コムーネ
コムーネは、中世イタリアを中心に11〜13世紀にかけて発達した都市共同体である。封建領主や司教の支配から自立し、都市住民が誓約によって結束し自治政府を樹立した点に特色がある。商人・手工業者・都市貴族が参加し、共同の防衛・徴税・治安維持・市場管理・対外交渉を行った。制度面では誓約団（コンパーニア）を基盤に、評議会・執政官（コンスル）・のちのポデスタや「民衆長（カピターノ・デル・ポポロ）」が置かれ、都市法（スタトゥータ）を整備して法の下の秩序を確立した。周辺農村（コンタード）を編入して都市の経済圏を確保し、商業・金融・長距離交易の発展を牽引した政治形態である。
成立背景と定義
コムーネはローマ法の再受容、教会改革運動、貨幣経済の浸透、在地領主権力の相対的弱体化という複合要因のもとで生まれた。都市住民は相互扶助と利害の一致に基づく誓約を結び、自治の正統性を主張した。皇帝権と教皇権の抗争（叙任権闘争）も、都市に自立の余地を与えた。
統治機構と官職
コムーネ初期はコンスル制が一般的で、複数の執政官が短期輪番で統治した。紛争抑止と公正の担保を目的に、外部出身者を招聘するポデスタ制が広まり、治安・裁判・軍事指揮を担わせた。階層対立が深まると、民衆勢力を代表する「民衆長」を併置し、評議会（二院制など）とギルド代表の参加で合議制を強化した。
社会構造と身分
都市貴族（騎士身分）と商人・手工業者の「民衆（ポポロ）」が中心である。富裕商人はギルド指導層として政治参加し、零細層（ポポロ・ミヌート）はしばしば排除された。血縁・地区・職能で組織された結社が治安と相互扶助を担い、派閥対立（ギベリン〈皇帝党〉とグエルフ〈教皇党〉）が都市政治を分裂させた。
経済基盤とギルド
コムーネの繁栄はギルドによる品質管理・価格調整・徒弟制度の確立に支えられた。毛織物・絹織物・染色・皮革・金銀細工などの工房が集中し、遠隔地商業では地中海・北海バルト圏を結ぶ交易網が構築された。為替手形や両替業の発達は金融センター化を促した。
対外関係と軍事
都市は周辺領主・競合都市と抗争し、城壁・市民軍・民兵組織を整えた。ロンバルディア諸都市は皇帝フリードリヒ1世に対抗して同盟を結び、都市の権利を承認させる和平を勝ち取った。通商条約や関税交渉を通じ、経済的利害を外交で守った。
教会との関係
コムーネは司教座都市から派生する場合が多く、当初は司教権力と協調・対立の両面をもった。修道会・托鉢修道会は都市布教と教育に貢献し、大学の成立は法学・商業実務の担い手を供給した。教会財産と都市税制の調整は頻繁な争点であった。
都市空間とコンタード
市場広場（フォロ）や市庁舎、鐘楼は都市共同体の象徴である。周辺農村（コンタード）を編入し、道路・橋梁・治水を整備して食糧供給と徴税を掌握した。都市計画はしばしばギルドや地区共同体が担い、消防・衛生・夜警も共同体責任とされた。
他地域への波及と比較
コムーネ型の自治は、南フランスの一部やフランドル諸都市、神聖ローマ帝国の帝国都市にも見られた。ただし、イタリアのそれはギルド政治の比重と金融・長距離交易の厚みが顕著で、地域国家へ移行する推進力が強かった。
専制化と変容
13世紀後半以降、内乱と派閥抗争を収拾する名目で有力家門が権力を集中し、都市はしばしば領主政（シニョリーア）へ移行した。これはコムーネの終焉ではなく、都市国家の新段階であり、法制度・財政・官僚制は継承・強化された。
代表的都市と特性
- 商業金融の発展と厚い市民層
- 合議制と短期官職、外部ポデスタの導入
- ギルドによる経済規制と教育・福祉
- 周辺農村統合による都市経済圏の形成
- 対外同盟と通商政策の巧拙
用語補説
コンスル：初期の複数執政官。ポデスタ：外部招聘の都市総督。カピターノ・デル・ポポロ：民衆勢力代表。スタトゥータ：都市法集。コンタード：都市の支配する農村圏。ギベリン／グエルフ：皇帝党／教皇党の派閥。これらはいずれもコムーネ政治の運営と対立構図を理解する鍵概念である。