1778年のジェームズ・クックによる来航である。その後、捕鯨船や商船が頻繁に寄港し、19世紀前半にはアメリカやイギリスからプロテスタント宣教師が多数来島した。彼らは聖書の翻訳や学校の設立を通して読み書きを普及させる一方で、古来のカプ（禁忌）制度や多神教的な信仰、伝統的儀礼を批判し、キリスト教的価値観を広めた。さらに、ヨーロッパ起源の疫病が持ち込まれたことで先住住民人口は急減し、社会構造にも大きな打撃を与えたのである。
憲法君主制への転換と近代国家化
カメハメハ3世の時代、王国は西洋列強と対等な主権国家として承認されることを目指し、統治制度の近代化を進めた。1840年には成文憲法が公布され、国王・立法機関・司法機関の三権が制度上区分される憲法君主制へと移行した。つづいて土地制度を抜本的に改めるマヘレ（大土地分割）が実施され、首長や王族、一般庶民に土地所有権が割り振られたが、その過程で多くの土地が外国人やプランテーション経営者の手に渡った。このような変化は、後に植民地主義や帝国主義を批判した思想家ニーチェや、植民地支配の倫理を問うた哲学者サルトルが議論した問題と響き合う面をもち、世界史的文脈の中でハワイ王国を位置づける手がかりとなる。
砂糖産業の発展と列強の影響力拡大
19世紀半ば以降、ハワイ経済の中心となったのが砂糖プランテーションである。温暖な気候と肥沃な土地は砂糖キビ栽培に適しており、アメリカ市場への輸出を軸に大規模農園が形成された。これに伴い、労働力として中国人、ポルトガル人、日本人など多様な移民が導入され、多民族社会が形成された。他方で、砂糖産業を支配した白人プランター層や商人層は、アメリカ合衆国との政治的・経済的結びつきを強め、王国政府に対しても強い影響力を行使するようになった。彼らはしばしば「文明化」や「進歩」といった理念を掲げつつ、自らの利益に沿う制度改革を要求していったのである。
ベイネット憲法と王政の弱体化
カラカウア王治世下の1887年、武装した在住白人勢力が王に圧力をかけ、いわゆるベイネット憲法を受け入れさせた。この憲法は納税額や資産要件によって選挙権を制限し、先住ハワイ人の政治参加を大きく制約する一方、白人プランターや商人に有利な制度を整えたものであった。また、王の任命権や拒否権も縮小され、実質的に内閣や議会を通じてプランター層が政治を主導する体制が築かれた。こうしてハワイ王国は形式上こそ君主制を維持しながらも、主権と実権を徐々に失うことになった。
リリウオカラニ女王と王政崩壊
1891年に即位したリリウオカラニ女王は、先住住民の権利回復と王権の強化を図り、新憲法の制定によってベイネット憲法の是正を試みた。しかし、これに強く反発した在住アメリカ人や白人プランター層は、1893年、アメリカ公使や在ホノルル駐屯のアメリカ軍艦の支援を背景にクーデタを起こし、臨時政府を樹立した。女王は流血を避けるため抵抗を断念し、王政は事実上崩壊した。この過程は、後にニーチェやサルトルらが批判した帝国主義と権力、主体の問題を象徴的に体現する事件としても読みうる。
共和国化とアメリカ合衆国への併合
臨時政府を主導した勢力は、1894年にハワイ共和国を宣言し、アメリカ合衆国への併合を目標として外交工作を進めた。当初、アメリカ国内には併合に反対する声も存在したが、1898年の米西戦争を契機に太平洋における軍事的・戦略的拠点の必要性が高まり、最終的にハワイ王国の領土はアメリカに編入された。その後、ハワイは準州を経て1959年に50番目の州となる。王国期の歴史は、先住民社会が西洋近代世界システムに組み込まれていく過程、そして帝国主義の展開と抵抗の歴史を考える上で欠かせない事例となっている。